2019年のOECDの報告書、「肥満という重荷-予防の経済学(The Heavy Burden of Obesity – The Economics of Prevention)」によると、OECD加盟36カ国中34カ国では人口の過半数が太りすぎで、ほぼ4人に1人が肥満であるとし、肥満に起因する疾病により、今後30年間にOECD諸国で9000万人以上が死亡し、余命がほぼ3年縮まるとし、肥満とそれに関連する症状により、OECD諸国のGDPは3.3%下落、1人当たり年間360米ドルという重い負担が個人のしかかるとされている。