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上昇力! 仕事の壁を突き破る「テンシュカク」仕事術 (PHPビジネス新書)上昇力!著者:斎藤孝価格:861円(税込、送料込)楽天ブックスで詳細を見る序章 「テンシュカク」で、頂点まで昇りつめろ!□ 頂点を目指して真剣勝負に挑むからこそ、仕事は一生の大半を費やすに足る、壮大なゲームになり得る□ 若いうちは技術が未熟でも、テンションさえ高ければカバーできる□ 何となくとも元気さを前面に押し出すことができれば、大きなアピールになる。□ 人間の評価の多くは、修正の多寡で決まるといっても過言ではない□ 修正したことを認めさせる力□ マインドを持ち続けることは、精神的な成熟度が足りないことを意味する。□ 上司に言われた以上に大げさに修正すること□ やっかいな「感情のもつれ」は、「確認」で避けられる□ 「一緒に働きたい」と思われることが、成功への近道第1章 何はなくても「テンション」を高めよ!□ 社会人に求められるのは、新たな仕事を生み出すこと□ テンションがエンジンとなり、ものごとが進み始める□ テンションとは強い医師のことである□ 多少ハッタリ気味でも強引でも、リーダーには言い切る強さが重要□ 落ち込んでいる場合ではない□ 自分が関心を持ちさえすれば、世の中は刺激に満ちている□ なんらかの全うすべき職務を持ってるとすれば、その時点でプロである□ とりあえず手足の指先さえ温まっていれば、テンションは下がらない第2章 「組織ぐるみ」のテンション向上術□ 重要なのは「ポーズ」であり、」それを相手に「アピール」すること□ 「つまらない映画をみる」というリスクにさえ目ををつぶれば、リターンは意外に大きい□ お世辞であれなんであれ、相手についていいと感じたことを口に出して伝える□ ちょっと無理をしてでも笑顔にしてみる□ 人間は慣れの動物である。ある程度継続すると、やがて高いテンションが習慣になる□ ミスを当たり前のものとして、いかに他の全員でフォローするかが重要第3章 「修正」は四つのステップで□ 「気づく」「認める」「直す」「習慣化」□ 「弱点」は人に指摘してもらう□ 自分の弱さを自覚すること□ 「でも」はけっして使わない□ 自分でそこにチャレンジし、失敗したらそれを踏まえてふたたびチャレンジするような「循環力」を持つ□ 修正とは、簡単に言えば「挑戦」のことである。□ 「挑戦」 → 「失敗」 → 「修正」□ 誰もが弱っているときこそチャンス第4章 「確認」で未来を先取りしよう□ 三つに絞って、要点を確認する□ 確認を高めることは、「予測力」を鍛えること□ 「想定外」は言い訳にしかならないエピローグ□ リスクを取れないやつはいらない
2013/08/24
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人事部は見ている。 (日経プレミアシリーズ)人事部は見ている。著者:楠木新価格:893円(税込、送料込)楽天ブックスで詳細を見る少し長いプロローグ すべての途は人事に通じる□ 人事のように、人の気持ちとか、人間全体が丸ごとかかわることは、なかなか理屈や論理だけではとらえきれない。、むしろそこからこぼれ落ちていくところが大事だと思う。第一章 人事部は何をやっているのか□ 人事評価は企業経営の反映である□ やはり企業は、経営方針を明確にしないといけませんよね□ 経営方針やトップの姿勢が各社員に直接影響を与えていることを示している□ 人事部の主な仕事 1 社員の異動や人事評価 2 給与や退職金、労働時間などの社内労働条件 3 労働組合との交渉 4 将来に向けての人事制度を企画・立案 5 給与管理や勤務管理、システム対応などの総務 6 新卒採用や中途採用 7 社内研修全般 (8 再就職の斡旋)□ 人事部員と各ラインマネージャーとの緊密なやり取りがこの仕事の死命を制する□ 会社の仲間として一緒に働くことができるかどうか□ 「経営ビジョン・経営方針」「組織(所属長とその構成員)」「人事マネジメント・人事評価制度」というトライアングルの関係第二章 考課と異動の不満の矛先□ 各社員は周囲が見るよりも自分のことを高く評価していたのである□ 7~8割が不満を抱いていたのだった□ 人は自分のことを3割評価している□ 人は自己肯定感がなければいきいきとして生きていけない□ 一つの組織に依存してはいけない□ 人は20分間、直接相手の話を聞けば、言葉にはできなくてもその人が自分とウマが合うか合わないかは大体分かることである。第四章 人事部員が見た出世の構造□ 「当社における、求められる仕事上の能力とはいったい何なのか」□ 何を基準に個々の社員を評価すればいいのか□ 転勤と人事管理に関する調査 3 人事育成を進めること 4 人材育成を進めること 5 能力や適性にあった配置を行うこと□ 役員を選ぶ基準は忠誠心□ 結果的にエラくなる人と長く一緒にやる能力□ 自分一人の好悪の情けではなく、社員相互の気持ちを合わせて尊重するものだ□ 課長までと、それ以上の役職における昇進は異なる能力を要求されている□ その上司の得意、不得意を観察する。そのうえで定期的にかつ簡潔に上司に様々な「報告」をすることだ。□ 他部課との調整は必須□ 上司の枠内に収まる能力第六章 曲がり角に立つ人事部□ リストラをする立場のひとがより傷んでいる□ 人事の仕事は彼らを支援する以外には、何もない第七章 社員の人生は社員が決める□ 三つのタイプの社員 1)高機能で専門性の高い社員 2)プロ集団を支えるルーティンの仕事をこなす比較的低コストの社員 3)経営者と一体となって組織を機能させる中核社員□ 社員の「働く意味」読み取り、マネジメントに取り込むのは一筋縄ではいかない
