第六篇第四一章～四三章
生産価格が不変な場合
P883L1
この前提には、市場価格は相変わらず最劣等地Ａに投下された資本によって調節されるということが含まれている。
１ もし地代を含む土地種類Ｂ、Ｃ、Ｄのどれかに投下された追加資本が、土地Ａで同じ資本が生産するのと同じだけしか生産しないとすれば、すなわち、それが調節的生産価格ではただ平均利潤をあげるだけで少しも超過利潤をあげないとすれば、その場合には地代への影響はゼロに等しい。いっさいが以前のままである。それは、最劣等地Ａと同質の任意のエーカー数が従来の耕作面積に追加された場合と同じことである。
２ すなわち、生産の大きさが、それぞれの土地種類の独自の豊度に応じて、追加資本の大きさに比例して、増大する場合。・・・・・
さらに、この過程が前提しているのは、資本が以前よりもより生産的に充用されるということだけではなく、ただ、より多くの資本が以前と同じ面積に同じ結果をもって充用されるということだけである。・・・・・
３ 追加資本が超過生産物をあげ、したがって超過利潤を形成するが、その率が低下して資本の増大に比例しない場合。・・・・・
しかし、法則は、地代すべてのこれらの土地種類において、たとえ追加的に投下される資本に比例してではないにしても、絶対的に増大する、ということである。
超過利潤の率は、追加資本を見ても、土地に投下された総資本を見ても、低下する。しかし、超過利潤の絶対量は増大する。それは、ちょうど、資本一般の利潤率の低下がたいていは利潤の絶対量の増加と結びついているようなものである。・・・・・
４ 優等な土地種類での追加投資が最初の投資よりも大きい生産物を生むという場合は、これ以上の分析を必要としない。この前提のもとでは１エーカー当たりの地代は増大するということ。そして、それは、追加資本の投下がどの土地種類で行なわれたのであろうと、追加資本よりも大きな割合で増大するということは、自明である。この場合には追加投資が改良と結びついているわけである。
第四二章 差額地代２――第二の場合
生産価格が低下する場合
P893L1
生産価格は、追加投資の生産性の率が変わらない場合にも、下がるか上がるかする場合にも、下がることがありうる。
第一節 追加投資の生産性が不変な場合
P893L4
この場合は、いろいろな種類の土地で、それぞれの質に応じて、生産物がそれぞれの投下資本と同じ割合で増大するということを前提する。このことは、いろいろな土地種類のあいだの差が変わらない場合には、投資の増大に比例する超過生産物の増大を含んでいる。だから、この場合には、差額地代に影響を及ぼすような土地Ａでの追加投資をすべて排除するのである。Ａでは超過利潤の率はゼロである。それが相変わらずゼロであるのは、追加資本の生産力が変わらず、したがってまた超過利潤の率も変わらないということが前提されているからである。
しかし、このような前提のもとで調節的生産価格が下がることができるのは、Ａの生産価格に代わって、Ａのすぐ上の優等地Ｂの生産価格または一般にＡよりも優等などの土地かの生産価格が調節的となるからにほかならない。つまり、Ａから資本が引きあげられるか、あるいはまた、土地Ｃの生産価格が調節的生産価格になるような場合、つまりＣよりも劣等なすべての土地が、小麦を生産する土地種類の競争から脱落するような場合には、ＡとＢから資本が引きあげられるからにほかならない。そうなるための条件は、与えられた前提のもとでは追加投資の追加生産物が需要を充たし、したがってＡなどの劣等な土地の生産が供給量の生産のためには余分なものになるということである。
第二節 追加資本の生産性の率が低下する場合
P904L3
この場合にも、これまでに考察した場合と同じように、生産価格の低下がありうるのは、ただ、Ａよりも優等な土地種類での追加投資によってＡの生産物が余分になり、そのためにＡから資本が引きあげられるか、またはＡが他の生産物の生産に振り向けられる場合だけだというかぎりでは、これによってなにも新しいことは起こらない。この場合は前に論じ尽くされている。この場合には、１エーカー当たりの穀物地代および貨幣地代は、増加することも減少することも前と変わらないこともありうるということは、すでに明らかにしたとおりである。
