3


[ 解答解説 ]
１．◯
乗入れ構台の支柱と山留めの切梁支柱を 兼用する場合は、荷重に対する 安全性を確認する。

２．◯
道路から乗入れ構台までの 乗込みスロープの勾配は、 一般に 1/10 〜 1/6とする。

３．×
乗入れ構台の支柱の位置は、 地下構造図と重ね合わせるなどして、基礎梁、柱、梁等の位置と重ならないように配置して決める。

４．◯
乗入れ構台の幅は、使用する施工機械、車両・アウトリガーの幅、配置及び動線等により決定する。通常、計画される幅員は、 4〜10mである。最小限1車線で 4m、2車線で 6m程度は必要である。

　　4


[ 解答解説 ]
１．◯
ディープウェル工法とは、根切り部内あるいは外部に径500〜1,000mmの菅を打ち込み、帯水層を削孔して、径300〜600mmのスクリーン付き井戸ケーシング管を設置てウェルとし、水中ポンプあるいは水中モーターポンプで帯水層の地下水を排水する工法である。 盤ぶくれの防止対策として用いられる工法である。
※盤ぶくれの発生が事前の検討により予測された場合の対策

?@掘削底面（不透水層）下の地下水位（圧）をディープウェル等によって低下させる。

?A止水性の山留め壁を延長し、被圧帯水層の下の不透水層に根入れする。

?B掘削場内を地盤改良し、地下水を遮断し土被り圧を増加させる。

２．◯
法付けオープンカット工法とは、 安定な斜面を残して掘削する方法で、建物の周囲が広い場合に適用される。法付けオープンカット工法の法面は雨水、乾燥の繰り返しにより崩れやすくなっているため、モルタル吹付け、シート張り、集水・排水溝により法面を保護する。 モルタル吹付けとする場合、法面に水抜き孔を設ける。

３．◯
法付けオープンカット工法のすべり面の形状が経験的に 円形に近いことから、粘性土地盤では、 円弧すべり面を仮定することが一般的である。

４．×
ウェルポイントで掘削場内外の地下水位を低下させるのは、 砂質地盤におけるボイリング発生防止の対策である。粘性土地盤で発生する ヒービングの発生防止には有効ではない。

　　4


[ 解答解説 ]
１．◯
傾斜計を用いる方法は、 山留め壁設置直後から変形測定ができるので、よい方法であるが、不動点を壁下端とすることが多いため、壁下端が動いた場合、 測定値の確からしさが損なわれるので注意が必要である。

２．◯
山留め壁周辺の地盤の沈下を計測するための基準点は、 山留め壁から離れた不動点とみなせる位置に設ける。

３．◯
山留め壁は、変形の 管理基準値を定め、その計測値が 管理基準値に近づいた場合の具体的な措置をあらかじめ計画する。変形の管理基準値と具体的な措置については、特に確立されたものはないが、公共建築工事標準仕様書で以下のように記されている。
「山留め設置期間中は、常に周辺地盤及び山留めの状態について、 点検及び計測する。異常を発見した場合は、直ちに適切な措置を講じ、監督職員に報告する。」（公共建築工事標準仕様書建築工事編 3.3.2）

４．×
切梁にかかる軸力は、端部より中央部の方が低くなるため、盤圧計（油圧式荷重計）を切梁の中央部に設置しても、正確に軸力を計測できない。また、安全上の点からも好ましくない。油圧式荷重計は、 火打梁の基部や腹起しと切梁の接合部に設置するのが好ましい。

　　4


[ 解答解説 ]
１．◯
コンクリートの打込みにおいて、トレミー管のコンクリート中への挿入長さが長すぎると、 コンクリートの流出が悪くなるため、最長でも 9m程度とする。（建築工事監理指針）

２．◯
ケーシングチューブを用いる場合（オールケーシング工法）、 スペーサーはD13以上の鉄筋を用いる。ケーシングチューブを用いない場合（アースドリル工法、リバース工法及びBH工法）は、鉄筋であると孔壁を破損するので、 杭径 1.2m以下の場合は鋼板 4.5×38mm、杭径1.2mを超える場合は鋼板 4.5×50mm程度のものとする。

３．◯
オールケーシング工法における孔底処理は、 孔内水がないか少量の場合には、掘削用の ハンマーグラブを用いて、掘削時に底部に落下した堀りくずを除去する。

４．×
リバース工法は静水圧により孔壁の崩壊を防ぐ工法のため、掘削に際しては、孔内水位を 地下水位より 2 m以上高く保持する。

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[ 解答解説 ]
１．×
隣り合うガス圧接継手の位置は、 400mm 以上ずらさなければならない。
隣り合う重ね継手の中心位置は、重ね継手長さの約0.5倍又は1.5倍以上ずらす。

２．◯
圧接部の ふくらみの長さは、鉄筋径の 1.1 倍以上とした。（公共建築工事標準仕様書建築工事編 5.4.4(ｲ)）

３．◯
柱主筋のガス圧接継手位置は、 梁上端から500mm 以上、1,500mm 以下、かつ、 柱の内法高さの 3/4 以下とする。

４．◯
圧接部における鉄筋中心軸の 偏心量は、 鉄筋径の 1/5以下（径が異なる場合は細い方の径による）とする。
（公共建築工事標準仕様書建築工事編 5.4.4(ｴ)(ｶ)）
題意よりD29であるので、 29÷5 = 5.5mm.
よって、5mm以下は規定値の範囲内である。

