４

給気口から排気口に至る換気経路を短くすると、取り込んだ新鮮な外気がスペース内に行き渡ることなく、そのまま排出されるため 換気効率は悪くなる。


１　◯
第３種機械換気方式は、 自然給気と排気機によって室内の空気を排出する方式で、台所、浴室、便所、湯沸室等の室内を負圧にする場所に用いられる。


２　◯
自然換気設備の給気口は、調理室等を除き、 居室の天井の高さの 1/2 以下の高さに設置する。


３　◯
営業用の厨房の換気回数は 30〜60回/h、浴室は 3〜5回/h である。したがって、 厨房の方が浴室より換気回数は多い。

　　１

羽根が水平に並ぶ 水平ルーバーは、日射を遮るために南側の開口部に取り付けると、太陽の高度が高くなる 夏季に南面の日射を防ぐのに効果がある。羽根が垂直に並ぶ 縦ルーバーは、冬季の高度が低くなった 西日を遮るのに効果がある。


２　◯
南面の垂直壁面の可照時間は、 太陽が東西軸より南側にある時間となる。夏至よりも春分または秋分の方が長くなる。


３　◯
隣棟間隔を建物高さで除した値を 隣棟間隔係数という。たとえば、東京で４時間日照を確保するにはこの値が２程度必要であるが、札幌では 2.8程度必要となる。同じ日照時間を確保するためには、緯度が高くなるほど南北の 隣棟間隔を大きくとる必要がある。


４　◯
日影を及ぼす範囲は、一般に建築物の高さよりも東西方向の幅に大きく左右される。 東西に幅が広い建物ほど、影の影響範囲が大きくなる。

　　３

密で均一な材料でできている壁体の音響透過損失は、壁体の単位面積当たりの質量と音の周波数の積の対数に比例するので、 高周波数域（高音域）より低周波数域（低音域）の方が小さい。なお、材料の透過損失は、コンクリートのような比重が大きいものほど、その量が増大する。


１　◯
グラスウールなどの多孔質の吸音材は、音波が通過する際に、音のエネルギーが繊維との摩擦などで熱エネルギーとして消費されることを利用しているもので、高音の吸収に適する。 厚さを増したり、背後に空気層を設けると中低音域の吸音率が大きく向上する。


２　◯
共鳴により吸音する穿孔板は、低音の吸収に適し、また多孔質吸音材料は、高音の吸収に適しているので、穿孔板の背後に多孔質材料を挿入すると 全周波数帯域の吸音率が増大する。


４　◯
透過損失とは、壁体等の遮音の程度を示すもので、値が大きいほど、壁体等の遮音性能が高いことを表す。単層壁の透過損失は、一般に壁の 面密度（単位面積当たりの質量）が高いほど、周波数が高いほど 大きくなる。これを単層壁の質量則という。

　　２

枠組壁工法は、木材で組まれた枠組に構造用合板その他これに類するものを打ち付けることにより、床及び壁を設ける工法である。釣り合いよく配置された 枠組壁は水平力と鉛直力を同時に負担することができる。


１　◯
構造用集成材は、ひき板（ラミナ）または小角材を繊維方向がほぼ同じ方向に集成接着したものであり、弾性係数、基準強度は一般的な 製材と比べ同等以上となっている。多数のラミナを重ねるほど、節、繊維の傾斜ラミナのジョイント部などの分散による均質化と組み合わせ効果が期待できる。


３　◯
燃えしろ設計する柱や梁に生じる実際の長期荷重を算出し、想定した部材断面から告示に規定された燃えしろ寸法を木質材料の断面から除いた断面に生じる応力度が、 短期の許容応力度を超えないことを検証する。


４　◯
直交集成材（CLT）は、ひき板（ラミナ）を幅方向を並べたものを、その繊維方向が直交するように積層接着した木質系材料である。一般的な製材の繊維方向の値と比べ、 弾性係数や基準強度は小さくなっている。

　　３

柱の軸力方向の圧縮力が大きくなると変形能力が小さくなるので、地震時のぜい性破壊を避けるため、短期軸力方向を柱のコンクリート全断面積で除した値は、コンクリートの設計基準強度の 1/3以下とする。


１　◯
梁のあばら筋は、せん断やひび割れに対する補強に使用され、間隔は、折曲げ筋の有無にかかわらず、D10の異形鉄筋を用いて梁せいの 1/2 以下、かつ、 250mm 以下とする。


２　◯
梁に貫通孔が設けられると、梁断面の欠損によりせん断強度が低下するので、適切に補強を行う必要がある。鉄筋コンクリート構造の場合、円形孔の直径は梁せいの 1/3以下とし、梁端部への配置は避ける。


４　◯
普通コンクリートを使用する場合の柱の最小径は、構造耐力上主要な支点間の距離（通常上下の梁の内法寸法）の 1/15以上とする。（建築基準法施行令第77条第五号）

　　４

柱脚には、露出柱脚、根巻き柱脚、埋込み柱脚がある。柱脚の固定度（回転拘束）の大小関係は、露出柱脚＜根巻き柱脚＜埋込み柱脚である。 露出柱脚より根巻き柱脚の方が高い回転拘束力をもつ。


