武蔵野航海記

明治の終焉

１９０５年（明治３８年）に日本はロシアと戦って勝ちました。

日露戦争も日本の独立を守るための戦いでした。

コリアは日本列島の横腹に突き刺さるように伸びているので、ここが強力な国に占領されたら日本の国土防衛が非常に難しくなるのです。

第二次世界大戦後日本を占領したアメリカ軍のマッカーサー大将は、朝鮮戦争のとき大統領に満州に原爆を落す作戦を進言しました。

しかしかえって軍司令官を解任されてしまいました。

アメリカに帰国後マッカーサーは「朝鮮戦争をして初めて日本人の心理を理解した」と語っています。

日露戦争前のロシアはコリアを支配しようとしていましたが、当時のコリアは王朝の末期で腐敗官僚が多く、国の独立より強い国に保護してもらおうという考えが支配的でした。

日本が支援して強い国家にしようにも出来ない状態だったのです。

コリアの支配者は日本とロシアを天秤にかけてロシアの方が頼りがいがあると考えてしまいました。

このまま事態を放置すれば、玄界灘の向こう側に当時世界最強といわれたロシア軍の大軍事基地が出来るかもしれなかったのです。

これが日露戦争の原因です。

日露戦争後、日本の支配層の多くはコリアを支配しようとは思いませんでした。

日本の指導で国家を再建し、同盟国とすることで日本の安全を確保しようと考えたのです。

元老である伊藤博文自身がコリアの併合に反対でした。

その博文がコリアンに暗殺されたのでコリア中が震え上がりました。

なにしろ日本はロシアを破った強国です。そこで双方が事態収拾のために出した結論がコリアの日本への併合です。

併合というのはコリアが日本になったということであって植民地にしたのとは違います。

拡大した日本でヨーロッパ勢力に対抗しようという考え方です。

日露戦争に勝ちコリアを併合したことで防衛上の問題を解決しました。

また幕末に締結したヨーロッパ諸国との不平等条約も解消することが出来ました。

明治維新以来努力してきた日本の独立という国家的課題が達成されたのです。

巨大な国家的課題を解決した達成感を味わった日本人には、戦後の日本をどのようにしようという明確な計画がありませんでした。

そして国家も社会も目標を失って漂流を始めるのでした。

それと同時に個人が自己主張を始めました。様々な政治活動・労働運動や文学運動などです。

これらの大正時代まで続いた傾向は「大正デモクラシー」と名づけられています。

幕末・維新を潜り抜けて明治国家を創設した第一世代が現役を引退していった世代交代の時期でもありました。

第一世代は維新の激動や自由民権運動・文明開化といった大きな変化を身をもって経験し失うものは何もない状態からスタートしたので変化に柔軟に対処した世代でした。

これに対して安定した社会に育ち失うものを既に得ていた第二世代は変化に慎重でした。

また維新以来発展を続けた官庁・軍隊・企業といった組織は日本人の本来持っている性格を反映したものに変わっていきました。

即ち「同じ釜の飯を食い」共に働くものは仲間だという日本人の伝統的感覚によりあらゆる組織が運命協同体化していったのです。

転職が多く職場への定着率が悪いことに悩んだ大企業の経営者はいわゆる「日本的経営」といわれている家族主義の経営方式を採用しました。

寄宿舎を用意し余暇や趣味など仕事以外の福利厚生を充実して企業への帰属心を高めていったのです。一方の中小企業は最初から家族的経営でした。

軍隊ではこの時期脱走兵の増加に悩んでいました。

この状態に対処するために陸軍も従来のヨーロッパ軍隊直輸入の命令と服従という関係を日本の若者の感覚に合う共同体の感覚に変えていきました。

このようにして下士官・兵という徴兵された兵士の世界が農村に近い共同体に変っていくと共に将校たちの社会の協同体化も進行しました。

日露戦争を戦った将軍たちはヨーロッパ式の軍隊の将校教育などろくに受けていませんでした。

しかし第二世代の将軍たちは陸軍士官学校や海軍兵学校で軍事技術という特殊な教育を受けたものたちで世間とは別の独自な社会を形成し強固な運命共同体を作り上げていきました。

