不良中年・天国と地獄

東京大学地震研究所の平田直（なおし）教授（観測地震学）らが、マグニチュード（Ｍ）７級の首都直下型地震が発生する確率は４年以内で７０％とする衝撃の研究結果をまとめました。

これまで政府の地震調査研究推進本部（地震本部）は地震発生確率を３０年以内に７０％程度としてきましたが、東日本大震災で地震活動が活発化したため、発生リスクが大幅に高まったというのです。

平田氏は、「これまで十分に発生確率が高かった首都直下型地震だが、３・１１の地震による影響で切迫性が高まった。各個人のレベルでは家屋の耐震化や家具の固定、行政は木造建築物の不燃化など対策を急ぐべきだ」と警告しています。

４年で７０％といえば、今後３０年で８８％とされる東海地震の発生確率よりも高い。首都圏は今後４年以内に、３・１１とは比べものにならない被害に見舞われてしまうのかもしれません。。

震災で人命を奪うのは地震の揺れではなく、倒れる家具や潰れる建物、そして火災です。首都直下型地震の発生確率上昇が指摘されるなか、国も個人も早めの対策が求められるでしょう。