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渚のバラード
５０代半ばの親仁ですが、旺盛な好奇心、食欲、？欲に基づき、健康な肉体を駆使して、色んなものに首を突っ込みます。その時々の関心事に、独断と偏見で切り込んで参ります。ご贔屓に。
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September 30, 2007
カテゴリ： カテゴリ未分類
このシリーズも１０回目を迎えました。今回で各論はお終いとし、次回で全体の纏めを行いたいと思います。各論の最後には、「その６」で追加しました 「11．左翼は今日的価値観に基づいて過去を断罪する」
を論じたいと思います。これは「靖国問題」にも繋がります。
＜左翼は今日的価値観に基づいて過去を断罪する＞
1929年10月24日木曜日のニューヨーク株式市場（ウォール街）で始まった株価大暴落は、あっという間に世界を大恐慌に巻き込み、各国は長期に渡る不況の時代へと入って行きました。その中でも、植民地を持っていた米・英・仏は相対的に有利な状況にあり、英・仏においてはブロック経済を組んでダメージの軽減に努めました。
一方、植民地を持たない日・独・伊は、米・英・仏に対抗して枢軸同盟を結成し、最終的には第二次世界大戦に突入する訳ですが、日本の場合は満州を「日本の生命線」として植民地化を推し進め、次第に中国への侵略を進めるに至りました。この過程において、日本国内では軍部、特に陸軍の政治侵出が顕著になり、1925年に施行された「治安維持法」が強化され、言論弾圧が激しさを増して行きました。
この限りにおいて、当時の日本はファシズムが荒れ狂った「暗い時代」だった訳ですが、侵略戦争については日本なりの論理があるのです。先ず、植民地というものが西洋中心の世界史において、大航海時代以降４００年も続いておりました。米・英・仏にせよ、植民地を獲得したのは武力による強奪だった訳であり、４００年後に日本がそれに倣ったとして何が悪いのか、という訳です。
勿論、２１世紀の今日、これを再びやろうなどと公人が語ったなら、国内外から猛烈な非難が巻き起こり、その人物は社会的に再起不能となるでしょう。まあ、アメリカが嫌いな左翼の方々は、「アメリカは今でも侵略戦争を続けている！」と喚いておりますが、侵略戦争が「絶対悪い」という広範な認識は、２０世紀前半の世界には形成されていませんでした。
この、「侵略戦争は悪だ」という考え方は、ナチスドイツを裁いた「ニュールンベルグ裁判」が最初であり、それに続く「東京裁判」において日本は「事後法」により裁かれたのです。左翼は「東京裁判史観」に基づき、日本の侵略戦争を一方的に断罪しますが、冷静且つ中立な立場で、過去を考証して欲しいものです。また、パールハーバー以前の戦争は侵略戦争ですが、以後の戦争は米英との東南アジア地域における利権争いであって、一方的に日本が悪い訳ではありません。
こういった視点は、「靖国問題」を考える上でも重要であり、左翼は、中国の政治的ブラフに過ぎない日本国首相の靖国参拝についても、明確なる根拠もなく反対、反対の一点張りです。中国側は、「東京裁判」で処刑された「Ａ級戦犯」７名の合祀を問題にしておりますが、その７名の方々個々の罪状と、量刑の妥当性についてきちんと述べられる者は殆どいないだろうと思います。
例えば、広田弘毅元首相ですが、「文官一名を血祭りに上げろ」という連合国側の意図があったらしく、首相として軍国主義と戦って敗れたこの立派な人物が、理不尽にも処刑されてしまったのです。また、武藤章中将は、昭和１４年から１７年に至る激動の２年数ヶ月を、陸軍省軍務局長の要職にあり、開戦に猪突猛進する参謀本部を抑え、日米交渉に活路を見出そうと粉骨砕身の努力を続けた方なのです。
「Ａ級戦犯」７名の実質的な責任の有無については、個々にかなりの違いがありますが、一言でいえば、罪を一身に被って祖国の礎になられたのだということです。こういった一歩踏み込んだ歴史認識もなしに、左翼の連中は一方的に過去の日本を断罪し、「Ａ級戦犯」を非難し、「靖国問題」を不当に歪曲しておりますが、それが彼等の軽薄なところです。こんな奴等に、「したり顔」で日本のことを語って欲しくありません。
