《櫻井ジャーナル》

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2024.05.11
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「フォーリン・アフェアーズ」の2006年3/4月号に掲載された論文 ​には、アメリカのエリートはアメリカが近いうちにロシアと中国の長距離核兵器を先制第1撃で破壊する能力を持てると主張する論考が載っていた。

 2008年8月、北京オリンピックの開幕に合わせてジョージア軍は南オセチアを奇襲攻撃したが、ロシア軍の反撃で完敗している。ジョージア軍にはイスラエルが2001年から武器/兵器を含む軍事物資を提供、将兵を訓練、のちにアメリカの傭兵会社も訓練に参加している。奇襲攻撃の作戦はイスラエル軍が立てたとも言われている。つまり、南オセチアではアメリカ軍やイスラエル軍がロシア軍に負けたのだ。

 アメリカ政府は2012年からシリアのアル・カイダ系武装集団への支援に集中、14年にはダーイッシュ(IS、ISIS、ISILなどとも表記)を生み出した。ダーイッシュは拘束した人物の斬首を演出するなど、残虐さをアピール、それを口実にしてアメリカ/NATO軍が介入する動きを見せていたが、その前にシリア政府の要請で2015年9月末にロシア軍が介入してアル・カイダ系武装集団やダーイッシュを敗走させた。その際、ロシア軍は戦闘能力と兵器の性能が高いことを世界に示している。

 オバマ政権は2013年11月から14年2月にかけてウクライナでネオ・ナチを利用してクーデターを仕掛け、ビクトル・ヤヌコビッチ政権を倒した。ヤヌコビッチが支持基盤にしていた東部や南部の人びとはロシアの保護下に入ったり武装抵抗を始めたが、ロシア軍は介入しなかった。内戦は反クーデター軍が優勢でロシア軍が住民を保護する必要はないとクレムリンは判断したのだろう。実際、アメリカ/NATOはクーデター体制の戦力を高めるために8年を要した。

 そして2022年2月、アメリカ/NATOを後ろ盾とするクーデター軍がドンバスを攻撃しようとした直前にロシア軍が介入、2月末にはウクライナ軍の敗北が明らかになり、イスラエルやトルコを仲介役として停戦交渉が行われ、ほぼ合意した。これを壊したのはイギリス政府やアメリカの政府や議会だ。

 この段階から2023年途中までアメリカ/NATOはロシア軍を降伏させられると本当に信じていたようだ。西側でもウクライナの敗北は避けられないと分析されていたが、チキン・ホークは違ったようだ。言うまでもなく、彼らの見通しは間違っていた。ウクライナ軍は戦死者が膨らみ続け、国外へ脱出したウクライナ人を帰国させたり、外国人戦闘員を増やそうとしている。

 ここにきてイギリスのデイビッド・キャメロン外相は、「ウクライナにはイギリスの武器を使い、ロシア領土を攻撃する権利」があると発言し、フランスのエマニュエル・マクロン大統領はNATOの地上軍をウクライナへ派遣すると口にしている。フランス軍は約1000名の兵士をオデッサへ入れ、さらに同程度の部隊が送り込む予定だとも伝えられている。

 これに対し、ロシア外務省はイギリスのナイジェル・ケイシー大使を召喚、モスクワはウクライナ領の内外にあるイギリスの標的に対して報復攻撃を実施すると警告したという。具体的な話があったとも言われている。フランスのピエール・レビ大使も召喚され、警告された。

 イギリス、フランス、あるいはドイツなどの政府はロシアに対して敵対的な姿勢を示し、軍事攻撃も示唆してきた。ドイツのアンナレーナ・ベアボック外相は2022年8月31日に「フォーラム2000」で「ドイツの有権者がどのように考えようとも、私はウクライナの人びとを支援する」と発言、23年1月24日に「われわれはロシアと戦争している」とPACE(総州評議会議会)で口にしている。オラフ・ショルツ独首相はアメリカ政府の圧力でロシアとの軍事衝突に向かって歩いている。簡単にロシアに勝てると信じていたのだろうEU諸国の政府はパニック状態になっているようだ。

 要するにアメリカやEUの「エリート」は思考力にかけている。それをカバーするために利用したAIの判断が間違っていた可能性がある。「COVID-19(2019年-コロナウイルス感染症)ワクチン」、つまり遺伝子操作薬の問題でも彼らは見通しを間違っていたのかもしれない。

 COVID-19(2019年-コロナウイルス感染症)騒動はアメリカの国防総省が始めたプロジェクトであり、その目的は「COVID-19ワクチン」なるタグをつけた遺伝子操作薬を世界の人びとに接種させることにあった可能性が高い。

 日本のみで治験計画が進められている「レプリコン・ワクチン(自己増幅型COVIDワクチン)」は一種の人工ウイルスで、動物の種を超えるだけでなく植物へも伝染、生態系を破壊する可能性がある。ウクライナでアメリカ国防総省が研究開発していた「万能生物兵器」なのかもしれない。その治験で彼らが見通しを誤っていた場合、人類、最悪の場合には地球の全生態系が死滅することもありえる。






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最終更新日  2024.05.11 00:00:10


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