第三節 追加資本の生産性の率が上昇する場合
P906L3
この場合が、この章のはじめにあげた変化１、すなわち生産性の率が不変で生産価格が低下する場合と違っている点は、もし土地Ａを追い出すために一定の追加生産物が必要だとすれば、その必要がここではより速く起きるということのほかにはなにもない。
追加投資の生産性が下がる場合にも上がる場合にも、その作用は、投資がいろいろな土地種類にどのように配分されているかによって、不等でありうる。この作用の相違が差を均してしまうか甚だしくするかにしたがって、優等地の差額地代は、したがってまた地代総額も、減少するか増加するかするであろうが、それはすでに差額地代１の場合に見られたとおりである。とにかく、すべては、Ａとともに追い出された土地の広さと資本の大きさとにかかっており、また生産性が上がる場合に需要を充たすべき追加生産物を供給するために必要な相対的な資本前貸にかかっているのである。
第四三章 差額地代２――第三の場合 生産
価格が上昇する場合 結論
P914L1
{生産価格の上昇は、地代を支払わない最劣等質の土地の生産性が低下することを前提する。Ａ地に投下された２1/2ポンドが１クォーターよりも少なく生産する場合、または５ポンドが２クォーターよりも少なく生産する場合、あるいはまたＡ地よりもさらに劣等な土地が耕作されはじめなければならない場合、ただこのような場合にのみ、調節的と仮定された生産価格は１クォーター当たり３ポンドよりも高くなることができるのである。
第二の投資の生産性が変わらないかまたは上昇さえもするときには、生産価格の上昇が可能なのは、ただ、第一の２1/2ポンドの投資の生産性が低下した場合だけであろう。・・・・・
――Ｆ・エンゲルス}
――――――――――
P920L4
{前記の第三の場合は原稿では書き上げられていなかった――そこには表題があるだけである――ので、以上のようにそれをできるだけ補完することが編者の仕事として残されていた。ところが編者には、そのほかになお次のことも残されている。すなわち、差額地代２の三つの主要な場合と九つの派生的な場合とについての以上の全研究から、帰結される一般的な結論を引き出すということがそれである。ところが、この目的には、原稿のなかにあったいろいろな例はほんのわずかしか適していない。それらの例は、第一に、等しい大きさの面積について収益の比が1:2:3:4であるようないろいろな地所を比較している。つまり、すでにはじめから非常に誇張されていて、その基礎の上で仮定や計算が展開されて行くにつれてまったく無理な数量関係に導くような差異を、比較している。また、第二には、それらの例はまったくまちがった外観を呼び起こしている。豊度が1:2:3:4etc.という比をなしている場合に地代が0:1:2:3etc.という列をなして生ずるとすれば、すぐに、第一の列から第二の列を導き出してみたくなり、また、総収益が二倍、三倍、等々になることから地代が二倍、三倍、等々になることを説明してみたくなる。しかし、これはまったく正しくないであろう。豊度の比がn:n＋1:n＋2:n＋3:n＋4である場合にも、地代の比は0:1:2:3:4である。地代は豊度に比例するのではなく、無地代地をゼロ点として起算した豊度の差に比例するのである。
本文の説明のためには、原稿のなかの諸表を示さなければならなかった。しかし、以下に述べる研究の結果のために明確な基礎を得ておくために、私は以下では新しい一連の表を示しておこう。これらの表では収益はブッシェル（８分の１クォーターまたは３６．３５リットル）とシリング（＝マルク）とで示してある。
第一の表は前の表１に対応している。この表は、第一の５０シリングの投資によってＡからＥまでの５種類の土地に生ずる収益と地代とを示している。この５０シリングに１０シリングの利潤を加えた６０シリングは１エーカー当たりの総生産費になる。穀物収益は、１エーカー当たり
