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2017年04月22日

炭酸飲料の飲み過ぎ、アルツハイマー病と関連か－米国で最新研究

カテゴリ：投資信託

ファンド名

リターン

評価損益

日経225ノーロード・オープン

+99.7%

289,057

CAりそな・マハラジャ

+87.9%

1,529,471

JFアジア株・アクティブ・オープン

+74.8%

216,918

JPM・BRICS5

+65.2%

612,982

フィデリティ・日本配当成長株・ファンド

+52.2%

511,519

りそな・世界資産分散ファンド

+42.6%

924,853

ハイグレード・オセアニア・ボンド・オープン

+34.8%

191,169

トータル評価

+61.4%

4,275,969

　ブルームバーグから標題の記事です。
　「炭酸飲料を含む砂糖入りの飲料を日常的に飲むことの危険性については、科学的にはっきりしている。虫歯、肥満、糖尿病や心臓発作、脳卒中のリスクを高める。その他にも発症する可能性のある病気は枚挙にいとまがない。

　ダイエットの炭酸飲料についての科学的知見は、そこまで確かでない。コーラからダイエットコーラに切り替えれば、砂糖の消費量は減らせるが、他の問題を引き起こすかもしれない。人工甘味料は、必ずしも原因だとはされていないものの、体重増や糖尿病、心臓病との関連が指摘されている。

　２０日に同じ研究者グループが発表した２つの研究結果は、ダイエットにせよ通常のタイプにせよ炭酸飲料を飲む人に、その習慣を完全にやめさせるよう促す全く新しい理由を提示した。

　一つは医学誌『ストローク』に掲載された論文で、人工甘味料の入った飲料摂取と脳卒中やアルツハイマー病を含む認知症のリスク増加との間に関係があることが分かったとしている。もう一つは『アルツハイマー・アンド・ディメンシャ』に載った研究報告で、砂糖入り飲料の消費増とアルツハイマー病発症前のパターンとの関連を指摘している。

　研究は米ボストン大学医学大学院の研究者らが、数十年にわたる観察データを蓄積している『フラミンガム心臓研究』のデータ分析などを通して行った。フラミンガム心臓研究は１９４８年に５０００人超のボランティア参加者に対する観察・研究からスタートし、７１年からはその子どもたちを含め、２００２年からは孫たちも含めるといった世代をまたぐ研究で知られる。

　アルツハイマー協会科学イニシアチブのディレクター、ディーン・ハートリー氏は、相関関係は必ずしも因果関係を意味するものではないと指摘。その上で、今回の研究は今後のさらなる研究のための重要な出発点となったと評価した。同氏は炭酸飲料についてはダイエットも通常のタイプも共に避けるのが最も安全だとし、『両方共に悪いと思う。普通の水が常に良い』と話した。」

　うーむ、管理人は、こういった炭酸飲料系の清涼飲料水や、いわゆるジュースは飲みませんが、ビールやチューハイもヤバいんだろうか？

―――◆◆◆―――

　さて、北朝鮮リスクで年初来安値を更新していた日本株ですが、この週末は何とか反発したようです。同じくブルームバーグの記事です。

　「２１日の東京株式相場は上昇。ムニューシン財務長官の発言で米国の税制改正期待が再燃し、為替が円安方向で推移したことが好感された。

　ＴＯＰＩＸの終値は前日比１５ポイント（１．１％）高の１４８８ポイントと続伸し、日経平均株価は１９０円（１％）高の１万８６２０円と反発。日経平均の上げ幅は一時２００円を超えた。

　大和住銀投信投資顧問・株式運用部の小出修グループリーダーは、『米国の長期金利に下げ一服感があり、安心感が出ている』と指摘。昨年１１月にトランプラリーが始まる前は１．８％付近で推移し、そこから２回利上げしている点を考慮すると、『２．３％をさらに下回るというのは行き過ぎ』とした。地政学リスクも『警戒はかなり織り込まれ、市場は冷静になってきている』と言う。

　ムニューシン米財務長官は２０日、レーガン政権以来最大の税制改革の年内完了を目指していると明らかにし、『かなり早期に大規模な税制改革を打ち出せる』と述べた。また、ダラス連銀のカプラン総裁は２０日、ブルームバーグテレビジョンのインタビューで、『ことし３回の利上げという予測中央値は、基本線として依然有効だとなお考えている』と発言、市場が織り込む６月利上げの確率は５７％と、前日の４７％から上昇した。

　また、日本銀行の黒田東彦総裁は２０日のブルームバーグのインタビューで、資産購入やマネタリーベース拡大のペースは当面現状を維持すると話し、極めて緩和的な金融政策を続ける方針を示した。

　米政策期待の再燃や欧州債下落の影響から２０日の米長期金利は上昇、日米金融当局者の発言もあり、きょうのドル・円は一時１ドル＝１０９円４０銭台と前日の日本株終値時点１０８円９０銭からドル高・円安に振れた。２０日の米国株は金融や資本財、素材株中心に上げ、Ｓ＆Ｐ５００種株価指数が０．８％高だった。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券の藤戸則弘投資情報部長は、『トランプ政権への期待剥落は米長期金利の低下や円高につながっていたが、ムニューシン氏発言がリスクオンのきっかけになった』とみる。さらに、『米国の企業決算が改善し、日本企業も恩恵を受ける。特に半導体関連は世界的に好決算』との認識も示した。」

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