OSSANPOWERのバリュー投資

お金の流通速度

いずれは平均値の1.67以下まで低下し、

そこで前世紀は第1次世界大戦が生じた。
そのときだけ金回りが短期間良くなっている。
1918年の1.95がピーク

それから土地バブルが生じて、はじけて、
株バブル、、、、そして1929年にはじけた

今回は1997年にアジア通貨危機
2000年にITバブル、その後に土地バブルと証券化バブルを生じた。

今回もどこかで大きな金回りがよくなる事件が生じなければ

お金の流通速度は低下するのだろう。
日本の地方はすでにすっかり低下しているけど

いいかえれば、1900年から46年間、お金の流通速度は低下し続けた
今回は1997年にピークを迎え、下がり始めている。
その46年後は2043年になる。

あるいは1900年から32年までと考えると97年の32年後は2029年になる

1946年から1997年までの流通速度の継続的上昇はとうぶんこないのかもしれない
シーゲル博士の長期投資は1920年からくらいの統計だが
それをいまに当てはめて投資をするのは安全とはいえないと思う。

1946年からの金利上昇では、金回り速度が大底から元に戻ったため

今回のデフレが終わり、金利上昇が開始しても
その時点で金回り速度が十分に落ちていなければ
株価は1900年初頭から1920年までのパターンをたどり
インフレ補正した上でも-70%という下落を伴うこともありうる

このときは金本位制だったからということもあるけど

http://malaysia.news.yahoo.com/bnm/20090115/tts-congress-resolutions-bm-993ba14.html

http://blogs.yahoo.co.jp/goldrush21japanbranch/22181713.html

ディナール金貨

http://www.asia2020.jp/islam/dinar.htm

ゴールド・ディナール使用促進決議案を採択
　2009年1月15日、第3回イスラーム経済議会は、貿易決済のための主要通貨としてゴールド・ディナールの使用促進を求める決議案を採択した。
マレーシア、ディナール使用についての議論へ
　2008年12月6日、マレーシアのノル・モハメド・ヤコブ第２財務相は、「通貨市場の先行きが不透明になっている現在、イスラーム諸国会議機構（ＯＩＣ）参加諸国が、拡大する貿易における金貨ディナールの役割に注目することは望ましいことだ」と語り、マレーシア政府がＯＩＣ諸国とディナール使用について議論していく考えを示した。

アジア通貨危機後の「反投機とドル依存からの脱却」への動きなのだろう

米国の投資銀行は歴史的役割を終えて、総退場したが、
実需に関係のないマネーゲームは抑制される時代が来ると思う。

オバマ次期政権の外交ブレーン、ブレジンスキーは
500年にわたって続いてきた欧米の世界支配が終わり、中国と日本が台頭してくる

This pertains to yet another fundamental change: The 500-year global domination by the Atlantic powers is coming to an end, with the new pre-eminence of China and Japan. Waiting in the wings are India and perhaps a recovered Russia, though the latter is very insecure about its place in the world.

そして人民日報は「再び日本に学べ」というテーゼが
http://ch01617.kitaguni.tv/e808368.html

08年には、教育のバックグラウンドを日本に持つ4人の研究者がノーベル賞を受賞し、再び世界の人々が日本の教育に注目した。このうち物理学賞を受賞した益川敏英教授は英語が堪能でなく、パスポートすら持っておらず、日本国内で教育を受けた人々の代表と見なされている。

受賞を知った益川教授の第一声「大して嬉しくない」は直ちに流行語となった。だが、尊敬する先輩である南部教授との共同受賞であると知らされると、益川教授は感極まって涙ぐみ、「ずっと南部先生を仰ぎ見てきた。

その先生とご一緒に受賞できるなんて、本当に感激です」と語った。自分の名利は全く気にかけないが、尊敬する師のことになると感極まって涙ぐむ、教育学の視点から見ると、このような心がけはノーベル賞の受賞よりも尊いものだろう。

この大学者は、反戦運動の活動家でもある。このような人物は日本では決して珍しくないのだ。益川教授の後に、再び私たち中国の現在の教育におけるいくつかの悪弊に目を向けると、「点数第一」ではなく「名利追求」あるいは「学びて優なれば則ち仕う」であり、大学さえもが行政上の等級を賜っている。

このような教育理念・制度・基準・内容の下では、中国というこの人口大国は、いったいいつになったら、上に優れた大家、下に合格水準の労働力を擁する人材大国になることができるのか。

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