１０、１２、１４、１６、１８ブッシェルと低く仮定してある。その結果として出てくる調節的生産価格は１ブッシェル当たり６シリングである。
以下に示す１３の表は、この章と前の二つの章で取り扱った差額地代２の三つの場合、すなわち、同じ土地で１エーカー当たり５０シリングの追加投資が行なわれて生産価格が不変な場合、低下する場合、上昇する場合に対応するものである。また、これらの場合のそれぞれが、第一の投資に比べて第二の投資の生産性が(1)不変な場合、(2)低下する場合、(3)上昇する場合に、どんな形になるかが示される。そのさい、なお特に明らかにしておく必要のあるいくつかの変化が生ずる。
第一の、生産価格が不変な場合には、次の変化がある。「＊以下都合により表はすべて省略。青柳注。」
変化1 第二の投資の生産性が変わらない場合。
変化2 生産性が低下する場合。この低下は土地Ａに第二の投下がなされない場合だけに起き
る。そして、次の二つの場合のどちらかになる。
a 土地Ｂも地代をあげなくなるか、または
b 土地Ｂは全然無地代にはならない。
変化3 生産性が上昇する場合。この場合も土地Ａでの第二の投資を排除する。
第二の、生産価格が低下する場合には、次のような変化がある。
変化1 第二の投下の生産性が変わらない場合。
変化2 生産性が低下する場合。この二つの変化は、土地Ａが競争圏外に脱落し土地
Ｂが無地代になって生産価格を調節することを条件とする。
変化3 生産性が上昇する場合。この場合には相変わらず土地Ａが調節的である。
第三の、生産価格が上昇する場合には次のような二つの事態が可能である。すなわち、土地Ａ
が相変わらず地代で価格調節的でありうるか、それとも、Ａよりも劣等な土地が加わってきて価格を調節するようになりＡは地代を生むようになるかである。
第一の事態 土地Ａが相変わらず調節的である場合。
変化1 第二の投下の生産性が変わらない場合。ここでの諸前提のもとでこれが可能な
のは、ただ、第一の投下の生産性が低下する場合だけである。
変化2 第二の投下の生産性が低下する場合。
これは、第一の投下の生産性が変わらないことを排除しない。
変化3 第二の投下の生産性が上昇する場合これは再び第一の投下の生産性の低
下を条件とする。
第二の事態 さらにより劣等な（aで示される）土地が競争に加わってきて土地Ａが地代を生む場
合。
変化1 第二の投下の生産性が変わらない場合。
変化2 生産性が低下する場合。
変化3 生産性が上昇する場合。
これら三つの変化は問題の一般的な諸条件のもとで現われるものであって、これについて言うことはない。
そこで、これらの表を次々にあげて行こう。
同じ土地に第二の投資がなされる場合。
第一の場合。 生産価格が変わらない場合。
変化1 第二の投資の生産性が変わらない場合。
変化2 第二の生産性は低下し、土地Ａには第二の投下がなされない場合。
(1) 土地Ｂが無地代になる場合。
(2) 土地Ｂがまったく無地代にはならない場合。
変化3 第二の投資の生産性は上昇し、土地Ａはこの場合にも第二の投下がなされない。
第二の場合 生産価格が低下する場合。
変化1 第二の投資の生産性は変わらない。土地Ａは競争圏外に脱落し、土地Ｂは無地代にな
る。
変化2 第二の投資の生産性は低下する。土地Ａは競争圏外に脱落し、土地Ｂは無地代になる。
変化3 第二の投資の生産性は上昇する。土地Ａは競争圏外にとどまる。土地Ｂは地代を生む。
第三の場合 生産価格が上昇する場合。
Ａ 土地Ａが相変わらず無地代で価格調節的である場合。
変化1 第二の投資の生産性が変わらない場合、これは第一の投下の生産性の低下を条件とす
る。
変化2 第二の投資の生産性は低下する。これは第一の投下の生産性の不変を排除しない。
変化3 第二の投資の生産性は上昇する。これはここでの諸前提のもとでは第一の投下の生産
性の低下を条件とする。
B いっそう劣等な（aで示される）土地が価格調節的となり、したがって土地Ａが地代を生む場合。これはすべての変化を通じて第二の投下の生産性の不変を許容する。
変化1 第二の投資の生産性が変わらない場合。
変化2 第二の投資の生産性が低下する場合。