2013/08/11
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最新 IT業界の人事・労務管理と就業規則最新IT業界の人事・労務管理と就業規則著者:林久美価格:2,100円(税込、送料込)楽天ブックスで詳細を見る序章 IT業界を取り巻く動向第1章 労働契約や就業形態をめぐる問題□ 労働者派遣事業には、 1 特定労働者派遣事業 同常用雇用型 派遣元に常時雇用されている 厚生労働大臣への届け出のみで足りる 2 一般労働者派遣事業 登録雇用型 厚生労働大臣の許可 う 有効期限は3年、更新後は5年が必要□ 派遣労働者の社会保険については、派遣元で加入する必要があります□ 派遣元責任者の責務 ・派遣労働者であることの明示等 ・就業条件等の明示 ・派遣先への通知 ・派遣先および派遣労働者に対する派遣停止の通知 ・派遣元管理台帳の作成、記載及び保守 ・派遣労働者に対する必要な助言及び指導の実施 ・派遣労働者から申し出を受けた苦情の処理 ・派遣先との連絡・調整 ・派遣労働者の個人情報の管理に関すること ・安全衛生に関すること第2章 未払い残業をめぐる問題□ 未払い残業の請求について ・未払い残業代+遅延利息+付加金 未払い残業代は、立証責任がある□ 所定外残業代が不要とされた事例 決まった時間になるからこそ、時間外労働及び深夜労働に対する割増賃金分を含めた合意しても許容されていると判断しているのです。□ 定額残業手当制度の導入 1 定額残業手当とそれ以外の賃金が明確に区別されている 2 実際の時間外労働の時間数が定額残業手当のベースとなる時間を超えて入り場合には、差額の支払いを行う 3 あらかじめ見込まれる「時間数」が明らかにされている 4 新たに定額残業手当制度を採用する場合に従業員にとって不利益な変更となる場合は、同意書を徴収する□ 専門業務型裁量労働制の対象業務 ・情報システムの分析又は設計業務 プログラムの設計又は作成を行うプログラマーは含まれない ・管理監督者 経営者と一体的な立場で仕事をしている 出社、退社や勤務j時間に対して厳格な制限を受けていない その地位にふさわしい待遇がなされている□ 変形労働時間制の導入第3章 長時間労働をめぐる問題□ 時間外労働と健康障害のリスク 月100時間 又は 2~6か月平均で月80時間を超えると健康障害のリスクは高くなる□ 定期健康診断は採用時と年1回実施し、従業員に対して健康診断結果を通知する義務を負っています。□ 従業員が50名以上在籍している事業場には、その結果を所轄の労働基準監督署へ報告する義務も課せられています。□ 1週間40時間を超える時間外労働(休日出勤を含む)が1か月100時間を超え、かつ、疲労の蓄積が認められる者であって、申し出を行った従業員□ 労働者の疲労蓄積度チェックリスト□ 有給休暇の取得促進策(プロジェクト休暇制度)第4章 健康管理をめぐる問題(メンタルヘルス対策)□ 就業規則の規定に従って発令する「休職命令」は、普通解雇を回避し、対象従業員との労働契約関係を維持することにつながり、これは解雇権行使の猶予と考えることができます。□ 職場復帰支援の流れ 1 病気休業開始および休業中のケア 2 主治医による職場復帰可能性の判断 3 職場復帰の可否の判断および職場復帰支援プランの作成 4 最終的な職場復帰の決定 ・職場復帰 5 職場復帰のフォローアップ第5章 経営に関わる労務管理上の問題□ 退職時の誓約書 未払い賃金の請求を退職後におこされないよう、「在職中の労働債権債務はないことを確認した」という一文第6章 IT企業の退職金制度□ IT企業におけて退職金制度を導入する意義 ・優秀なエンジニアの確保 ・有能なSE、PMの足止め策 ・在職中の賃金を抑える(賃金の後払い) ・従業員の独立支援 ・従業員の在職中の功績・功労(永年勤続)に対する報奨 ・退職後の生活保障□ 退職金制度の種類 1 給与比例式 退職時の給与×勤続年数×退職事由 2 勤続年数比例方式 一定額×勤続年数×退職事由 3 ポイント制 在職中のポイント累積額×ポイント単価×退職事由 (人事評価制度が整備されていることが前提)□ 中小企業退職金共済制度の利用第7章 IT企業の福利厚生制度□ 資格取得奨励制度 ・補助金の支給 ・補助金の限度額 ・補助金の手続き ・勤怠及び給与の取り扱い□ 特別有給休暇の付与制度□ 健康保険組合への加入□ 福利厚生サービスへの加入 中小企業勤労福祉サービスセンター第8章 IT企業で使える助成金□ 助成金の活用にあたっての注意点 1 助成金を運転資金としてあてにしない 2 助成金ありきの採用を行わない 3 制度変更が頻繁に行われる□ 均衡待遇・正社員化推進奨励金(正社員転換制度)
2013/08/04
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