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日産自動車とホンダは15日、電気自動車（EV）や車載ソフトの分野で提携する検討を始めたと発表した。EVの基幹部品の共通化や部品の共同調達、ソフトの共同開発などを検討する。規模拡大を通じたコスト競争力の向上に加え、両社の知見を持ち寄ったソフト開発環境の整備などを急ぐ。

同日、日産の内田誠社長兼最高経営責任者（CEO）とホンダの三部敏宏社長が都内で共同で記者会見を開き、発表した。

提携検討の理由について内田氏は「新興勢力などが参入し、市場の変化するスピードが変わった」との認識を示し、三部氏はEVやソフトの開発では「規模拡大が欠かせない。（ガソリン車で積み上げてきた）これまでの強みではこれからは戦えない」と強調した。

EVを巡っては米テスラが先行し、比亜迪（BYD）など中国勢が台頭している一方で、日本勢は出遅れていた。欧米メーカーを含む世界の自動車大手は、EV向け電池の自前工場などに巨費を投じている。その一方でEV価格は世界的に下落しており、各社とも収益性の確保に苦しんでいる。

EVやソフトでの巻き返しを狙う日産とホンダはコスト競争力や開発力を高めることが喫緊の課題とみて、提携によるメリットを生かす構えだ。

また、両社が資本提携などに進む可能性などについて、三部氏は「現時点では一切ない」とし、内田氏も「その通りで、考えていない」と明言した。

日産自動車とホンダ、EVや車載ソフトでの提携検討を発表　 - 日本経済新聞 (nikkei.com)