以上で、本シリーズの各論は終了と致します。次回は総括編を書き、このテーマから一先ず離れて新たな分野から書いて行こうと思っています。
＜左翼は今日的価値観に基づいて過去を断罪する＞
1929年10月24日木曜日のニューヨーク株式市場（ウォール街）で始まった株価大暴落は、あっという間に世界を大恐慌に巻き込み、各国は長期に渡る不況の時代へと入って行きました。その中でも、植民地を持っていた米・英・仏は相対的に有利な状況にあり、英・仏においてはブロック経済を組んでダメージの軽減に努めました。
一方、植民地を持たない日・独・伊は、米・英・仏に対抗して枢軸同盟を結成し、最終的には第二次世界大戦に突入する訳ですが、日本の場合は満州を「日本の生命線」として植民地化を推し進め、次第に中国への侵略を進めるに至りました。この過程において、日本国内では軍部、特に陸軍の政治侵出が顕著になり、1925年に施行された「治安維持法」が強化され、言論弾圧が激しさを増して行きました。
この限りにおいて、当時の日本はファシズムが荒れ狂った「暗い時代」だった訳ですが、侵略戦争については日本なりの論理があるのです。先ず、植民地というものが西洋中心の世界史において、大航海時代以降４００年も続いておりました。米・英・仏にせよ、植民地を獲得したのは武力による強奪だった訳であり、４００年後に日本がそれに倣ったとして何が悪いのか、という訳です。
勿論、２１世紀の今日、これを再びやろうなどと公人が語ったなら、国内外から猛烈な非難が巻き起こり、その人物は社会的に再起不能となるでしょう。まあ、アメリカが嫌いな左翼の方々は、「アメリカは今でも侵略戦争を続けている！」と喚いておりますが、侵略戦争が「絶対悪い」という広範な認識は、２０世紀前半の世界には形成されていませんでした。
この、「侵略戦争は悪だ」という考え方は、ナチスドイツを裁いた「ニュールンベルグ裁判」が最初であり、それに続く「東京裁判」において日本は「事後法」により裁かれたのです。左翼は「東京裁判史観」に基づき、日本の侵略戦争を一方的に断罪しますが、冷静且つ中立な立場で、過去を考証して欲しいものです。また、パールハーバー以前の戦争は侵略戦争ですが、以後の戦争は米英との東南アジア地域における利権争いであって、一方的に日本が悪い訳ではありません。
こういった視点は、「靖国問題」を考える上でも重要であり、左翼は、中国の政治的ブラフに過ぎない日本国首相の靖国参拝についても、明確なる根拠もなく反対、反対の一点張りです。中国側は、「東京裁判」で処刑された「Ａ級戦犯」７名の合祀を問題にしておりますが、その７名の方々個々の罪状と、量刑の妥当性についてきちんと述べられる者は殆どいないだろうと思います。
例えば、広田弘毅元首相ですが、「文官一名を血祭りに上げろ」という連合国側の意図があったらしく、首相として軍国主義と戦って敗れたこの立派な人物が、理不尽にも処刑されてしまったのです。また、武藤章中将は、昭和１４年から１７年に至る激動の２年数ヶ月を、陸軍省軍務局長の要職にあり、開戦に猪突猛進する参謀本部を抑え、日米交渉に活路を見出そうと粉骨砕身の努力を続けた方なのです。
「Ａ級戦犯」７名の実質的な責任の有無については、個々にかなりの違いがありますが、一言でいえば、罪を一身に被って祖国の礎になられたのだということです。こういった一歩踏み込んだ歴史認識もなしに、左翼の連中は一方的に過去の日本を断罪し、「Ａ級戦犯」を非難し、「靖国問題」を不当に歪曲しておりますが、それが彼等の軽薄なところです。こんな奴等に、「したり顔」で日本のことを語って欲しくありません。
以上で、本シリーズの各論は終了と致します。次回は総括編を書き、このテーマから一先ず離れて新たな分野から書いて行こうと思っています。
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