１　◯
梁の変形は曲げ、圧縮、せん断変形のいずれも荷重条件、部材断面が同じであれば、ヤング係数に比例する。ヤング係数は、鋼材の材質に関係なく 2.05 × 10 ⁵ N/mm ² で一定であり、材質を変えてもたわみは変わらない。 SN400A と SN490B では、強度は異なるが同じ鋼材である。 断面と荷重条件が同一ならば、梁のたわみは同一である。


２　◯
鉄骨造におけるトラス構造の節点は、構造計算上、すべて ピン接合として扱う。


３　◯
材端の移動が拘束され材長が同じ場合、両端固定材の座屈長さは、 両端ピン支持材の座屈長さより短い。

　　１

地盤の許容支持力度は、土質試験、載荷試験等により地盤が破壊する極限鉛直支持力度を求め、それに安全率を乗じて求める。極限鉛直支持力度には、基礎の形状係数が関係するため、基礎底面の面積が同じであっても、その形状が正方形と長方形とでは、 地盤の許容支持力は異なる。


２　◯
フローティング基礎とは、建築物を地盤に浮かべる考え方の基礎であり、建築物の重量とその基礎の構造によって排除された 土の重量がほぼ等しくなるよう設計する。


３　◯
基礎は上部の荷重を地盤に伝達するもので、基礎の沈下は接地圧、地盤耐力により決まってくる。実際の建物では、各基礎フーチングの接地圧、地盤耐力は均一ではなく、多少不同沈下は発生するが、 基礎梁の剛性が大きければ不同沈下は平均化できる。


４　◯
地盤の液状化は、地震時に、地下水面下の緩い砂地盤が振動を受け、 地盤が液体状になる現象である。地盤上の比重の大きい構造物が倒れたり、比重の小さい構造物が浮き上がったりする。

　　１

教室に連絡する廊下の積載荷重は、建築基準法施工令第85条により、集会室等のその他の場合の床の積載荷重は 3,500N/m ² とする。


２　◯
保有水平耐力計算より、多雪区域の積雪時の計算に用いる荷重は、

G(固定荷重)＋P(積載荷重)＋0.7S(積雪荷重)

である。（建築基準法施行令第82条第二号）


３　◯
標準せん断力係数は、必要保有水平耐力の計算をする場合においては、 1.0 以上とする。また、許容応力度計算では 0.2以上、地盤ば著しく軟弱な区域内における木造建築物においては 0.3以上としなければならない。


４　◯
建築基準法施行令第87条第2項に基づいた告示に、速度圧の算出い用いる基準風速 V0は、その地方における過去の台風の記録に基づく風害の程度その他の風の性状に応じて、秒速 30m から 46mの範囲内で定められている。これは その地方の 50年再現期間（１年間の発生確率が 1/50）の10分間平均風速値に相当する。

　　４




外力の合力を求めると、

P = 30 kN/m × 4m ＝ 120 kN

作用位置はA点から2mの位置、B点でのモーメントはM B = 0 より、

M B = − H A × 2m − V A × 6m + P × 4m = 0

M B = − H A × 2 − V A × 6 + 120 × 4 = 0・・・?@

C点でのモーメントM C ＝ 0より、

M C ＝ ＋ H A × 4m − V A × 3 m − P × 2m ＝ 0

M C ＝ ＋ H A × 4 − V A × 3 − 120 × 2 ＝ 0・・・?A

?@式 − ?A式 × 2 より、

H A × ( − 2 − 8 ) + 480 + 480 = 0

H A = 960 / 10 = 96 kN

H A = 96 kN を?@式に代入すると、

− 96 × 2 − V A × 6 + 480 = 0

V A = （ 480 − 192 ）/ 6 ＝ 48kN

したがって、支点Aに生じる水平反力H A 及び鉛直反力V A

の値の大きさの組み合わせとして、４が正しい。

　　３




?@柱脚部がヒンジとなっているので、モーメントは 0となるため、肢１及び４は誤り。

?A外力がPしか作用していないので、X方向のつり合い式より、H A 、H B は同じ値で向きが逆方向となる。

よって、柱の曲げモーメントは左右対称となる。

したがって、曲げモーメント図として３が正しい。

　　２

建築構造用TMCP(Thermo Mechanical Control Process)鋼は、水冷型熱加工制御（TMCP）に適応して製造される鋼材で、圧延時に焼き戻し加工をすることにより、 高じん性で、同じ降伏点のSN材やSM材に比べて炭素当量が低減されているので、 溶接性が優れている。建築基準法第37条（建築材料の品質）第二号による国土交通大臣認定品である。


１　◯
SN材は、建築構造用圧延鋼材で、溶接性の保証の有無、板厚方向の引張特性の保証等を強度区分の末尾記号 A、B、Cで表示する。A種は溶接を行わない部材に使用される。B種及びC種は、塑性変形性能と溶接の確保が要求される部材に使用されるので、JISにより 化学成分、炭素当量の上限等が規定されている。


