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2016/04/28

働き過ぎで知られている企業ですら、睡眠の重要性を認識し始めている

テーマ：健康管理・増進、病気予防、抗加齢（若返り）、長寿、豊かさ探求(9884)

カテゴリ：睡眠・休養

いつもありがとうございます。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。

最近は健康経営の記事が急増していますが、日本は記事のような仮眠室を設置するなどの睡眠にまでは踏み込んでいないようです。
私は１０年位前から健康経営の提案・支援をしています。
医療最先進国米国で科学の大躍進と９大メディアから絶賛され、０５年の米国発明大賞を受賞したソリューションを活用して「健康の見える化」をすることで、社員の健康管理を戦略的に行っています。健康増進と生産性の向上を両立させる健康経営は簡単なので導入された企業では喜ばれています。

◆３大特長
・簡単、よい結果がでる

・会社経費はゼロ

この健康経営については日経ビジネスオンラインのマネジメント内に健康経営最前線というコラムが２０１３年４月に新設され、企業の取り組み事例を中心に最新事情が紹介されています。

日本は平均寿命こそ世界一ですが、国民の約７割は岩盤のような健康管理無関心層（筑波大大学院・久野譜也教授）で、２０１４年厚生労働白書によると健康管理は「何もしない」派が４６％もいるそうです。そんなことから日本人の主観的健康度は主要３６カ国中３６位（２０１５年ＯＥＣＤ調査）と最下位で、驚くほど低率です。
健康的な生活習慣を無視して好き放題の人は、やらない理由を探すのが得意だったり、「一寸先は病み」の現代で将来の健康がいかに蝕まれるかの想像力が乏しいとか、根拠のない自信を持ち過ぎの傾向などがあるようです。

世界２３カ国の健康意識調査で、健康的な食生活は２３カ国平均は５９％が意識しているのに対して、日本は半分以下の２９％・最下位で、十分な睡眠をとる：５４％（ワースト３）、定期的な運動：３９％（最下位）という世界一の健康オンチ国です。

厚生労働省の調査によれば、運動など健康増進の習慣がある人は男女とも３割にとどまり、健康のために出費してもよいと考える金額の平均はわずか月３０００円と驚くほど低額です。

医師の４７％は病人（２０１４年日経メディカル調査）で普通の国民と変らない残念な現実があります。

・人生で今日が一番若い。
・予防に１ドル投資すると医療費が３.２７ドル減り、生産性が２.７３ドル向上する。（ハーバード大学）
・やる気よりやること。やる気があるだけではやらないのと同じです。行動こそが勝負です。（百寿医師・日野原重明先生）
・運動をする時間がないと考えている人たちは、遅かれ早かれ病気のための時間を見つけなければならなくなる。（エドワード・スタンリー伯爵）

・健康な身体を維持する意志力がないということは、人生を左右する重要な状況において、積極的心構えを維持する力にも欠ける。（ナポレオン・ヒル）

・｢生きる目的｣や｢生きがい｣が健康寿命を延ばす　幸福感を促す介入が必要
・１０年後、医療・介護費１．５倍　平均寿命より健康寿命
・世界の死亡や健康寿命の損失で、修正可能な危険因子トップは高血圧
・健康寿命は日本が世界一　男性は７１．１歳、女性は７５．６歳に
・日本健康会議、指針８項目　民間主導で健康寿命延伸を
・意外に短い「健康寿命」　５０代早期退職の現実味
・「健康」と｢幸せ｣の好い関係　伸ばそう"主観的健康寿命"
・健康寿命のばすカギは「家族以外の３つのコミュニティー」
・健康寿命延ばせるか　くらし工夫で転倒防げ　地域ぐるみで体操、充実感も欠かせず
・座りっぱなしでいると「健康寿命が7年短くなる可能性がある」
・「健康寿命」延ばせば最大５兆円節減　１０年間で推計
・「自分は若い」と感じる人は健康に生きられる「病は気から」は本当
・口の健康を意識して健康寿命長くしよう
・男のアンチエイジングと「食」
・健康的な食事と運動習慣　以外にも長寿の秘訣があった
・これが健康長寿のカギ「６３歳」を元気に
・米国医学会が出した「衝撃のリスト」　全米８割の医師が示した無駄な医療
・長野の長寿　秘密は明治の教育
・運動で４０歳以降医療費１５３万円減　阪大試算
・筋トレでメタボ脱出、データも裏付け　「予防医療」「医療費削減」にも
・生活習慣改善　企業ぐるみ　健保の医療費削減

０８年度から実施された特定健康診査・保健指導は、十分な成果が出ていないので１０年３月に厚生労働省は健康診断で異常が多い事業所に対して労働基準監督署が重点的に改善指導するよう通達が出されています。
一方、文部科学省の疲労研究班調査によれば、５６％が疲れを３９％が慢性疲労を訴え、仕事で強い悩み、不安、ストレスを感じている人は６２％に達し、日本人の慢性疲労や慢性疲労症候群による国内の経済損失は約１兆２千億円に上ると試算しています。厚生労働省の１２年労働者健康状況調査では、労働者の６１％が仕事や職業生活に関する強い不安・悩みがあると回答し、前回調査より増加しています。

