但し、RBNZ政策金利は大きく反応する上、反応が続きやすく、追いかけてポジションを持ってもpipsが稼ぎやすいので狙い目です。他の指標は、情報不足ということもあり、取引を薦めません。今週は、そのRBNZ政策金利発表があります。
この発表に備えて、下降トレンド継続以外に読み取れないチャート分析やテクニカル分析に反して、横這いと上昇が考えられます。もし上昇をしても、Wトップのネックラインを超えて上抜ける可能性は小さいと考えています。
【4-6-1. NZDの特徴】
NZは安定した経済成長が続き、NZDはスワップが大きいため、長期保有する人が多いようです。一方、スプレッドが高く、現地報道等の直接情報に触れる機会に乏しいため、相対的に短期取引には向かない通貨と言えるでしょう。
NZは経済成長率が2014年3.02％・2015年3.00％・2016年（2.77％：未確定）と高く、その裏付けが人口増・世界食糧需給見通し・燃料輸入負担減なので、中長期見通しはしっかりしています。
がしかし、NZDの取引規模が小さく、中国経済との関係が強く、資源国通貨（食糧、特に乳製品）にも分類されています。これらのことは、不意に大きくNZDが下がるリスクに備えなければならない、という意味があります。
また、中国・資源に関わる報道は国内でも目にするものの、米国・豪州・中国とNZの二国間関係や、乳製品需給に関する報道はあまり目にすることがありません。これらのことは、指標の動きを追うときに背景知識不足から、間違った解釈に繋がりかねないこと、を意味します。
さて、 （一財）Jミルク という団体があります。そのHPに掲載されているグラフに依れば、現在は乳製品国際価格が上昇局面と見受けられます。もちろん、乳製品価格だけでNZDの動きが見通せる訳ではありません。
次に、NZ企業全体の業績を見るには、 ブルームバーグ HPのマーケット情報の項に株価という項があります。そこでNZX動向を見ると参考になるでしょう。直近5年は日米独豪のどこも右上がりと言って良いでしょう。がしかし、NZXの右上がりの仕方を見ると、米ダウに次いで凸凹が小さな右上がりの仕方のように見受けられます。正直、豪ASXや上海指数よりも、凸凹が小さな点は意外な気がします。
ここまで、あくまで参考として。
ここからは、ポジションは超短期保有が原則のアマチュア（当会メンバーを含む）に向けての話です。
投資の基本は、FXであれ株であれ何であれ、保有期間が長くレバレッジが高いほど、資本に対するポジション保有率を小さくしなければいけません。いくら中長期的に魅力がある通貨でも、遊ばせるほどの大金がなければ、中長期投資は貯蓄的投資法（レバレッジがない）しか庶民にはできません。
普通のサラリーマンがFXで取引するには向いていない通貨だと思います。NZDを取引するなら、反応方向を確認してから追いかけてポジションが取っても、大きくpipsが稼ぎやすい指標だけが適しています。それにはRBNZ政策金利発表時の取引だけしか薦められません。
【4-6-2. 現状チャート】
週足チャートを下図に示します。Wトップのネックを下抜けし、下降トレンド中です。
【4-6-3. 現状テクニカル】
SMAは下降トレンド継続中で、トレンド転換の前兆は見受けられません。
ボラティリティを表す始値基準週足と、RSI（14日）を棒グラフで示します。
RSI（14日）が25％付近となっています。売られ過ぎを示す数字ですが、逆に20％に届くと売りが加速しがちです（売りが加速したから20％かもしれませんが）。
【4-6-4. 現状ファンダメンタル】
始値基準週足と、日NZ金利差の前週との差（以下、Δ金利差と略記）と、日NZ株価指数比の前週との差（以下、Δ株価比差と略記）を、下図に示します。
図から、現在はΔ金利差でもΔ株価比差にも関係ない下降トレンド、とわかります。
【4-6-5. 今週以降の注目点】
RBNZ政策金利発表が予定されています。詳細は、事前分析を別途用意するので、そちらをご参照ください。
ただ、この発表に備えて、下降トレンド継続以外に読み取れないチャート分析やテクニカル分析に反して、横這いと上昇が考えられます。もし上昇をしても、Wトップのネックラインを超えて上抜ける可能性は小さいと考えています。
【4-6-6. 指標分析一覧】
市場予想がほぼ的中し、且つ、それにも関わらず反応が大きい政策金利にだけ注目しておけば十分です。
Ａ. 政策決定指標
A1. 金融政策
RBNZ政策金利の発表では市場予想がほぼ的中します。そして、他の中銀の政策金利発表時と比較して、「現状維持」のときに発表後の反応が一方向に続く傾向があります。反応方向を確認してから追いかけてポジションが取ってもpipsが稼ぎやすい、という特徴があります。
(1) RBNZ政策金利 （2017年3月23日発表結果検証済）
以上
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