３　◯
FR鋼（建築構造用耐火鋼）は、SN材に0.3〜0.9%のニオブやモリブデン等の 合金元素を添加して、 高温時の強度を向上させ、600℃における降伏点が、常温での降伏点規定値の 2/3以上になるように製造された鋼材である。


４　◯
低降伏点鋼（LY100、LY225）は、添加元素を極力減らした純鉄に近い鋼で、軟膏に比べて 強度は低いが、 延性が極めて高いため、塑性変形によるエネルギーの吸収が必要な制振ダンパー等に用いられる。

　　４

ドロマイトプラスターは、一般に 粘度が高く、のりを用いずに水と練り合わせ施工することができる。水硬性セメントに属し、主成分は炭酸カルシウムと炭酸マグネシウムである。したがって、硬化が早く比較的強度もあり、収縮ひび割れが生じにくい。



１　◯
せっこうプラスターは、せっこうの水和物が結晶化し、その結晶がからみ合っている組織の中の余分な水分が蒸発乾燥するにつれて強さが発現する。そのため、乾燥が困難な場所や乾湿の繰り返しを受ける部位では 硬化不良となりやすく、耐久性が無くなるおそれがある。


２　◯
セルフレベリング材は、せっこう組成分やセメント組成分に骨材や流動化剤を添加し、セルフレベリング性を付与し、これを床面に流し簡単に均すだけで 平坦・平滑精度の高い床下地をつくるものである。


３　◯
セメントモルタルの混和材として消石灰、ドロマイトプラスターを用いると、こての 伸びがよく、平滑な塗り面が得られる。また、貧調合とすることができ、保水性の向上、ヤング率を減少することで収縮によるひび割れ、発生応力を低減させる等の目的で一般に用いられる。

　　４

熱線反射ガラスは、日射熱の遮蔽を主目的とし、ガラスの 片側の表面に熱線反射性の薄膜を形成したガラスであり、窓際のまぶしさや局部的な昇温の防止、冷房負荷の軽減効果等がある。


１　◯
型板ガラスは、２本の水冷ローラーの間に、直接溶融したガラスを通して製版するロールアウト方式により生産されるガラスで、 片面に型模様をつけた板ガラスである。光を柔らかく拡散し、視線を適度に遮る。


２　◯
Low-E 複層ガラスは、中空層側のガラス面に特殊金属をコーティングすることで、日射制御機能と、高い断熱性とを兼ね備えたガラスであり、 断熱効果が高く、冷暖房負荷の軽減効果と結露防止効果がある。


３　◯
強化ガラスは、板ガラスに熱処理を施し、表面付近に強い圧縮応力層を形成したもので、 耐衝撃強度が高い。割れても破片が細粒状になる。加工後の切断はできない。

　　４

２成分形ポリウレタン系シーリング材は断熱性・耐候性にやや劣り、金属バネルや金属笠木などの目地には適していない。主に塗装するALCパネルの目地に用いられる。


１　◯
弾性シーリング材とは、目地のムーブメントによって生じた 応力がひずみにほぼ比例するシールング材をいう。（JIS A 5758）一般にポリサルファイド、シリコーン、ウレタン等の液状ポリマーをビヒクルとし、これと鉱物系充填剤をよく練り混ぜて製造したもので、相対変異の比較的大きい部材や部品間のすき間に充填する不定形シーリング材をいい、施工後は硬化し、ゴム状弾性を発現するのでこの名称がある。


２　◯
塑性シーリング材とは、目地のムーブメントによって生じた応力がムーブメントの速度にほぼ比例し、 ムーブメントが停止すると素早く緩和するシーリング材をいう。（JIS A5758）


３　◯
１成分形シーリング材は、あらかじめ施工に供する状態に調整されている成分形シーリング材である。その中で１成分形高モジュラス形シリコーン系シーリング材は、 断熱性、耐寒性に優れ、カーテンウォールのガラスまわり目地等に用いられる。また、 防かび剤を添加したものは、浴槽や洗面化粧台などの 水まわりの目地に用いられる。

　　１

コンポジションビニル床タイルは、単層ビニル床タイルより バインダー含有率（含有量）が小さい。バインダー含有率は、単層ビニル床タイルが30%以上、コンポジションビニル床タイルが30%未満である。バインダーとは、ビニル樹脂に可塑材と安定剤を加えたものである。


２　◯
複層ビニル床タイルは一般に、耐摩耗性、耐水性、耐薬品性に優れているが、 熱による伸縮性が大きいので、強力な接着剤で確実に接着しておく必要がある。


３　◯
パーティクルボードは、 木材の小片を接着剤を用いて熱圧・成形したボードで遮音性、断熱性、耐久性、防火性に優れている。パーティクルボードは、表裏面の状態による区分、曲げ強さによる区分、耐水性による区分、ホルムアルデヒド放散量による区分がある。（JIS A5908）


４　◯
日本農林規格（JAS）の普通合板は、接着の程度により、 １類、 ２類に分類されている。 １類は家屋の外装屋根下地など 継続的に湿潤状態となる場所に、 ２類は家屋の内装など 時々湿潤状態となる場所に使用される。