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2009年05月01日
横浜の高校生、新型インフルでないと判明
新型インフルエンザ（豚インフルエンザ）の「疑い症例」と診断されていた横浜の高校生について、厚生労働省は１日午後５時半から記者会見し、新型インフルエンザではなく、ソ連型と診断されたという。
新型インフルエンザ、岩手県の対応は
「基本的に感染が疑われる患者は県内十一 保健所の発熱相談センターに電話相談して、指示に従って行動する。」
発熱相談センター設置は、第一段階の措置。
第二段階は、万一、県内で感染者が出た場合に、「 発熱外来」設置となる。
ということだが、まずもって、発熱した患者が、はたしてまず最初に、保健所に電話などするだろうか、怪しいものである。
ほとんどが、直で病院を受診するのではないかと思う。
すべての国民に周知させるようアナウンスがしっかりなされていなければ、病院での二次感染は防げないだろう。
新型インフルエンザ： 横浜の高校生が日本初の感染疑い
４月カナダに修学旅行に行っていた横浜の高校生が、日本初の新型インフルエンザ感染の疑いがあると、舛添要一厚労相が深夜、会見して明らかにした。
一方、昨日報道があった、米国から帰国した日本人女性（２５）は、新型インフルエンザには感染していなかった。
世界保健機関（ＷＨＯ）は、新型インフルエンザの警戒水準（フェーズ）を「４」から「５」に移行。パンデミック（pandemic）が現実味を帯びてきた。 さて、同じＡ型インフルエンザでも、香港型はＨ３型で、今回の新型インフルエンザは、ソ連型と同じＨ１型だということが、まずもってのポイントだろう。なんにしても、病院レベルの検査室では、Ａ型かＢ型までしかわからないのだから、いまＡ型が検出された患者は、みな隔離すべきではないのだろうか。
昨日、薬の卸し屋さんの話では、もうマスクの在庫がなくなったそうだ。
2009年04月30日
日本人女性が新型インフル感染の疑い
新型インフルエンザ（豚インフルエンザ）の警戒レベルが「フェーズ５」に引き上げられた３０日、成田空港に到着したロサンゼルス発ノースウエスト機乗客の日本人女性（２５）から、簡易検査でＡ型インフルエンザの陽性反応が出たことが分かった。
これにより、 Ａ香港型、Ａソ連型、新型インフルエンザのいずれかのＡ型インフルエンザに感染している可能性があるということになる。次に、遺伝子検査で Ａ香港型かどうかを調べる。
遺伝子検査で Ａ香港型でなかった場合、 Ａソ連型か 新型インフルエンザに感染していることになり、ここで初めて 新型インフルエンザの「 疑い症例」として扱うことになる。
仮に2次検査でＡ香港型ではないことが確認された場合、女性の隔離入院措置をとり、周辺に座る乗客も「 濃厚接触者」として宿泊施設に最大10日間、停留する。
最終診断には、国立感染症研究所（東京）でさらに詳しい検査が必要で、３日程度かかる見通しだ。
2009年04月29日
豚インフルエンザ関連ニュース
迅速診断キット、豚インフルでの確実性は不明—感染研 4月28日21時40分配信 医療介護CBニュース
国立感染症研究所感染症情報センターの岡部信彦センター長は、4月28日に開いた勉強会で、迅速診断キットを使用しての豚インフルエンザの診断の確実性について、通常のA型インフルエンザの診断キットが豚インフルエンザに対しても同じ反応を示すだろうと期待しているが、実際には分からないとした。 現時点では国内で確定診断できず—豚インフルエンザ 更新：2009/04/28 13:20 キャリアブレイン
世界的な広がりを見せる豚インフルエンザの検査について、国立感染症研究所感染症情報センターの岡部信彦センター長は27日、現段階では国内に豚インフルエンザウイルスがないため、「検査の試薬を作ることはできない」とし、国内では確定診断ができない状況にあることを明かした。医療現場での患者のスクリーニングについては、「日本国内で現在流行しているインフルエンザウイルスはB型が中心」「既存の迅速診断キットでは、A型ウイルスの診断はできる」とした上で、「（迅速診断キットで）A型インフルエンザが出てきて、なおかつ最近海外から帰国したような人であれば、細かい検査が必要になる」と述べた。 WHO「フェーズ4」宣言−厚労省は「新型」発生宣言 更新：2009/04/28 11:34 キャリアブレイン
WHO（世界保健機関）は4月27日、メキシコをはじめ、米国、カナダなどでの豚インフルエンザの感染拡大を受け、パンデミック（世界的流行）の警戒態勢を一段階引き上げ、6段階のうちの「フェーズ4」にすると発表した。
「フェーズ4」は、ヒトからヒトへのインフルエンザ感染が地域レベルで起き、大流行の危険性は高まるものの、必ずしも世界的なレベルで大流行が起きるということではないという。
WHOでは、これによる国境封鎖や国際的な移動・旅行を制限する必要はないとした。また、体調のすぐれない人は海外渡航を延期するほか、海外渡航で症状が悪化した人は医療機関を受診することが賢明としている。
