Born Free☆ミ

発達障害は「身近な存在」　充実した支援が急務

他人とのコミュニケーションがとれない、簡単な計算ができない、

落ち着きがない、行動が止まらないなど、

これまでいわゆる「問題児」「変わり者」

と言われていた子どもの中には、

発達障害のある者が少なくないことが

医学の発達で明らかになっています。

そして、その発達障害の可能性がある子どもは

小・中学生全体の6.5％に上ることが、

文部科学省の調査でわかりました。

発達障害は意外と身近な障害なのです。

先天的な脳の器質障害が原因と推定される発達障害は、

計算や読み書きの能力に障害がある「学習障害」（LD）、

注意力が低く衝動的に行動する「注意欠陥・多動性障害」（ADHD）、

知的障害のない自閉症である「高機能自閉症」などがあり、

その存在は社会でも広く認識されつつあります。

文科省が2002（平成14）年に実施した委託調査

（5地域の約4万2,000人が対象）によると、

発達障害の可能性のある子どもは

小・中学生の6.3％と推計されていました。

しかし専門家の間には、

この数値に疑問を投げかける声もあり、

大きな議論になっていました。

そこで文科省は、通常学級に在籍する

発達障害児の支援を検討する材料とするため、

2012（平成24）年2月から3月にかけて、

東日本大震災の被災地である岩手・宮城・福島の3県を除く

全国の都道府県から約5万4,000人の小・中学生を抽出し、

その行動面や学習面の状況を答えた

担任教員の回答を点数化して判定するという方法で

実態調査を実施しました。

その結果、

特別な教育的支援を必要とする子どもが6.5％と推計されたのです。

調査の規模、精度から見て、こ

れは十分に信頼できる数値といってよいでしょう。

40人学級なら1クラスに2～3人という計算になります。

発達障害のある子どもは、決して特別な存在ではないのです。

2007（平成19）年度から「特殊教育」が「特別支援教育」へと転換し、

一般の学校に在籍する発達障害のある子どもも

教育上の特別な支援を受けることができるようになりました。

仕組みとしては、

特別支援コーディネーターの教員を中心に校内に委員会を組織し、

障害のある子ども一人ひとりに合った

個別の指導計画を作成することになっています。

しかし今回の調査結果によると、

特別な教育的支援を必要とする子どものうち、

何の支援も学校から受けていない者が

4割近くもいることが明らかになりました。

これらの子どもに対する支援の充実が強く望まれるところです。

衝動的行動やコミュニケーションの困難さなど

発達障害に起因するトラブルは、

子どもの間でも大きな問題となる可能性があります。

障害に対する保護者などの無理解も問題のひとつです。

障害に対する支援とは別に、

ほかの子どもたちや保護者などにも発達障害に対する

十分な理解を持ってもらうことが大切でしょう。

世界の流れは、障害の有無を問わずに

一緒に学習する「インクルーシブ教育」が主流になりつつあります。

そのためにも、子どもたちや保護者に対して

正しい理解を進めることが不可欠と言えます。 ［ベネッセ教育情報サイト］

インクルーシブ教育、少子化の時代を迎え、

子ども一人一人の性格・個性を把握し、

障害の有無に関わらず一緒に学習する。

本来の教育のあるべき姿が、

ここにきて問われているのかもしれませんね。

裕大、明日は早朝に仲間と母校を出発。

 花園観戦の為に大阪入りします。

昨日はやっと、寮の部屋を整えてきました。

そして、今日は旅支度です。

年末は、実家で母と父の誕生日を迎えたいと思います。