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2016/05/24

【がん情報】肺がん　働く・前編：５　情報編　治療と仕事両立へ指針

テーマ：癌(3513)

カテゴリ：癌治療情報

朝日新聞「患者を生きる」の記事を引用し、私の意見・感想・気づきなどを述べさせていただいています。

≪2016年3月26日の記事≫　

　国内では年間約８５万人（２０１１年推計値）が新たにがんと診断され、このうち約３割が２０～６４歳の「就労世代」だ。厚生労働省は、仕事を持ちながら通院して治療を受けるがん患者は、６５歳以上の高齢者らも含めて約３２万５千人いると推計している。

　治療と仕事をいかに両立させるかは、患者や家族だけでなく、社会全体にとっても大きな課題だ。

　ただ、現実は厳しく、連載で紹介した千葉県船橋市の会社員、ＨＴさん（４７）の場合、肺がんの治療中に職を失う経験をした。企業側の理解が得られずに解雇につながるケースもある。厚労省研究班の調査では、企業などの勤務者の場合、がんの診断後に約４％が解雇され、約３０％が依願退職していた。

　厚労省は２月、がん患者らが治療を受けながら働き続けるために、企業が取り組むべき支援策をまとめた指針を発表した。

　指針では、がんや脳卒中など継続的な治療の必要な従業員が通院しやすいように、原則１日単位の「年次有給休暇」を１時間単位で取れる仕組みのほか、円滑に職場復帰できるよう勤務の日数や時間を短縮する「試し出勤制度」などの導入を求めている。また、がんと診断された人について「精神的な動揺や不安から、早まって退職を選択する場合があることに留意すべきだ」としている。

　働くがん患者に役立ててもらおうと、国立がん研究センターがん対策情報センターは「がんと仕事のＱ＆Ａ」（ http://ganjoho.jp/public/support/work/qa/ 別ウインドウで開きます）をネット上で公開している。「復職後の働き方」「新しい職場への応募」「お金と健康保険」など、仕事と治療を両立させるためのコツを解説している。

　同センターの高橋都（たかはしみやこ）・がんサバイバーシップ支援部長は「企業で働く人の場合、自分の体調や治療プランなどを会社側に伝えることが職場での配慮につながる」と話す。高齢化に伴って、働くがん患者は今後さらに増える見通しだ。高橋さんは「がんになっても働く意欲と能力のある従業員の力をいかに生かすかは、企業の戦略としても重要だ」と指摘する。

仕事を持ちながら通院するがん患者（３２．５万人）の内訳

　私は、長年務めた会社を57歳のときリストラで早期定年退職し、別の会社に58歳で入社、59歳のときにがんを発病しました。

　雇用契約は１年ごとの更新でした。こうなった以上、働ける状態になれば、現役引退後やりたいと思っていた観光ガイドの仕事を早く始めたいと思うようになり、会社側から契約更新をしないと言ってくるのを待ちました。会社側から更新しないと言ってくれたほうが、失業保険上有利なためです。

　果たして、そのとおり契約非更新となりました。粒子線治療のおかげで、普通の生活を送れるようになり、シニア観光ガイド協会に採用もされ、現在８月のガイドデビューに向け研修中です。仕事との両立で苦しむ患者さんが多い中、まったくもって幸運としかいいようがありません。がなばらないとバチが当たります。

　上記の国立がん研究センターがん対策情報センター「がんと仕事のＱ＆Ａ」のサイトを覗いてみましたが、役に立つ情報がＱ＆Ａ形式でうまく纏められていると思います。

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