イギリスの中央銀行。現在は国有企業であるが,歴史的には,1694年,法律によって設置を規定された国策的な私有の株式発券銀行として発足した。対仏戦費の調達に苦慮する名誉革命政権(ホイッグ党政府)を財政的に支援するため, ウィリアム・パターソン
の原案に基づいて資本金120万ポンドの出資を募り,その全額を国庫に貸し上げる代償として,出資者たちがイングランド銀行(正式名は The Governor and Company of the Bank of England)という法人(株式会社)を設置する認可を受け,政府から年8%の利子(および4000ポンドの管理費)を受け取るほか,資本金と同額まで銀行券を発行して各種の銀行業務を始めたのであった。当初の 株主は1268人
で,株主総会で選出された正副総裁と24人の理事が重役団を構成した。初期の業務では対政府貸付けが圧倒的比重を占め,これを軸として国庫金の出納や国債業務をも営む〈政府の銀行〉へと成長する。対民間業務としては内外商業手形の割引が重要で,イングランド銀行は組織的に手形割引を始めた最初の大型銀行であった。この場合,イングランド銀行は〈貨幣不足〉を訴える商工業者の要請にこたえて,兌換銀行券の大量発行(そうした信用創造)による利子率の大幅な引下げを実現した。財政の窮乏が民間資金を圧迫し高利貸の温床となっていたから,イングランド銀行による大規模低利貸上げ自体も,一般的な金利水準を引き下げる一因となったであろう。同行の創立によってイギリス(さしあたりロンドン)の手形割引歩合は急落し,4~5% (ときに3%) という低い金利水準が普通になる。旧来の高利貸,とくにゴールド・スミス(金匠)が〈憤怒の叫び〉をあげたのも当然であろう。イングランド銀行は,こうした金匠銀行業者や,トーリー党系の地主によって企画された土地銀行などの妨害をしりぞけ,名誉革命の経済的総決算として,ロンドンの近代的商人層やその背後にある広範な各地の商工業者層の営みを金融的に支援したのであり,重商主義的な産業保護育成の一環として,イギリスを産業革命に導く一因となった。(以下略)