LAST CONDENSER

PR

Profile

alklll

alklll

Calendar

Keyword Search

▼キーワード検索

2025/02/26
XML
カテゴリ: カテゴリ未分類
次年度の内定が決まり一安心であると同時に、平日休みの生活が終わることを不安視する。
買ってある本は放置され、あからさまに自宅学習のモチベーションが低下している。
所詮この程度。

政治に対する関心が強まりすぎて、SNSにも昔みたいなヤバさが出ているので自粛したいとは思う。
書きたいならここにだけ書くべきだ。ということで以下駄文。

国民民主に対する期待感はピークアウトしている。
他よりマシであること以外の価値はない。
与党が要求を飲もうが飲むまいが支持率が上がる構図になっている。
故に維新と結託する必要はなく、独自性を保つことができる。


そして維新として見れば、自党の公約を実現させることで支持率上昇を狙えるわけだが、
当然与党への擦り寄りとして捉えられる上、万博開催を含めた政府・経済界との癒着を再証明しており、
現政権の指示が低下している中では悪手と言わざるを得ない。


個人的な思想としては、生産年齢人口の増減・割合が経済に及ぼす影響に今更気づいた。
どんな他の影響よりもこれが確実にマイナスの影響を与える。
事実、1995年をピークとして生産年齢人口が減少に転じると同時にGDPも低下している。

どんなに個人が豊かな暮らしを営もうが、将来的にそれが消滅するのでは意味がない。

少子化については、結婚や出産をしないのは個人の自由であるという無責任思想が修正されること。
自由の代償があまりにも大きく広く遠い。
そして、出産したら成人まで月々現金支給すること。
養育に使われない可能性など度外視すればいい。

多産の時代は子供の数がそのまま労働力になって、食い扶持を稼ぐ手段だった。
子どもが増えれば稼ぎが増える。それでいい。

税金を高齢者ではなく、若い世代に回す。
高所得者の夫婦から累進課税で多く取ったとしても、一組の夫婦が産める子供の数は限られている。
その金を低所得者の夫婦に回せばもっと子どもを育ててもらえる。


特に、働けなくなったらさっさと消えてもらう。
生活保護にせよ年金生活にせよ、当たり前のように生かしておけるだけの余裕はもうない。
そもそも、非生産年齢人口割合の増大が経済状況の致命的リスクなのだから、
長生きは悪である事をしっかり啓蒙する必要がある。

以上、最後のは非常に危険だが、これくらいしなければ持続可能性は維持できないと考える。
これまでの自由や贅沢は、未来から利益を先食いしただけに過ぎないことを自覚する必要がある。





お気に入りの記事を「いいね!」で応援しよう

Last updated  2025/02/26 09:51:44 PM
コメント(0) | コメントを書く


【毎日開催】
15記事にいいね!で1ポイント
10秒滞在
いいね! -- / --
おめでとうございます!
ミッションを達成しました。
※「ポイントを獲得する」ボタンを押すと広告が表示されます。
x
X

© Rakuten Group, Inc.
X
Design a Mobile Site
スマートフォン版を閲覧 | PC版を閲覧
Share by: