楽天市場が日本郵便「デジタルアドレス」に対応開始

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楽天市場が日本郵便「デジタルアドレス」に対応開始

楽天グループは、運営するECモール「 楽天市場 」で、日本郵便の住所入力支援サービス「デジタルアドレス」への対応を開始しました。

日本郵便が4月24日に発表したもので、ユーザーは配送先情報を入力する際、7桁の英数字を使って住所情報を自動入力できるようになります。

住所の手入力を減らせるため、購入手続きの手間を抑えたいユーザーにとって利便性の高いアップデートです。

デジタルアドレスとは何か

「デジタルアドレス」は、日本郵便の「ゆうID」に登録した住所を、7桁の英数字に変換して利用できるサービスです。

対応サービス上でこの英数字を入力すると、登録済みの住所情報を呼び出し、自動で住所欄へ反映できる仕組みです。

郵便局アプリの送り状作成機能などでも活用されており、配送やEC、会員登録など、住所入力が必要な場面での利用拡大が進んでいます。

楽天市場では配送先入力で利用可能に

「 楽天市場 」では、商品購入時の配送先入力でデジタルアドレスを利用できるようになりました。

「お届け先リスト」では4月8日から対応を開始し、「お買い物かご」では4月20日から利用できるようになっています。

これにより、買い物のたびに住所を細かく入力する必要が少なくなり、入力ミスの防止や購入手続きのスムーズ化につながります。

特にスマートフォンから買い物をするユーザーにとっては、長い住所を入力する負担を減らせる点が大きなメリットです。

住所入力の簡略化で購入体験を改善

ECサイトでは、購入手続き中の入力項目が多いほど、ユーザーが途中で離脱しやすくなります。

デジタルアドレスに対応することで、住所入力にかかる時間を短縮でき、より快適な購入体験を提供しやすくなります。

「 楽天市場 」のように利用者数の多いECサービスで導入されることは、デジタルアドレスの認知拡大にもつながると考えられます。

今後、住所入力の標準的な方法の一つとして広がっていく可能性があります。

外部サービスとの連携も拡大

日本郵便は「郵便番号・デジタルアドレスAPI」を無料で提供し、外部サービスとの連携を進めています。

EC分野では、GMOメイクショップが2025年7月に「GMOクラウドEC」へ導入しています。

宿泊分野では、アパグループが公式サイトやアプリの会員登録でデジタルアドレスを採用しています。

また、セールスフォース・ジャパンは「Salesforce」向けの拡張アプリとして、デジタルアドレスから住所情報を復号できる機能を提供しています。

EC、宿泊、CRMなど幅広い領域で活用が進むことで、住所入力の効率化はさらに広がっていきそうです。

デジタルアドレス普及へコンソーシアムも発足

日本郵便は2026年1月、「デジタルアドレス・オープンイノベーション」コンソーシアムを発足しました。

このコンソーシアムには、楽天グループ、GMOメイクショップ、アパグループ、セールスフォース・ジャパンのほか、宅配ロッカーサービスを展開するPackcity Japanなどが参画しています。

複数の企業が連携することで、配送、EC、宿泊、会員登録など、住所情報を扱うさまざまな場面での活用が期待されます。

まとめ

今回の対応により、「 楽天市場 」のユーザーは、デジタルアドレスを使って配送先住所をより簡単に入力できるようになりました。

7桁の英数字で住所情報を自動入力できるため、購入時の手間を減らし、入力ミスの防止にもつながります。

日本郵便は今後も対応サービスを拡大し、デジタルアドレスの普及を進めていく方針です。

ECサイトや宿泊予約、会員登録などで住所入力を行う機会は多いため、デジタルアドレスは今後さらに重要なインフラとして注目されそうです。