When the music's over―ともるー'sブログ

きょうもまた、新聞とか読みながら寝ちまって
起きたら01:00すぎ...。
いかんぞ～！
んで、いそいそとWii Fitやったりするオレ。

ま、それはさておき

このところ、破綻とか、派遣切り放言とか、
殺伐としたことに
怒りの記事を書いてきたけども。

...怒んなきゃならいことだから怒るんだけれども。
怒りは現状に対する欠乏感だからね。私の本業的考え方としては。

でも、怒りばかりじゃ、あまりにも寂しいじゃないですか。
怒りだけで生きているって、切ないし。

でね、
うちのキッチンにね、あるですよ。

ニンニク11月15日 posted by (C)ともるー
去年の11月に掘り返したときには
こんなふうだったニンニク。

人間のおかあさんが大切にしてくれて
↑
ロンの想い出っていう記事、いいなあ。胸にしみるです。
いや、オットのひいき目じゃなくて、さ。

ニンニク01月08日 posted by (C)ともるー
今は、元気にすくすくと育ってます。

それからね

 ヤマホロシ11月23日 (1) posted by (C)ともるー
やっぱり去年の11月、
雪の中で頑張ってたヤマホロシ

 ヤマホロシ01月08日 posted by (C)ともるー
今日は、こんなに元気！

生きてるものたちって、
すごいなあ、って。

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臨床瑣談
↑
笑顔を作ると、脳がだまされてくれるみたいですよ。
（でもさ、茂木健一郎なんかアフィするもんかい！）
...あ、怒っちまった。
今んとこ、茂木健一郎と勝間和代って、死ぬほどキライなんだよね。

キライついでに

麻生評価“続落”…個人投資家の５３％がダメ出し

　株式市場で最大のマイナス要因は麻生政権－。国内証券最大手の野村証券がまとめた個人投資家動向調査で、迷走を続ける麻生政権が株価に悪影響を与えるとの回答が全体の５０％を超えたことが７日、分かった。あくまで投資家への調査の結果とはいえ、現政権にダメージとなるような調査内容を国内証券会社が公表するのは異例だ。
　調査は、株式投資経験者１０００人を対象に、昨年１２月１９～２２日にインターネットを使って実施した。
　それによると、麻生政権が株価に悪影響を与えているとの回答は全体の５３％を占めた。続く２位は「国内景気」の２６％。現政権を相場のお荷物と考えている投資家が断トツで多い。
　これら以外のマイナス要因は、「米金融機関の問題」（２３％）「為替動向」（２２％）「海外先進国の経済」（１９％）の順となっている。
　株価へのプラス要因としては、海外に比べて傷が浅いとされる「国内景気」が３５％でもっとも多く、「日銀の金融政策」（２４％）、「為替動向」（２３％）が続く。
　調査結果のなかで目をひいたのは「衆院選挙」で、マイナス要因で１０位にランクインした一方、プラス要因としても４位（２１％）に入った。政局の混乱を懸念しつつも、総選挙後の新政権に期待する投資家心理が浮かび上がった格好だ。
　麻生政権が株式市場の最大のマイナス要因という調査結果について、明治大政経学部の高木勝教授は「まったく同感」として、こう続ける。
　「株価には企業業績や為替動向などが反映されるが、それは政局や政策が安定してこその話で、政治が混乱したり、政局そのものに信頼感がないと、投資家も前向きに投資できない。麻生政権は期待していた追加の経済対策の国会提出を越年させ、提案した定額給付金もまだ揺らいでいる。そういうことがすべて投資家の信頼感を失わせ、今回の調査結果として表れたのでしょう」
　市場もこの調査結果の話題で持ち切りだ。
　「こういう結果になった場合、調査は公表しないことが多い。数十年間（市場に）携わっているが、こういう調査が表に出るのは記憶にない。野村も麻生政権の乱れが市場を混乱させていると読み、何らかの思惑を持って出してきたのだろう」（アナリスト）
　市場では麻生政権を見限りつつあるようだ。

外国人投資家が麻生に突き付けた解散要求―個人の６割以上が政権交代支持

「選挙より景気対策」と解散を先送りしてきた麻生首相に、外国人投資家は「景気対策のために選挙を」との要求を突き付けている。麻生首相は、「予算の一日も早い成立が最大の景気対策」と言っているが、市場は「一日も早い解散が最大の景気対策」とみているのだ。
　麻生首相は２６日、自民党の地方幹部を前に「この不況から最初に脱出していくための予算案、政策を果敢に実行していく」と強調。相変わらず解散からは逃げの姿勢だが、麻生政権の予算案が景気にプラスなんて、だれも思っちゃいない。
　証券幹部が言う。
「状況分析に定評がある著名な外国人アナリストが、外国証券のファンドマネジャーや外国人投資家に『日本株は９月まで買うな』とアドバイスしているのです。これは麻生政権が任期満了まで解散しないことが前提。『総選挙の日取りが決まるまで日本経済は上向かない』という意味で、外国の機関投資家を市場から遠ざける要因にもなっている。ただでさえ外資系ファンドの多くが、金融危機のダメージで東京の拠点を閉鎖し、香港やシンガポールに撤退しているのです。そのうえ、麻生首相が任期満了まで粘るようなら、東京市場の外国人はゼロになりますよ」
　選挙になれば、人材派遣やリサーチ会社などの関連銘柄が物色される。運輸や建設などの政治銘柄にも注目が集まるようになる。大恐慌の負のパワーに比べれば微々たるものだが、景気にプラスなのは間違いない。
　東海東京証券チーフエコノミストの斎藤満氏が言う。
「本来、政局は市場にとってネガティブな要素でしたが、今は逆です。外国人投資家は安倍政権と福田政権を評価していなかったし、官僚主導の政治から抜けられない麻生首相にも失望しています。実際、今年の外国人投資家は、８年ぶりに売り越しに転じる見通し。現状のままではダメ、選挙しかないとみているのです」
　個人投資家はもっと進んでいて、選挙で「チェンジ」を望んでいる。ロイターが実施した最新調査では、個人投資家の６割以上が「総選挙で民主党中心の政権を」と答えた。自民党支持者が多く、相場が荒れるのを嫌う個人投資家も、すっかり様変わりである。
　麻生首相は、一体、だれのために解散を封印し続けているのだろうか。

なんかさ、 雪崩を打つ って感じなのにね。

昨日の記事で批判した経済３団体トップによる共同記者会見でもさ、引用してない部分では、麻生政策への批判のオンパレードだったよね。
森内閣のときよりもずっとずっと、
みんながイヤになっちゃるのにね。

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