ＦＤＡ（食品医薬品局）とＣＤＣ（疾病予防管理センター）が共同で運用している ＶＡＥＲＳ（ワクチン有害事象報告システム）への自主的な報告 によると、「ＣＯＶＩＤ-１９（２０１９年-コロナウイルス感染症）ワクチン」による死亡者数は８月１２日現在、前の週より１８５名増えて３万０３４７名に達した。なお、ＶＡＥＲＳに報告される副作用の件数は全体の１％にすぎないと言われている
この「ワクチン」は安全性を確認する正規の手順を踏まずに「緊急事態」だという名目で使うことが許されている。感染が世界へ広がり、重症の肺炎を引き起こしていることになっている。しかも有効な医薬品が存在しないというのだ。
ＰＣＲ（ポリメラーゼ連鎖反応）検査が診断の手段としては信頼できないことが明確であり、感染が爆発的に広がっていることを示す証拠は見当たらず、重症の肺炎患者が街にあふれているようには思えない。しかも複数の有効や医薬品が存在する。
現在使われている「ワクチン」の主なものはｍＲＮＡ技術が使われているのだが、そうした種類の「ワクチン」を製造している会社のひとつであるモデルナはｍＲＮＡ技術を利用してコンピュータのオペレーティング・システムとのようなプラットフォームを作ると説明している。 同社の最高医療責任者のタル・ザクスが２０１７年１２月にＴＥＤで行った講演 で、癌を治療するために遺伝子を書き換える技術について説明している。
ドイツの巨大化学会社バイエルの重役、ステファン・ウールレヒは２０２１年１０月、「ＷＨＳ（世界健康サミット）」で「ｍＲＮＡワクチン」は遺伝子治療だと認めている 。それを知ったなら９５％の人は反対するので「ワクチン」というタグをつけたというのだ。
ビル・ゲーツたちは将来のパンデミックや天然痘を使った攻撃について語っていた 。その予言通りに現れたのが「サル痘」。 昨年３月にＮＴＩ（核脅威イニシアティブ）とミュンヘン安全保障会議はサル痘のパンデミックが起こるというシミュレーションを実施 、１１月に報告書が発表されている。
その報告書によると、「ブリニア」なる国で２０２２年５月１５日に感染が始まり、２３年１２月１日には２億７１００万人が死亡することになっている。
ちなみに、ＮＴＩはＣＮＮを創設したテッド・ターナーらによって創設された団体。ターナーはビル・ゲイツと同じように人口削減を主張している。実際にイギリスの健康安全保障庁（ＵＫＨＳＡ）がサル痘の患者が発見されたと発表されたのは２０２２年５月７日のこと。ここからサル痘を新たな「悪霊」とするホラードラマは始まる。
善意に解釈すれば「奇跡的な偶然」だが、「やりすぎ」と考える人もいる。 ポルトガルの研究者が５月２３日にＮＩＨ（国立衛生研究所）で発表した報告 によると、サル痘の病原体は研究者の手が加えられているだけでなく、意図的に撒かれた可能性があるという。
７月２３日にＷＨＯ（世界保健機関）のテドロス・アダノム事務局長は「サル痘」について、「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態（ＰＨＥＩＣ）」に相当すると宣言した。７月２１日に開かれた専門家による緊急委員会では９人が反対、６人が支持。反対者が多かったのだが、事務局長が強引に緊急事態を宣言したわけだ。
しかし、サル痘に対する人びとの恐怖が弱い。ＣＯＶＩＤ-１９のパンデミックをＷＨＯが宣言した時にようなインパクトがない。人びとはＣＯＶＩＤ-１９騒動で多少は勉強したのかもしれないが、ＷＨＯは名前が悪いと考え多様で、人びとが怖がるような名称へ変更したがっている。
ＣＯＶＩＤ-１９騒動を推進してきた勢力はロックダウンなどで人びとの行動を制限、監視システムを強化し、経済を破綻させて庶民を苦境に追い込みつつある。
人間の管理体制はパンデミック騒動の始まる前から欧米では整備されつつあった。そのひとつの仕組みがデジタル・パスポート。欧州委員会は「ワクチン・カード／パスポート」を２０２２年に実現することにしていた。
こうした動きの背後には。２０１５年９月に国連で採択された「我々の世界を変革する：持続可能な開発のための２０３０アジェンダ」がある。「ＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）」を実現するため、既存の個人を特定するシステムに記録されていない人びとを管理する必要があるとされ、デジタルＩＤの導入が進められることになったのだ。２０１６年５月には国連本部でどのように導入を進めるかが話し合われ、「ＩＤ２０２０」が設立されている。
西側の支配層にとって２０３０年は重要なようで、ＮＡＴＯの事務総長を務めるイェンス・ストルテンベルグは「ＮＡＴＯ２０３０」なるプロジェクトを始めると今年６月８日に宣言、ＮＡＴＯの活動範囲を太平洋へ広げ、オーストラリア、ニュージーランド、韓国、そして日本をメンバーにする計画を明らかにした。
