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2013/10/01

なぜ日本では「妊婦がＤＨＡ・ＥＰＡを摂れない」のか

テーマ：健康管理・増進、病気予防、抗加齢（若返り）、長寿、豊かさ探求(8818)

カテゴリ：サプリメント

おはようございます。
ツイてる　スマートエイジング実践家・染谷光亨です。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。

魚に多く含まれているオメガ３系脂肪酸は、関節や軟骨の健康、美肌、血液粘度を下げる、健康な心臓機能、健全な中性脂肪値の維持、正常な心拍リズムの促進、最大酸素摂取量向上、血管保護、神経系や脳の機能促進、うつ・認知症・アレルギー・黄斑変性症・糖尿病予防、炎症を抑えるなどの多才な効果・効能がわかってきています。

しかし、これだけメリットが明らかなのに、日本人の魚離れは深刻で、若者はほとんど食べず、毎日魚を食べる人はわずか２．７％だけで、全年齢で魚離れが進んでいて、妊婦はサプリメントを摂らないように指導されているのは日本人総白痴化策の一環です。

**************************** 【以下転載】 ****************************

妊婦に必要とされる栄養素オメガ３（ＤＨＡ・ＥＰＡ）は、日本では摂りたくても摂りにくい状況にある――。このことは妊婦にさえ、知られていない情報である。
ＤＨＡ・ＥＰＡは乳児や胎児の成育への有効性が世界的に認められているのだが、日本で販売されている多くのＤＨＡ・ＥＰＡサプリメントには「妊娠・授乳中の方、小児のご利用はお控えください」といった表示が記載されている。

なぜ妊婦はサプリメントの摂取を控えなければならないのか。メーカー側は（独）国立健康・栄養研究所の『「健康食品」の安全性・有効性情報』を根拠としている。ここには健康食品に使用される素材情報がデータベース化されているが、ＤＨＡとＥＰＡの総合安全評価は「妊娠中・授乳中の安全性については、魚などの食品や特別用途食品（特定保健用食品を含む）として摂取する場合は安全と思われる」といった表記になっている。

国の栄養情報を司る機関から発せられるこの表記があるため、メーカー側は妊婦にサプリを提供したくても、前述の「妊婦はお控えください」という表記を入れざるを得ない。
国としては、「ＤＨＡ・ＥＰＡを摂取する場合、妊婦はサプリメントからでなく食事から摂ってください」という暗黙のメッセージを送っている。

しかし、食事で魚を食べようとする場合、魚介類に含まれる水銀の影響が懸念され、育児本などにはマグロなどの回遊魚が、妊婦が食べてはいけない食材リストに掲載されている。国が出した最新の注意事項では、魚介類の水銀は胎児の健康に害を及ぼすものではないとしながら「水銀濃度が高い魚介類に偏って多量に食べることは避けること」と記載され、「キンメダイ・メカジキ・クロマグロ・メバチは１週間当たり８０ｇ程度」といった細かい基準が設定されている。

この基準をチェックしながら食事をするのは、かなり面倒だ。サプリからなら妊婦は必要なＤＨＡ・ＥＰＡを手軽に摂取できるのだが、国は規制をかけている。病院の産婦人科でもサプリを勧めることはない。
だが、これは日本に限った問題である。海外では多くのメーカーが妊婦用のＤＨＡ・ＥＰＡのサプリを販売し、小児科の医師もＤＨＡ・ＥＰＡのサプリメントを勧めているのだ。

＜妊婦はオメガ１gが推奨量＞

日本の妊婦は海外と異なり、妊婦に必要な成分であるオメガ３（ＤＨＡ・ＥＰＡ）をサプリから摂取できない環境にあることがわかった。この問題を知った海外の学識者や業界関係者は驚きの声を上げた――。

２０日に行なわれたＥＰＡ・ＤＨＡオメガ３のグローバル業界団体「ＧＯＥＤ」（Global Organization for EPA and DHA Omega-3s）のセミナーでは、小児科医でチャイルドケアに関する４０冊以上の著書があるウィリアム・シアーズ博士が講演し、妊娠中にＥＰＡ・ＤＨＡを摂取することにより「産後のうつ状態を減らす」「未熟児を減らす」、「妊娠中毒症を減らす」、「妊娠性糖尿病を減らす」など、さまざまな効果を発表していた。胎児期と生後１年は、人間の脳が最も成長する時期として、妊婦のオメガ３推奨量を１日１，０００ｍｇとした。

この１日推奨量を満たすために、妊婦はどれだけ魚を食べればいいのだろうか。水銀濃度が低く、オメガ３の含有量が高いアジを対象にすれば、アジの開き３匹程度で推奨量を満たすことができる計算になる。しかし、アジの開きを３匹、または同等量の魚を食べている妊婦は少ないだろう。足りない栄養素をサプリメントで補うことができればいいのだが、日本ではそれが認められていない。そうすることが妊婦の健康と胎児の成長に役立つと、証明されているにもかかわらずだ。

