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産○新聞の記事=生活面から抜粋 21/9/23
日本人の3大死因といえば、がん、心疾患、脳血管疾患、しかし、第4位
が肺炎であることは以外と知られていない。肺炎で死亡した人は平成18
年には10万7000人を超え、その95%を65歳以上の高齢者が占めて
いる。こうした実態を踏まえ、全国老人保健施設協会や肺炎治療の専門家
らでつくる「肺炎予防推進プロジェクト」が発足、啓発活動を開始した。
プロジェクトの顧問で日本医科大呼吸ケアクリニックの木田厚瑞所長は
「お年寄りは加齢に伴って菌の侵入に対する免疫が低下し、気道の防御機能
もうまく働かなくなるため細菌性の肺炎にかかりやすい」と説明する。
特に高齢者の場合は高熱やせき、呼吸困難など典型的な症状に乏しく、診断
が手遅れになるケースも多い。木田所長は「うがい、手洗いの励行、マスクの着用など日常生活での予防と、早期発見を心がけることが何よりも肝心」
と指摘する。
新型インフルの大流行を前に木田所長がすすめるのが、予防効果の高い
肺炎球菌ワクチンの接種。肺炎を引き起こす病原体の中でも最も頻度が
高く重症化しやすいのが肺炎球菌だが、1回のワクチン接種で効果は
5年以上持続する。季節性ではインフルエンザワクチンとの併用で、死亡
リスクを8割減らせるという。
しかし、ワクチン接種率は米国で65%を超えるのに対し、日本ではわずか
5%で認知度も低い。「新型インフルでも肺炎を併発して亡くなる人が多いことが分かってきた。かかっても重症化しないよう早めにワクチンノ接種
をしておくことが重要」と呼びかける。
プロジェクトでは、肺炎球菌感染症に関するコールセンター
《電話0120・66・8910》を来年3月まで開設するほか、
啓発イベントやウエブサイトでの情報提供を行う。