この軍隊の運命協同体化は後の日本に大きな影響を及ぼします。

日露戦争の勝利は新たな国際的緊張を生み出しました。

アメリカとの敵対関係です。

アメリカはチャイナへの参入が遅れたので門戸開放によってチャイナの市場を獲得しようと思い、邪魔になるロシアに対抗する日本を応援しました。

戦争に勝って南満州鉄道を手に入れた日本に対して、アメリカは当時の鉄道王のハリソンを通じて満州での鉄道事業への参加を希望してきました。

２０世紀初頭のアメリカの鉄道事業というのは今では想像できないほど巨大なものでした。

ハリソンの提案は、表面上は民間企業の提案ですが実質的にはアメリカとの共同事業の提案でした。

アメリカにしてみれば日露戦争で協力したのだから日本との共同事業は当然という感覚でした。

日本としてもアメリカの資本と技術を使えるのですから悪い話ではないのです。

実際この話を歓迎する日本の政治かもいたのです。

しかし外務大臣の小村寿太郎はハリソンの申し出を拒否したのです。

アメリカで日本人排斥の活動が急に激しくなるのはこの拒否の翌年の１９０６年です。

アメリカは移民の国ですが新しい移民にたいする排外運動にも古い歴史があり、カトリック系白人に対する排斥運動も激しかったのです。

確かに人種差別はありましたが、宗教的・経済的理由もまた大きかったのです。

しかし日本政府はアメリカの排日の高まりに慌て、人種差別が原因だと考えました。

当時も日本とアメリカの間には様々なパイプがあったはずですから、日本が本気になって原因を調査すれば分ったはずです。

日露戦争後日本の官僚組織や軍隊は急激に硬直化しますがこれもその一例です。

官庁が運命共同体になってしまい部外者の言葉に耳を傾けなくなってしまったのです。

官庁でも企業でも組織が運命共同体となってしまうと仲間内の人間関係を最優先するようになります。

部外者が中に入ってくると仲間内の関係に波風をたてますから部外者を極力排除するようになります。

その結果正確な情報が入ってこなくなるのです。

日本人は遅れたアジアから脱出して文明のヨーロッパに仲間入りしようと努力してきました。脱亜入欧です。

しかし人種差別によってアメリカやヨーロッパに仲間入りをすることを拒否されたと考えました。

日露戦争後のアメリカでの日本人移民排斥運動に続き、第一次世界大戦後も同じような事件が起きました。

国際連盟の理想主義に期待して日本は人種差別撤廃の決議を国際連盟に要求しましたが、イギリスの反対で廃案になってしまいました。

これはチャイニーズの移民に反対したオーストラリアがイギリスに反対するように強硬に働きかけた結果です。

このように移民というのは、低賃金でその国の住民の職を奪うという経済的な要因と宗教の違いによる軋轢という人種以外の要因が大きいのです。

現在の日本には多数の外国人が働いていますが、日本人の彼らに対する態度を考えてみてください。

またアメリカは１９６０年代に黒人のキング牧師が先頭に立った公民権運動で人種差別が少なくとも社会の表面からは姿を消したことを考えてみるべきです。

私は日本人が宗教に対する無知により判断を誤ったと考えています。

アメリカのアジア人排斥は低賃金で働いていたチャイニーズに対して最初になされましたが、この時は日本人移民の排斥はなされていません。

アメリカは移民の性質や相手国の実力を見ています。当時のアメリカにとって日本は戦うには相当な覚悟が必要な強国だったのです。

このように日本の対応の悪さも一因でアメリカとの関係がどんどん悪くなっていき、１９２４年には移民法が改訂され日本人の移民が不可能になりました。

これらの排日は脱亜入欧により日本人がヨーロッパ人と肩を並べるという希望が拒否されたことでもあります。

このようにしてアメリカと日本の間に最終的な人種戦争が起きるという「世界最終戦争」を支持する日本人が増えていきました。

そして来るべき人種戦争では日本はアジアの盟主とならなければならないというアジア回帰の現象が起きました。

このような情況の中で対米戦の準備として満州国が建設されたのでした。

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