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2014/02/04

健康食品、問題表示に注意　「絶対痩せられる」「免疫力アップ」　消費者庁がガイドライン

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テーマ：健康管理・増進、病気予防、抗加齢（若返り）、長寿、豊かさ探求(8818)

カテゴリ：サプリメント

おはようございます。
ツイてるスマートエイジング実践家・染谷光亨です。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。

日本はサプリメントが法整備されていないサプリメント後進国なので健康になりたい国民の足を引っ張る悪政になっていますが、法整備をしない最大の理由は質のよいサプリメントが普及して国民の健康状態がよくなると困る業界の強力な政治力の影響だそうで、マスコミからもサプリメントのマイナス情報は好んで報道されます。

そんな日本でもサプリメント学会ができたり、医療用サプリメントも普及してきたようですが、一般市販品は低質ですし、オーダーメイドサプリメントは品質の割りに高価なのが難点なので、価格的に常用できて著効がある本当によい本物のサプリメントを見つけるのはむずかしく、超健康マニアの私が真剣に探して１０年かかりましたので、一生かかっても見つけられない人は多そうです。

１９６１年に国民皆保険制度達成、１９７０年から健康増進政策を開始しても国民の健康状態は悪くなる一方という非常に残念な現実があり、１２年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか７．２％という悲惨な状態ですし、あれだけ大々的にやらされたメタボ検診・指導の５年間の成果は無いし、特にサプリメントの活用状況には米国とは大差があります。

米国の医師・薬剤師・栄養士のサプリメントへの理解は高く２０１１年の調査では、

・米国医師の６０％～７５％がサプリメントを自身で利用
・患者にも診療科に応じてサプリメント利用を提案
　循環器科：７２％、皮膚科：６６％、整形外科：９１％
・薬剤師の８６％がサプリメントを自身で利用
・薬剤師の９３％が患者にサプリメントの利用を提案
・登録栄養士（ＲＤ)の９６％がサプリメントを自身で利用
・栄養士の９７％が栄養指導でサプリメントの活用を提案

と提案どころか今でもサプリメントを否定する傾向が強い日本とは著しい差があり、私達の高いヘルス・リテラシーが必要になります。

以前ご紹介した「革命アンチエイジング」という米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイドブックには、

マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという強力なエビデンスがある

と書かれてありますし、米国アンチエイジング医学会を構築してきた著名な１８名の博士の実践内容も書かれています。

・運動：しっかりやっている
・毎日のサプリメント：１８名全員
　総合ビタミン・ミネラル剤＋各種抗酸化サプリメント常用
・食習慣：それぞれに的を射ている
・飲酒：ゼロ～少量

医師の不養生が多い日本とは大きく違って博士自身が実践されているわけですが、最近では日本の医師は隠して愛用しているようです。

サプリメントに対する制約は誤情報　欧州からの警告によれば、
・ＥＵでは、サプリメントを自分で毎日摂ることが、最も安全な日常活動の一つとなっている。
・サプリメントに対する攻撃は全部、サプリメントの効果に対する攻撃である。
・サプリメントは極めて安全である。

私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。

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**************************** 【以下転載】 ****************************

健康食品で、実際にはない病気の治療や予防の効果があるように誤認させる広告など問題のある表示が尽きない。消費者が健康食品を見分けるとき、消費者庁が作ったガイドラインは注意した方がよい表示例の参考になる。消費者自身が日ごろから健康食品の使い方に注意しておくことも大切だ。

「医者に行かなくとも動脈硬化を改善」「糖尿病、高血圧が気になる方にもオススメ」。こんな表示は問題となる恐れあり。

取り締まり進める

消費者庁は健康食品に関して景品表示法や健康増進法に違反する可能性がある表示例を示したガイドラインを昨年１２月に公表した。従来も規制はあったが、違反の判断基準が分かりにくいなどとの指摘を受け作成した。

ガイドラインは「問題のある虚偽誇大な広告・宣伝を厳正、効果的に取り締まるためのもの」（表示対策課）で、厚生労働省とも協力して進めるという。

消費者にとって健康食品は種類が様々でわかりにくいが、「保健機能食品」と、それ以外の「いわゆる健康食品」に大別される。保健機能食品は、国の審査を受けて特定の保健用途の表示を許可・承認された「特定保健用食品」（トクホ）と、国の基準に従って栄養成分の機能を表示する「栄養機能食品」を合わせた総称。通常は景品表示法などで問題となる恐れはない。

ガイドラインの対象は「いわゆる健康食品」の方だ。ただ保健機能食品でも、認められた範囲を超えた表示は対象となる。

問題となる恐れのある表示例はまず「医者に行かなくともがんが治る」など病気の治療や予防の効果。「昔から、血行を改善し高血圧に効くと言い伝えられており……」などといった世間のうわさ、伝承なども該当する。

「免疫力アップ」など身体の組織機能の一般的増強、増進効果や「血圧が高めの方に」など特定の保健の用途に適する効果の表示は、裏付けとなる合理的根拠がないと景品表示法上の不当表示になる。

「肝機能に有効な○○成分を配合」など成分に関する表示は、医学など学問上、効果がないことが分かっている場合や通常の食品と比べて健康効果にほとんど差がない場合などにも問題だ。「絶対に痩せられます」など美容関連は実際には効果がほとんどない場合などに問題となる。

表示例は特定の用語などが一律に問題になるわけではなく、一般消費者が表示から期待することと実際が著しくかけ離れている場合などに問題となる。ただ、それに関わらず、病気の治療効果などの表示は医薬品に関する薬事法で規制されている。病者用食品などの「特別用途食品」などを除き、薬事法の承認などを受けていない表示は禁止されている。

消費者庁は景品表示法で問題の可能性がある表示に関する一般からの情報提供を受け付けている。

勝手に想像しない

群馬大学の高橋久仁子教授はいわゆる健康食品での心構えとして「広告宣伝の行間を読んで、自分で勝手に効果を想像しないこと」と注意する。例えば「××が気になる方に」というのは「××の治療に効果がある」と書いてあるわけではない。

国立健康・栄養研究所の梅垣敬三・情報センター長は「いわゆる健康食品、特に錠剤、カプセル、粉末などの特定の成分を容易に過剰に摂取してしまうような製品は要注意。もし効果があるなら、それは有害な影響が出る可能性があることも考えておいた方がいい」と指摘する。

野菜などは食べられる量に限度があるので特定成分を過剰に摂取しにくいが、錠剤などはそうとは限らない。健康食品で健康被害を受けないために「病気の治療目的には利用しない」などの心得を説く。

また、日ごろから健康食品の利用メモを取ることを提案する。摂取した製品の量、そのときの体調や医薬品との併用状況などを毎日記録する。もし体調が悪くなったらいったん摂取を中止して様子を見る。こうしたメモがあれば自分で判断する材料になるという。

梅垣センター長は「薬のような副作用がなく安全で、しかも病気の治療もできるなんて都合のいい製品はありません」と強調する。

ひとくちガイド
《ホームページ》
◆健康食品について詳しく知る
　国立健康・栄養研究所の「健康食品」の安全性・有効性情報
◆景品表示法違反に関する情報提供を受け付けるコーナーもある
　消費者庁の「表示対策」のページ

（出典：日本経済新聞）

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