１

可燃性材料の保管については、次の通りに定めている。（JASS18）

?@不燃材料で造った 独立した平家建とし、周囲の建物から規定された間隔を確保する。

?A屋根は軽量な不燃材料で葺き、天井は設けない。

?B建物内の置き場は、 耐火構造の室を選ぶ。

?C床には、不浸透性の材料を敷く。

?D消火に有効な消火器や消火砂等を備える。

?E十分換気を図る。

?F窓及び出入口には、消火設備を設ける。

?G出入口には戸締りを設け、「塗装置場」や「火気厳禁」の表示をする。


２　◯
通気をよくするために、小屋の 一面は開口とし、他の 三面は上部に開口部を設ける。（JASS2）


３　◯
建築工事等において工事現場の境界線からの水平距離が 5m以内で、かつ、地盤面からの高さが 3m以上の場所からくず、ごみその他飛散するおそれのある物を投下する場合においては、ダストシュートを用いる等当該くず、ごみ等が 工事現場の周辺に飛散することを防止するための措置を講じなければならないと規定されている。（建築基準法施行令第136条の5第1項）


４　◯
建築基準法施行令第136条の2の20の仮囲いの規定内に「工事現場の周辺若しくは工事の状況により 危害防止上支障がない場合においては、この限りでない」とある。

　　２

一般に使用電圧が低圧の300V以下で、溶接用ケーブル以外の屋外に使用する移動電線は、 １種以外のキャプタイヤケーブルを使用する。（電気設備の技術基準の解釈第8条）


１　◯
工事用の動力負荷は、工程表に基づいた電力量山積みの 60%を実負荷として計画する。


３　◯
仮設の給水設備において、工事 事務所の使用水量は、 40〜50 ?/人・日を目安とする。


４　◯
労働者の常時就業させる場所の作業面の照度は作業区分に応じて維持する。なお、普通の作業では 150 lx以上とする。

　　１

建設業に属する事業を行う者の指定副産物に係る再生資源の利用の促進に関する判断の基準となるべき事項を定める省令第7条第1項第ニ号に、再生資源利用促進計画を 作成しなければならないものとして、コンクリート塊、アスファルト・コンクリート塊または建設発生木材であって、これらの 重要の合計が200 t以上であるものと規定がある。


２　◯
検討用作業荷重は、振動、衝撃を考慮して、解体重機とコンクリート塊の荷重を 1.3倍程度に割り増す。


３　◯
転倒による解体工法の場合、倒す壁の大きさや重量に応じて、解体する部材の大きさを検討し、倒壊時の振動を 規制値以内に収める。


４　◯
解体重機やコンクリート塊を同一の床上に長期間置く場合、検討用作業荷重と固定荷重による各部の応力度は、 長期許容応力度以下に収める。

　　２

コンクリートの表面ひび割れ幅が 1.0mmを超え、挙動しないひび割れ部は、Uカットシール材充填工法で 可とう性エポキシ樹脂を使用する。


１　◯
柱のコンクリートが鉄筋位置まで中性化している場合は、 浸透性アルカリ性付与材を塗布する。


３　◯
最大仕上げ厚さが 30mm程度以下の場合は、 ポリマーセメントモルタル充填工法を用いる。


４　◯
コンクリートの欠損部から露出している鉄筋は、周囲のコンクリートをはつり、ワイヤーブラシなどでケレンを行い 錆を除去した後に防錆剤を塗布する。

　　１

既存コンクリート保護層を撤去し、防水層を撤去しないでアスファルト保護防水密着工法を行う場合、ルーフドレンの周囲の既存防水層は、ルーフドレン端部から 300mm程度まで四角形に撤去する。（建築改修工事管理指針）


２　◯
モザイクタイル張り外壁の改修工事において、タイルの浮きやはく落が見られる場合は、繊維ネット及びアンカーピンを併用した 外壁複合改修工法を用いる。


３　◯
塗り仕上げの外壁改修工事において、劣化の著しい既存塗膜の除去や素地の脆弱部分の撤去には、 高圧水洗工法を用いる。


４　◯
かぶせ工法によるアルミニウム製建具の改修工事において、既存鋼製建具の枠の厚さが1.3mm以上残っていることを確認し、既存建具の枠を残してその上から新規建具を取り付ける。枠の厚さが 1.3mm未満の場合は、補強材で 補強する。