＜摂取基準は増加傾向に＞

ウィリアム・シアーズ博士にこの問題に関する見解を問うと、シアーズ博士は「信じられない」といった表情で、下記のように答えた。

ウィリアム・シアーズ博士　「妊娠している女性の体内には、小さな胎児の脳があり、その脳は一生のなかで急速に発達する時期を過ごしています。妊娠している女性は、小さな脳を育てており、体内では赤血球や臓器、様々な細胞組織が増えます。その赤血球や臓器を育てるためには、オメガ３は当然必要な成分です。
当たり前のことを科学が証明するのを待っていれば、胎児の小さな脳にはオメガ３が必要であるにもかかわらず、与えられないことになります。科学が私たちに追いつくまで待っている余裕はありません」

また、ＧＯＥＤ代表のアダム・イズマイル氏も、オメガ３の安全性についてコメントした。

アダム・イズマイル氏「近年はＥＵやノルウェーなどの政府もオメガ３の安全性を再評価するようになってきました。その論文では、安全上の摂取上限値については、決めることができないと結論付けられています。それは、かなりの量を増やしても副作用はでないということです。グリーンランドでエスキモーを対象とした心臓欠陥の研究があります。多くの魚を食べている彼らは、オメガ３（ＥＰＡ・ＤＨＡ）を１日３０ｇ摂取しても、何も問題がないという結果が出ています。そのことから、現在の摂取基準が大変低いことが分かります。世界のほとんどの政府は、おそらくオメガ３推奨摂取量を今後上げていく必要性があります。毎年新しい論文が出てきており、最近はその論文数が４倍にもなっています。それらに対して摂取基準が追いついてこないといけないでしょう」

＜日本では健康被害のリスクを重視＞

ＧＯＥＤ（Global Organization for EPA and DHA Omega-3s）セミナーで医師や関係者を驚かせたように、オメガ３（ＤＨＡ・ＥＰＡ）サプリメントの妊婦に対する安全性評価は、日本と海外で大きく異なっている。
海外で行政機関などが採用しているサプリメントに関する成分のデータベース「ナチュラルメディシン・データベース（ＮＭＤＢ）」の日本語版には、ＤＨＡの安全性評価に「妊娠中および母乳授乳期にＤＨＡを適量摂取する事は安全でしょう。一般にＤＨＡは妊娠中にも摂取されており、妊婦用のサプリメントにも成分として含まれています。また通常、母乳にも含まれていますし、乳児用の粉ミルクにも配合されています」と記述されている。

では、有効性評価はどうだろうか。海外での評価は既報の通りだが、国内でも厚労省のパンフレット「これからママになるあなたへ」に、「お魚（クジラ、イルカを含む）は、良質なたんぱく質や、血管障害の予防やアレルギー反応を抑制する作用があるＤＨＡ、ＥＰＡを多く含み、またカルシウムなどの摂取源で、健康的な食生活をいとなむ上で重要な食材です。妊婦および出産のための栄養のバランスの良い食事には欠かせないものです」と記載があり、オメガ３を妊婦には欠かせない栄養素だと認めている。
ただ、水銀量に注意が必要と警告がなされ、わかりにくい基準が設けられている。また、推奨量を摂取するには、アジの開き３枚相当量の魚を取らなければならない。

海外では、胎児への成長や妊婦の体調維持などに有効で、安全性も確立されているとされ、オメガ３の妊婦用サプリメントが市場を拡大している。医師も積極的に妊婦へのオメガ３サプリメントの摂取を推奨している。
しかし、日本では食事として欠かせない栄養素としながら、サプリメントは安全性に問題があるとし、推奨されていない。

ある業界関係者は、「摂取しないことによるリスクよりも、摂取によるリスクを重視しているのが日本の栄養政策」と総括する。

＜「日本人にオメガ３サプリは不要」は幻想＞

その栄養政策のトップである(独）国立健康・栄養研究所に話を聞くと「日本人は海外より多く魚を摂っているから、オメガ３が不足しているわけではない。消費者は『病気が治る』、『多く飲めば飲むほど効果がある』など、サプリメントを正しく理解していない人が多いので、過剰摂取の危険が少ない食事や特定保健用食品からの摂取を推奨している」と話した。
しかし、０９年の栄養調査では、妊婦が摂取しているＤＨＡ・ＥＰＡは２００ｍｇ程度だというデータもある。また、食の欧米化もあり、魚介類の摂取はこの１０年で１０ｋｇ減少しているという資料もある。

国立栄研は過剰摂取のリスクを重視し、オメガ３を摂取しないリスクを軽視する。人生のうち、最も食事に気を使うといっても過言ではない妊婦の時期に、飲めば飲むほど胎児が健康になると勘違いして、大量にサプリメントを摂取する妊婦が存在するとしたら、それこそ「ほんの一部の人たち」だろう。一部の人たちのために、多くの妊婦や胎児の健康が脅かされている。
魚不足を自覚する妊婦に、自己判断でオメガ３のサプリメントを摂取できるようにすることが、国の務めではないだろうか。

成長戦略のスピーチで安倍総理は「国民が自らの健康を自ら守る。そのためには、適切な情報が提供されなければならない。当然のことです」と語っている。
機能性表示が解禁されたとしても、「妊婦はお控えください」の文言が商品に記載されたままであっては、魚不足を自覚する妊婦は、そのサプリを購入できない。適切な情報を提供するためには、商品の表示だけでなく、リスク偏重の国立栄研のデータベースの修正も検討する必要があるだろう。

（出典：株式会社データ・マックス健康情報ニュース）

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