国民の約８５％が来年の五輪開催をあきらめている——。
今月に入ってから新型コロナ第２波が欧州を襲い、感染者が急増。動画によると、ＩＯＣは「東京大会中止」について、日本政府や運営に関わる広告代理店「電通」など関係者に連絡したという。本間氏は政府や電通など複数の関係者から情報を得たとしている。本人に改めて聞いた。
「ＩＯＣから日本の大会関係者に連絡があったのは、ここ数日のことだそうです。『中止を視野に入れるべき』との趣旨だったといいます。ドイツ出身のＩＯＣ・バッハ会長は欧州の感染状況を不安視しているのでしょう。１１月中旬に来日し、菅首相と会談する予定ですが、それまでに欧州の感染状況が好転していなければ、菅首相に直接『中止』を伝える可能性があります。この状況ですから、まっとうな考えと言えるでしょう」
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日刊ゲンダイ： https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/sports/280394/2
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