変化3 第二の投資の生産性が上昇する場合。
ところで、これらの表からは次のようなことが明らかになる。
まず第一に、諸地代の列は無地代の調節的な土地をゼロ点として見た豊度の差の列にちょうど比例しているということである。絶対的収益ではなく、ただ収益の差だけが地代にとっては規定的である。いろいろな土地種類があげる１エーカー当たりの収益が１、２、３、４、５ブッシェルであろうと、それらが１１、１２、１３、１４、１５ブッシェルであろうと、どちらの場合にも地代は順々に０、１、２、３、４ブッシェルまたはその貨幣収益である。
しかし、これよりもはるかに重要なのは、同じ土地に投資が繰り返される場合に関して生ずる結果である。
研究した１３の場合のうち五つの場合には、投資額といっしょに地代も二倍になる。それは10×12シリングから10×24シリング＝240シリングになる。それは次の五つの場合である。
第一の価格が不変な場合の変化１。不変な生産増加の場合。
第二の価格が低下する場合の変化３。生産増加が増大する場合。
第三の価格が上昇する場合のうち土地Ａが相変わらず調節的である第一の事態の三つの変化の全部。
四つの場合には地代が増大して二倍よりも多くなる。すなわち次のように。
第一の場合の変化3。価格は変わらないが生産増加が増大する場合。地代総額は３３０シリングに増大する。
第三の場合のうち土地Ａが地代を生む第二の事態の三つの変化の全部。
一つの場合は地代は上がるが、第一の投資で生ずる地代の二倍にはならない。すなわち、次のように。
第一の価格が不変な場合に変化2。Ｂがまったく無地代にならないという条件のもとで第二の投下の生産性が低下する場合。
最後に、ただ三つの場合だけでは、すべての土地種類について合計した第二の投資による地代総額が第一の投下による地代総額と同じ高さにとどまっている。それは、土地Ａが競争圏外に出され、土地Ｂが調節的になり、したがって無地代になる場合である。すなわち、Ｂの地代がなくなるだけではなく、地代の列のなかのそれぞれの環からもそれが引き去られ、そのために前述のような結果になるのである。これらの場合は次のような場合である。
第一の場合の変化2。土地Ａが脱落するような条件の場合。
第二の場合の変化1と2。この場合には土地Ａは前提に従って必然的に脱落し、地代総額はやはり6×20＝10×12＝120シリングである。
要するに、すべての可能な場合のうちの大多数の場合に、地代は、土地への投資の増加によって、地代を生む土地の１エーカー当たりでも、またことにその総額でも、増大するのである。ただ、研究された１３の場合のうちうちの三つだけでは、地代の総額は変わっていない。その三つというのは、これまで無地代で調節的だった最劣等地が競争圏外に出て、そのすぐ上の土地がそれに代わり、したがって無地代になるという場合である。しかし、これらの場合にも、最優等地での地代は、第一の投資による地代に比べて増大する。Ｃの地代は２４シリングから２０シリングに下がるが、ＤとＥとの地代はそれぞれ３６シリングおよび４８シリングから４０シリングおよび６０シリングに上がるのである。
地代総額が第一の投資のときの高さよりも下がることが可能なのは、ただ、土地Ａのほかに土地Ｂも競争圏外に退いて土地Ｃが調節的になり無地代になるような場合だけであろう。
要するに、土地に投ぜられる資本が多ければ多いほど、一国の農耕と文明一般との発展が高ければ高いほど、それだけ１エーカー当たりの地代も地代の総額もますます大きくなり、社会が超過利潤の形で大土地所有者に支払う貢ぎ物はますます大きくなるのである――といっても、それは、ひとたび耕作されるようになった土地種類がすべて競争能力を保っているあいだのことであるが。・・・・・――Ｆ・エンゲルス}
P935L7
差額地代一般の考察の一般的結論としては、次のようになる。
