銀河鈍行鉄道イダテン号

フリーページ

［CD ・ DVD付き］雑誌・ムック

購入履歴

【メール便送料無料】【最強翌日配送】【あす楽】【年中無休】?楽天カードポイント5倍！10/15／ヤザワ ELP ステレオイヤホン平型 1.2mコードブラック TS100BK 両耳イヤホン φ3.5ミニプラグ【メール便送料無料】
【キャッシュレス5％還元ショップ】【年中無休】【あす楽対応】【ラッキーシール対応】キャッシュレスポイント5倍！【メール便送料無料】サンディスク　USB3.0フラッシュメモリ　32GB　Ultra Flair　SDCZ73-032G-G46　USB3.0 USBメモリ SanDisk 海外リテール
期間限定★当店全品送料無料【送料無料】JVCケンウッド（ビクター）ステレオミニジャック(3.5) - 2.5超ミニプラグ [AP-126A]【在庫目安:お取り寄せ】

< 新しい記事

新着記事一覧(全23895件)

過去の記事 >

2011年07月04日

201107042107　尖閣｜尖閣沖の日本漁船に抗議＝中国

テーマ：ニュース関連（Journal） (11352)

カテゴリ：引用したＭＥＭＯ

Yahoo！ニュース［尖閣沖の日本漁船に抗議＝中国　時事通信 7月4日（月）21時7分配信］（URL: http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20110704-00000121-jij-int ）より引用しました。（２０１１年７月４日のニュースです）

（以下、引用部分）
―――――――

【北京時事】中国外務省の洪磊・副報道局長は4日、沖縄県石垣市の八重山漁協所属の漁船などが尖閣諸島（中国名・釣魚島）周辺で操業を始めたとする一部報道を受け、「釣魚島は古くから中国固有の領土で、日本側が同島海域で講じるいかなる措置も無効だ」とする談話を発表し、日本に抗議したことを明らかにした。
　談話で中国側は漁船に「関連海域」から離れるよう要求

―――――――
（以上、引用部分）

　尖閣諸島について、私は以下のような事実を学び、また、推測を記す。

　明治政府が、尖閣諸島を日本国の領土へ編入する前に、尖閣諸島は「清朝（中国）の支配下には含まれない」「無人島である」ということを確認し、当時の内閣において、閣議決定したそうだ。

　戦後１９５１年のサンフランシスコ講和条約によって、尖閣諸島は一時的に沖縄の一部として米国の施政下へ入るが、１９７１年６月の沖縄返還協定（1971年6月17日調印、1972年5月15日発効）により、沖縄と共に返還される。

　尖閣諸島が米国から日本に返還される前の１９７１年４月、台湾は公式に尖閣諸島の領有権を主張している。しかし、１９７１年１０月２５日に、中華人民共和国の友好国である、アルバニアが「アルバニア決議案」（中国を常任理事国にし、中華民国は国連から追放したいという案。２３カ国の共同提案であった）を国連へ提出したことにより、台湾（中華民国）は国連の常任理事国を中国に譲る結果となる。そして、１９７１年１２月に、中国（中華人民共和国）が尖閣諸島の領有権を主張する（当時の両国［中国・台湾］の領有権主張は、現在も変わらず行われている。そして、常任理事国の入れ替え当時における両国の領有権主張において、領土問題の平和的な解決を難解にし、日本と世界各国を欺くような談合も中国と台湾に存在した。という考察もできる。歴史上、台湾は資本主義国［民主主義国］であるのに、中国と同様に欧米・民主主義［過去の列強国］を蔑む思想が未だあるのかもしれない）。

　台湾が尖閣諸島の領有権を主張したことは、「アルバニア決議案」を招き寄せたとする学説もあるらしい。その学説の一部を推測すると、日本国は「ポツダム宣言」において、米国の属国（同盟国）である。その同盟国である日本国の領土（尖閣諸島）に対し、領有権を主張するのは心外だ。と、（１９７１年当時）米国は思ったに違いない。

　同盟国である日本国の領土を自国のものと主張する台湾に対し、米国は勿論のこと、ロシア（当時のソ連）、イギリス、フランスを含めた４つの常任理事国が疑念を持ったのかもしれない。その疑念の中に、「台湾が、国連を崩壊することを目的としたうえ行動する国、または団体と交流していた」という事実がある。という情報もあっただろうと思う。

　もし、その情報が真実であった場合、台湾の交流していた、国連を崩壊することを目的としたうえ行動する国、団体とは何処だろうか。

　私の推測に似た、インスピレーションを述べるとしたら、その団体は・・・・三合会である。

　三合会とは、１８世紀の清（中国）において、反清朝運動を行った秘密結社であり、入会者等へ請求する金銭の額に、天文学的なこと（歳差運動）を意識させる数値等をあてはめたりするような暗号を用いながら、活動を行っていた団体だという。

　また、その三合会の後身団体としては、１９世紀に、清朝と対立するために形成されたグループ「太平天国」の教組であった、洪秀全の「上帝会」が有名。（グラハム・ハンコック著／大地舜訳『神々の指紋（上）』参照）

　中国や台湾に、未だ「三合会」の教義を受け継ぐ団体も現存し、その人員等が、最終目標である「日本占領」から「世界征服」を達成するために、日本国等の銀行系保証会社等の取締役へ就任の上、経営に従事しているとしたら・・・。何故、その三合会の活躍は、日本に領有権のある「尖閣諸島」「竹島」、そして（今後、領有権の確実化することが期待される）「北方四島」に対する（中国、韓国、ロシアの）不法占拠（実効支配及び、領有権主張に伴う威嚇的な行動）にまで発展したのだろうか。

　「尖閣諸島は日本固有の領土です」

　「北方四島は（将来的に）日本固有（または、日本国と韓国の共有）の領土です」

　この三つの事実を三合会は、関連する人員（特別永住者や帰化人、債権・債務者等）へ唱えるように強制しながら、日本占領を目論むようなテクニックを持っているのかもしれない。

　その不可解な主張が形を帯びて、日本国側（日本の八重山漁協所属の漁船）に展開された。というニュース報道が今日（２０１１年７月４日）在った（詳細は、上記ニュース記事引用部分を参照してください）。

リンク元｜【震災後】台湾に続き、「中国が日本漁船に抗議し、尖閣諸島の領有権主張」（２０１１年７月４日のニュース）