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[ 解答解説 ]
１．◯
再生骨材H とは、 建築物の解体などによって発生したコンクリート塊を粉砕、磨砕（まさい）等の処理を行って製造したコンクリート用の再生骨材である。
公共建築工事標準仕様書建築工事編 6.3.2(ｲ)(b)より、水セメント比の最大値は、次による。

?@普通、早強及び中庸熱ポルトランドセメント並びに混合セメントA種の場合は 65%、低熱ポルトランドセメント及び混合セメントB種の場合は 60％、普通エコセメントの場合は 55%とする。

?A再生骨材Hを使用する場合は、 60%とする。

２．×
コンクリートの調合強度は、コンクリートの調合を決定する際に目標とする圧縮強度であり、コンクリートの調合管理強度とコンクリートの圧縮強度の 標準偏差から定められる。コンクリート工場に実績がない場合、 2.5N/mm ² または （調合管理強度）×0.1の大きい値とする。

３．◯
コンクリートの品質を確保するために、 単位水量は、一般に 185 kg/m ³ 以下とし、所要の品質が得られる範囲内で、 できるだけ小さくする。（公共建築工事標準仕様書建築工事編 6.3.2(ｲ)(c)）
単位水量が 大きくなると 乾燥収縮、ブリーディング、打込み後の沈降などが大きくなり、コンクリートの品質、特に 耐久性上好ましくない。

４．◯
荷卸し地点で 塩化物イオン( Cl ^- )量として 0.30 kg/m ³ 以下とする。（JIS A 5308）
3に含まれるアルカリ総量を、Na2O換算で、3.0kg以下にする。

?A抑制効果の混合セメント等の使用

?B安全と認められる骨材の使用

したがって、高強度コンクリートにおいても、コンクリート中のアルカリ総量は、3.0kg/m ³ 以下とする。 −>

　　4


[ 解答解説 ]
１．◯
締付け後の 高力ボルトの余長は、 ねじ1山から6山までの範囲であること。（公共建築工事標準仕様書建築工事編7.4.8(1)(ｱ)(d)）

２．◯
ねじの呼びが M 22のトルシア形高力ボルトの長さは、締付け長さに 35 mm を加えた値を標準とする。（JASS6）


３．◯
高力ボルトの接合部で 肌すきが 1mm を超える場合は、 フィラープレートを入れる。（公共建築工事標準仕様書建築工事編7.4.6(2)）

４．×
ナット回転法による締付け完了後の検査は、 1次締付け後のナットの回転量120° ±30° の範囲にあるものを合格とする。（JASS6）

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[ 解答解説 ]
１．×
リフトアップ工法とは、地上または構台上で組み立てた屋根架構を、先行した構築した構造体を支えとして、 ジャッキ等により引き上げていく工法である。地組みした所定の大きさのブロックを、 クレーン等で吊り上げて架構を構築する工法は、ブロック工法である。

２．◯
総足場工法は、 必要な高さまで足場を組み立てて、 作業用の構台を全域にわたり設置し、架構を構築する工法である。

３．◯
移動構台工法は、 移動構台上で所定の部分の屋根鉄骨を組み立てた後、 構台を移動させ、 順次架構を構築する工法である。

４．◯
スライド工法は、 作業構台上で所定の部分の屋根鉄骨を組み立てた後、その ユニットを所定位置まで順次 滑動横引きしていき、最終的に架構全体を構築する工法である。

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[ 解答解説 ]
１．◯
1階及び2階の上下同位置に構造用面材の耐力壁を設ける場合は、 胴差部において、構造用面材相互間に、原則として、 6mm以上のあきを設ける。（木造住宅工事仕様書）

２．◯
木材の接合等に用いるラグスクリュー（ヘッドがナット状の木ねじ）の締付けは、 そのまま締め付けると木材が割れるので、 先に孔をあけてから、スパナを用いて回しながら行う。

３．◯
接合金物のボルトの締付けは、座金が木材へ 軽くめり込む程度とし、工事中、木材の 乾燥収縮により緩んだナットは締め直す。

４．×
集成材にあけるボルト孔の間隔の許容誤差は、 ±2mmとする。

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[ 解答解説 ]
１．×
建設用リフトとは 荷のみを運搬することを目的とするエレベーターで、土木、建築等の工事の作業に使用されるもの（ガイドレールと水平面との角度が80度未満のスキップホイストを除く。）をいう。（労働安全衛生法施行令第１条）

２．◯
タワークレーンのブーム等、 高さが地表または水面から 60m以上となる場合、原則として、 航空障害灯を設置する。（建築工事監理指針）

３．◯
移動式クレーンは、 6,600 V の配電線から安全距離を 2m以上確保する。（建築工事監理指針）

４．◯
ロングスパン工事用エレベーターは、 安全上支障がない場合、搬器の昇降を知らせるための 警報装置を備えないことができる。