第一に。超過利潤の形成は、いろいろな経路で行なわれうる。一方では、差額地代１を基礎として、すなわち、それぞれ豊度の違ういろいろな土地種類から成っている地面での総農業資本の投下を基礎として、行なわれうる。さらに、差額地代２としては、同じ土地での逐次的諸投資のそれぞれの生産性の相違にもとづいて、すなわち、この場合では、最劣等で無地代ではあるが生産価格を調節する土地で同じ投資によって実現される生産性に比べて、たとえば小麦のクォーター数で表わされる、より大きい生産性にもとづいて行なわれうる。しかし、これらの超過利潤がどのようにして生ずるにしても、それの地代への転化、つまり借地農業者から土地所有者へのそれの引渡しは、その先行条件としてつねに次のことを前提する。すなわち、個々の逐次的投資のそれぞれの部分生産物がもっているいろいろに違う現実の個別的生産価格（すなわち一般的な市場調節的な生産価格からは独立なもの）があらかじめ平均されて一つの個別的平均価格になっているということを前提する。・・・・・
第二に。超過利潤の新たな形成が問題にされるかぎり、追加投資の限界は、ただ生産費を償うだけの投資、すなわち、土地Ａの１エーカーでの同期の投資と同じ生産費すなわち前提によれば３ポンドで１クォーターを生産するような投資であるが、このような追加投資の生産性の率が下がる場合には、いま述べたことから次のようなことが出てくる。すなわち、Ｂ地１エーカーへの総投資がもはや地代を形成しなくなるような限界は、Ｂ地１エーカー当たり生産物の個別的平均生産価格がＡ地１エーカー当たりの生産価格まで上がる点だということである。
P943L16
これまでに述べたことからはまず次のようなことが明らかになる。
第一に。追加資本が同じ土地に超過生産性を保ちながら投下されて行くあいだは、たとえその生産性がだんだん下がって行くにしても、１エーカー当たりの穀物地代も貨幣地代も絶対的には増大する。といっても、それは、相対的には、すなわち前貸資本にたいする割合では（つまり超過利潤または地代の率は）、下がるのであるが。この場合には、限界は、ただ平均利潤をあげるだけの、すなわちその生産物にとっては個別的生産価格が一般的生産価格と一致するような、追加資本によって形成される。このような事情のもとでは、供給の増加によって劣等な土地種類での生産が不要にならないかぎり、生産価格は同じままである。価格は下がっても、これらの追加資本は、ある限界のなかでは、まだ超過利潤を、たとえ前よりは少なくても、生産することができる。
第二に。ただ平均利潤を生産するだけでその超過生産性はゼロであるような追加資本の投下は、形成された超過利潤の高さ、したがってまた地代の高さを、少しも変えない。それによって１クォーターの個別的平均価格は優等地では増大する。１クォーター当たりの超過分は減少するが、この減少した超過分を生むクォーター数は増加し、したがってその積は変わらないのである。
第三に。追加投資の生産物の個別的生産価格が調節的価格よりも高い場合、つまり、追加投資の超過生産性がゼロに等しいだけではなくてゼロよりも少なくてマイナスであり、言い換えれば、それが調節的な土地への同量の投資の生産性よりも低い場合には、このような追加投資は、優等地の総生産物の個別的平均価格をますます一般的生産価格に接近させ、したがって、超過利潤または地代を形成する両価格間の差額をますます小さくする。超過利潤または地代を形成していたもののうちからますます多くが平均利潤の形成にはいって行くのである。しかし、それにもかかわらず、Ｂ地の１エーカーに投下された総資本は引き続き超過利潤をあげる。といっても、この超過利潤は、生産性の不足な資本の量が増加するにつれて、またこの不足生産性の程度につれて、減って行くのではあるが。この場合には、資本が増大し生産が増加するのにつれて地代は１エーカー当たりでは絶対的に減少するのであって、第二の場合のように投下資本量の増大に比べて相対的に減少するだけではないのである。
地代がなくなることがありうるのは、ただ、優等地Ｂでの総生産物の個別的平均的生産価格が調節的価格と一致するようになり、したがって第一のより生産的な諸投資の全超過利潤が平均利潤の形成のために使われるようになった場合だけである。
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