2020年11月22日
テーマ： オートバイ(361)
カテゴリ： オートバイ
先進国市場の低迷で世界3位のバイクメーカー、ヤマハ発動機（ヤマ発）の業績が低迷している。
2輪事業の売上高の8割弱は東南アジアなどの新興国。
先進国の売上高は2割強で損益は2019年度は142億円の赤字だった。
2輪事業全体では新興国の儲けで黒字を維持している。
先進国市場は2008年・リーマンショック後の赤字転落から抜け出せず、2019年度まで12年連続で赤字が続いている。
ヤマ発「柱の2輪事業」、
ホンダとの埋まらない差
ホンダとの埋まらない差
2020年11月5日 東洋経済オンライン
ヤマハ発動機が2輪事業の構造改革に踏み切る。イタリアのバイク用エンジン製造 子会社モトーリ・ミナレリ（以下MM社）を、現地の2輪メーカー、ファンティックモーターに譲渡
する。
譲渡手続きは年内に終える見通しだ。
MM社はヤマ発が欧州で販売するバイクや、他のメーカー向けに50～400ccの中小型エンジンを年間で約8万基生産している。
譲渡先のファンティックモーターは納入先の1社で、譲渡後もMM社からヤマ発へのエンジン供給は続くという。
ヤマ発の2019年の2輪販売実績は505万台。
台数ではホンダ（1959万台）、インドのヒーロー・モトコープ（685万台）に続いて世界3位だ。
台数ではホンダ（1959万台）、インドのヒーロー・モトコープ（685万台）に続いて世界3位だ。
欧米などの先進国では「YZF－R」や「MT」シリーズなどのスポーツバイク、新興国ではスクータータイプのバイクを中心に販売している。
■先進国は12年連続で赤字
ただし、世界3位とは言っても、台数のみらならず、収益力の面でもホンダとの差は大きい。
2019年度の実績をみると、 ホンダは2輪事業だけで2856億円
もの営業利益を稼ぎ出した。
圧倒的な規模に加え、現地での開発・生産、部品の共有化などでの効率が進んでおり、その売上高営業利益率は13.9％に及ぶ。
これに対し、 ヤマ発の同年度の2輪事業の営業利益は379億円。
事業売上高（9788億円）に対する営業利益率は3.8％にすぎない。
…（略）…
■成長牽引した新興国にも陰り
先進国の赤字を新興国で埋めて全体では黒字を確保してきた2輪事業だが、そうした図式が今後も成立しうるとは限らない。
新興国での販売台数自体も近年は頭打ちとなっているからだ。
ヤマ発の新興国販売はインドネシアやベトナム、タイが中心だが、東南アジアは金融引き締めや景気悪化などで近年は2輪の市場自体が縮小し、以前のような成長の牽引役とは言えなくなっている。
そこにさらに新型コロナ影響が重なり、当面は厳しい販売環境が続く。
― 引用終り ―
ヤマ発は、付加価値の高い欧州二輪市場に力点をおいたが、それだけに打撃が大きかった。
それにしても12年間赤字とは……。
ヤマハは高級・高価格路線が好きなのだろうか。
マリン事業でクルーザーの製造拠点を国内東北地方に展開したときのことを思い出す。
これらはバブル崩壊とともに崩壊して、東日本大震災のときには跡形もなかった。
●ホンダ
●ホンダ
ホンダの二輪事業も新型コロナウイルス感染症拡大の影響で、アジアを中心に販売台数が減少。
2020年4～6月期の販売台数は前年同期比62.3％減の185万5000台。
売上収益は48.5％減の2742億円。
営業利益は販売台数は減少したが、研究開発費、販売費及び一般管理費の減少などで、 84.0％減ながら112億円の黒字
。
●スズキ
●スズキ
ホンダと同様に売上が四輪中心となってしまったスズキの2020年4-6月期、
四輪事業の売上高は、前年同期が日本、インド、その他地域で約3等分となっていた。
日本が27.6％減、インドが83.0％減、その他地域が54.3％減となり、合計3,675億円と前年同期差4,496億円（55.0％）減となった。
営業利益は24百万円で前年同期差546億円の減。
二輪事業はコロナ禍で、インド、欧州等で販売減となり、売上高は349億円、前年同期差307億円（46.8％）減。
営業利益は30億円の赤字
となった。
マリン事業の売上高は229億円、前年同期差19億円（7.7％）の減少し、その内、欧州の船外機の販売減等で202億円と前年同期差17億円（7.9％）の減少となった。
営業利益は43億円と前年同期差15億円（25.9％）の減となった。
スズキの主力市場であるインド、マジャールスズキの主戦場である欧州ともコロナ禍が続いており、2021年3月期の見通しは真っ暗。
所得（1人当たりGDP）が上昇しても二輪市場は消え去るわけではない。
東アジア、東南アジアでは台湾、ベトナムは2輪好き。
フィリピンは4輪好き。
二輪事業は比較的不況に強い。
リーマンショック後ホンダの黒字を支えたのは、二輪事業だった。
ただ電動化の波が襲うのは二輪車も同様。
生産（組立）設備の切替は不要かもしれないが、エンジン関係設備はリストラが必要となる。
耐久性の要件が四輪よりも低く、内装など要求がない二輪事業は、電動化で参入障壁が低くなることは確かだ
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