来週の経済指標は米国中心となります。
26日24:00に1月集計分 新築住宅販売件数 、27日22:30に1月集計分 耐久財受注 、24:00に2月集計分 CB消費者信頼感指数 、28日22:30に2017年10-12月期 GDP改定値 、1日22:30に1月集計分 PCE 、24:00に2月集計分 ISM製造業景況指数 が発表されます。
いずれも、どんどん反応を伸ばしていくような指標ではありません。むしろ、指標発表後1分を過ぎると、初期反応方向に対して逆張りの方が有利な指標が多いようです。それが現在の市場にうまく合っているような気もします。
米国以外の経済指標では、1日19:30に英国2月集計分 製造業PMI が、そこそこ反応を伸ばしがちです。
1月集計分 新築住宅販売件数 は、12月にFRBが政策金利を上げており、契約書ベースで集計される新築住宅販売が増えるとは思えません。
判断すべきポイントは、前月発表（12月集計分）が既にかなり大きな落ち込みを示しており、更なる悪化となるかひとまず少し持ち直すか、です。
1月集計分 耐久財受注 は、悪化が予想されています。前月発表値が良かったことと、先に発表された1月集計分ISM製造業景況指数の受注指数が低下しているのが、その論拠です。
たいして反応する指標でもないので、無視しても構いません。
2月集計分 CB消費者信頼感指数 は、同月集計分のUM消費者信頼感指数速報値と実態差異の符号が逆になることの方が多いようです。
2月集計分UM消費者信頼感指数速報値は、1月集計分に対してかなり大きく改善しました。けれども、その発表のあった週から米株価は大幅下落しました。UM消費者信頼感指数速報値の逆張りで構わないでしょう。
2017年10-12月期 GDP改定値 は、指標発表後1分を過ぎると、反応を伸ばすことよりも反転することの方が多い指標です。
但し、今回は個人消費が速報値よりも上振れする可能性があります。そうなると、その影響が暫く続くので、反転するのは10数分経ってからという可能性もあります。
PCE は、あまり反応しない指標です。
2月集計分 ISM製造業景況指数 が発表されます。
同じ2月集計分のNY連銀製造業景気指数とPhil連銀製造業景気指数は、それぞれ実態差異が低下・上昇と結果が分かれました。結果が分かれたときは、Phil連銀の方を優先です。
英国2月集計分 製造業PMI だけは、上記米国指標と違って追撃しやすい特徴を有しています。
以上
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