社員の健康状態の悪化は、休業率上昇、創造性やモラル低下をもたらし、企業の生産性に深刻な悪影響を与え医療費負担も増大しています。最近では過重労働に起因する心筋梗塞や脳卒中、うつ病なども労災認定されるようになり、企業が安全配慮義務不履行を問われて多額の民事賠償を命じられる判決も散見、社員の健康管理は企業責任となり、最高健康責任者（ＣＨＯ）まで置かれる時代がきています。

私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。

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社員の健康増進と生産性向上を両立させる健康経営

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**************************** 【以下転載】 ****************************

睡眠と健康の関係についての意識が高まるにつれ、企業も睡眠の重要性を重要視するようになっている。Google、ザッポス、ベン＆ジェリーズ、ハフィントンポストなどの企業に仮眠室があるのは当たりまえになり、また多くのテクノロジー企業やメディア企業の役員たちは、適切な休息とワーク・ライフ・バランスの重要性について話してきた。

ビジネスの世界は広くなってきたが、ストレスや過労の文化が改善するスピードは速くはない。しかし世界で最も一流のコンサルティング企業の一つである、マッキンゼーのような企業がこの問題に取り組むことで、事態は変わって行くのかもしれない。

最近公開された報告では、マッキンゼーは仮眠室の導入や、従業員に確実に休暇を取らせるなどの、企業が健康増進を奨励する方法を紹介している。また、睡眠は贅沢品であるという概念を打ち砕くことを狙いながら、マッキンゼーはクライアントの巨大なネットワークにもこの報告のメッセージを広げようとしている。

「まだ私たちの中には、睡眠は仕事にとって邪魔なものだという見方があるようです」とこのレポートの共著者である、マッキンゼーの睡眠専門家のエルス・ファン・デル・ヘルム氏が話してくれた。また、例えば仮眠室は「使われる頻度はあまり高くなく、仕事中に仮眠室を利用するのはタブーだという雰囲気もまだある」とヘルム氏はハフポストＵＳ版に話している。

企業の役員にとっても、睡眠をしっかり取らせるのは難しい。このレポートで、ビジネスリーダーの８３％は、自分の企業で睡眠の重要性を伝える取り組みは十分ではないと解答している。また３６％は、社員にしっかり睡眠をとらせることができなかったと答えている。

しかし、マッキンゼーが睡眠と健康の重要性を啓発する取り組みを牽引する位置になるとは驚きだ。コンサルティング企業は、そもそも仕事と生活のバランスを取りやすい企業と思われていない。例えば社員は週の労働時間が１００時間を超え、常にクライアントと会うために出張が続き、そして多くの社員はバーンアウトしてしまうか、すぐに退職してもっと安定した職に就くことになる、と思われていることだろう。

マッキンゼーは、自社の社員に睡眠プログラムを実行しているかどうかについては答えなかった。

睡眠と健康の重要性を理解しているのは、意識の高いテクノロジー企業だけだという認識がまだ存在する。しかし、伝統的な企業も、自分の健康への関心を高める社員によって、姿勢を変えている。またミレニアル世代の関心を集めるため、コンサルティング企業はフレキシブルな働き方や休暇を強調している。

「進歩的な企業は、健康的な食事や栄養、日頃の運動や、規則正しい睡眠を強調しています。社員の健康、生産性やリフレッシュの重要性を認識しているのです」と、ハーバード・ビジネス・スクールの上級研究員であるビル・ジョージ氏がハフポストＵＳ版にメールで述べた。「数十年前の社員が、働く時間が足りない、と求めていたこととは全く対照的です」

多くの人は働き過ぎていたり睡眠時間が足りていなかったりするので、睡眠の重要性を啓発する取り組みは特に魅力的に思える。そして、休息を求めているのはミレニアル世代だけではないのだ。

「様々な世代のグループが、睡眠に関して悩んでいることに驚きました」と、来月にマッキンゼーを退職して自身のコンサルティング企業を立ち上げる予定のファン・デル・ヘルム氏が話す。「若いグループほど自分の仕事や社会生活に対して熱心で、年齢の高いグループほど、子供と過ごすことが多くなります。出張が多くて時差ボケになる人もおり、年を取るにつれこれらのことに対応することが難しくなります」

多くの職場の習慣が変わろうとしているように、トップの企業の役員たちも睡眠に注目し始めていると専門家は話している。ネットフリックスやAppleの役員が仕事と生活のバランスの重要性について語ったのは、社員をサポートするという意味であれば素晴らしいことだ。社員をサポートするという意味で言ったのであればの話だが。就業時間後にどの時間までなら仕事のメールを送っていいか、など、指針が明確になったということなのだ。

「ＣＥＯや役員のトップ達は模範を示さなければならず、また午前３時にメールを送ったりしてはいけません」とタレントマネージメント研究企業の、Bersin by Deloitteを設立したジョシュ・バーシン氏が話した。「そのような規則が企業にないのだとしたら、まともではありません」

（出典：ハフポスト）

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