秋に咲くヒマワリ・・なのかもね。

Free Space

NHK:みんなの趣味の園芸　
ブルーマウンテンのマイページ

Yahoo!ネット募金

ひるのいこい：ＮＨＫ

Calendar

カテゴリ未分類

(0)

YouTubeで聴く美しい音楽Music in YouTube

(307)

TVラジオ番組 television & radio programs

(502)

TVCM TV commercial, ネット広告 Internet Ad

(194)

外国語学習 Studying Foreign Language

(68)

中高年の資格取得Qualification for middle

(15)

温泉・銭湯 Hot Springs, public bath

(10)

Japanese TV Drama with English

(2)

大地震対策等、東京23区で石油ストーブを処分しても大丈夫か？

テーマ：計画停電(78)

カテゴリ：災害

東日本大震災のころ、各地で輪番停電が実施され、たしかネットゲリラさんがサイトでアラジンの石油ストーブを売っていらっしゃったのを見て、停電時でも暖房が使えるように1台購入してみました。その後、エアコンを何台か買い替えて、エアコンだけでも十分暖かったし、灯油を買うのが面倒になって押入れにしまってました。

そのストーブを粗大ごみに出すか迷って地震時の停電の可能性について調べたら今のところまだ23区は輪番停電対象になっていないようです。

ただ、首都圏にもっと大きな地震が発生して大規模停電が長期間続く可能性も考慮して、ネットで数少ない灯油配達業者さんを探しあててストーブは残すことにしました。先日購入した非常用トイレ100回分とあわせお守りがわりです。

■参考リンク
GoogleAI
東京23区石油ストーブ使っている人の割合
東京23区（東京都区部）における石油ストーブ（石油ファンヒーター含む）の世帯使用率は、約5%〜10%台前半と極めて低い水準にあります。東京23区を含む東京都の家庭では、全国平均（約21〜40%前後）と比較して「最も石油ストーブが使われていない地域」の一つです。具体的な数字やその理由は以下の通りです。
📊 統計データからみる割合
東京の灯油使用シェアはわずか約6%東京都環境局の家庭部門エネルギー消費動向データによると、都内家庭のエネルギー消費の主軸は電気（約60%）と都市ガス（約30%）であり、灯油（石油暖房用）の割合は約6%に過ぎません。

💡 東京23区で石油ストーブが使われない理由
マンションの「使用禁止」ルール23区内に多い気密性の高いマンションやアパートでは、火災リスクや結露・一酸化炭素中毒を防止するため、管理規約で契約時に「石油ストーブ・ファンヒーターの持ち込み・使用禁止」と明記されているケースがほとんどです。
灯油の購入・運搬が困難車を所有していない世帯やエレベーター移動が多い23区では、重い灯油缶（1缶約15kg〜18kg）をガソリンスタンド等へ買いに行き、自宅まで運ぶハードルが非常に高いためです。また、街中に灯油の巡回販売車が回ってくる地域も限られています。
高断熱化とエアコン・床暖房の普及近年の東京の住宅は断熱性が高く、真冬でも「エアコン」や「床暖房」だけで十分に部屋が暖まります。そのため、あえて手間やリスクのある石油暖房を選ぶ必要性が薄れています。
📝 まとめ東京23区で石油ストーブを使っている人は、「昔から住んでいる一戸建て住宅」や「使用が許可されている一部の古い賃貸・物件」に暮らす限られた世帯（全体の1割未満〜1割程度）となっています。現在の23区の暖房の主役は、圧倒的にエアコン（普及率8割〜9割以上）です。もしお引っ越しや暖房器具の買い替えを検討されている場合は、住まいの管理規約（灯油ストーブの可否）を事前に確認することをおすすめします。他にご不明な点や、別の暖房器具の光熱費比較などに興味があればお気軽にお知らせください。

1. 東日本大震災時の東京23区の停電震災直後、福島第一原子力発電所などの停止に伴う深刻な電力不足により、東京電力は2011年3月14日から4月8日まで「計画停電（輪番停電）」を実施しました。
大部分の23区が除外された理由：千代田区、中央区、新宿区などの都心部（23区の大部分）は計画停電の対象から除外されました。これは、官公庁や企業の本社といった「国の基幹機能」が集積していたこと、さらに鉄道網や信号機、大規模医療機関、超高層ビルなどが複雑に絡み合っており、停電させた場合の社会的・経済的混乱が大きすぎたためです。
一部の23区での実施：一方で、送電線の系統（変電所）の都合上、荒川区、足立区、葛飾区、世田谷区など、23区の周辺部や境界に近い一部の地域では、実際に計画停電が実施されたり、対象グループに組み込まれたりしました。
2. 現在の「計画停電（輪番停電）」の運用ルール東日本大震災当時の大混乱（直前の発表、グループ分けの複雑さ、地域間の不公平感）を踏まえ、国や東京電力パワーグリッド、電力広域的運営推進機関（OCCTO）によって仕組みが根本的に見直され、万が一の際のセーフティネット（最終手段）として再整備されています。
① 東京23区の扱い震災直後の見直し以降、万が一計画停電を実施せざるを得ない場合でも、原則として「東京23区および被災地域は対象外」とする基本方針が維持されています。国の基幹機能や経済社会への壊滅的な影響を防ぐためです。
② 計画停電を回避するための新システム（前段階のアラート）いきなり停電させるのではなく、段階的に国民に通知して節電を呼びかける仕組みが2012年以降に新設されました。電力需給ひっ迫準備情報：前々日の18時目途に、予備率5%を下回る見通しの場合に発信。電力需給ひっ迫注意報：前日の16時目途に、予備率5%〜3%になる見通しの場合に発出。電力需給ひっ迫警報：前日の16時目途に、供給の余力（予備率）が最低限必要な3%を下回る見通しになった場合に発出。

回数と時間の制限：1グループあたり「1日1回、2時間程度」に固定（震災時のように1日複数回繰り返されることはありません）。
連絡の徹底：実施の可能性がある場合は事前に公表され、実施確定時には実施の約2時間前までに資源エネルギー庁から対象地域の携帯電話へ「緊急速報メール」が一斉配信されます。
不公平の是正：連日実施する場合は、特定のグループだけが連続して停電しないよう、順番をローテーションします。絶対的な除外対象：人命に直結する医療機関、国の安全保障・基幹機能に関する施設などは、変電所の運用改善等により停電から除外する特例が設けられています。

お気に入りの記事を「いいね！」で応援しよう