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「本家環境テロリスト」グリーンピースと「海の狂犬」シー・シェパードがテロを続ける本当の理由とは・・・

●「海の狂犬」シー・シェパード捕鯨船に劇物投げつけ侵入－シー・シェパード　2008/1/16南極海で捕鯨調査にあたっている日本鯨類研究所（日鯨研）の調査船に、米国の反捕鯨団体「シー・シェパード」の活動家2人が薬品を投げつけながら侵入した。豪政府から早期の釈放を要請されたこともあって、日本鯨類研究所は、「シー・シェパード」の船などを通じて2人の身柄を引き取りに来るよう求めているが、同団体側から応答はないという。シー・シェパード広報担当は「人質を使って要求をしてくるというのはテロリズムの証。テロリストとは交渉しない」と独自の解釈を展開している。水産庁の担当者も失笑するほかないといった様子だ。同様に「本家」環境テロリストとして名高いグリーンピースも、調査船の前を横切ったり、給油活動を妨害しては「大型の調査船に体当たりされそうになった」と主張し、その模様を自らYouTubeにアップしたところ、逆に世界中から非難のコメントが集中する結果になった。●もはやクジラの保護と捕鯨は科学的に関係がない（環境テロ団体の息がかかっていない冷静な）海洋生物学者は「今や、捕鯨問題は環境問題ではない」と指摘している。実は、ミンククジラなど、日本が捕鯨対象とするクジラの数（現在70～80万頭）が調査捕鯨数によって、影響を受けないことは海洋生物学者の間でもすでに争いがない。争われているのは、増やすとすればいつ頃からが適当か、であって、捕鯨を無くすどころか減らすという議論すらない。また、日本が捕鯨したクジラは、全てDNA解析されているため缶詰になっても、どのクジラの肉かを特定できる。これは、昔とちがって密漁・乱獲が不可能であることを意味している。もともと、密漁・乱獲は日本ではなく、欧米の仕業だ。工業製品に加工され、食用部分の肉はぜんぶ破棄されていた。●「捕鯨を認めると海外の牛肉輸出がダメージを受ける」　～欧米の政治家がクジラ保護を叫びながらCO2緩和を求める理由クジラの肉に食用価値を見いださなかった欧米は、日本がかつてのようにクジラを一般的な食用肉とすることで、BSE問題にゆれる牛肉の輸出が落ちることを恐れて、捕鯨に反対的な立場を取っているにすぎない。牛豚や鳥、魚介類を含めた、日本の食肉消費量は約350万トン。うち、牛肉は約100万トンを締める。（国内30万トン、輸入70万トン）2006年の調査捕鯨（1240頭）による鯨肉は5千トン。捕鯨の枠を科学的根拠によって決めるとすれば、この頭数は3～10倍に膨れあがる。もし、日本やノルウェーの食肉の占める割合のうち、1万トンが鯨肉になったら・・・牛肉の消費が引き替えて減るとすると、欧米の牛肉輸出は1.5％減ることになる。3万トンになれば4％（このレベルの捕鯨まではまず問題ないとされている）10万トンになれば7％。欧米の牛肉産業は大ダメージを受けることになる。もはや農業国ではなくなった日本では分からないだろうが、反捕鯨国のテロ支援国家とも言えるオーストラリアのほか、EUや米国・カナダのように、大農家が地元の名士となり、大票田を握っているという国家において、農業政策（＝牛肉輸出推進）は政治家にとって、無視できない問題なのだ。※特にオーストラリアは「オージー・ビーフの国」として主要な産業である牛肉輸出を減らせない事情から、異常に反捕鯨熱が強い。さらに、悪いことに多くの豪国民がこれを動物愛護と錯誤している。だから、ほんの200年前まで、日本よりはるかに多くのクジラ（のみならず、現在絶滅した海洋ほ乳類のほとんど）を虐殺してきた国が、ここにきて手のひらを返して反捕鯨を訴える。彼らは「1頭たりともクジラを捕ってはいけない」つまり「牛肉の輸出を1頭たりとも減らすことは認めない」と言っているのだ。「クジラを捕るな」という政治家が同じ口で「CO2をもっと排出してもよいようにするべきだ」と主張するのはこのためだ。科学的根拠やましてや、動物愛護の観点からでもなく、クジラの問題が政治家の保身に基づいているのだという認識は知っておかなければならない。もちろん、牛肉は大変栄養価の高いタンパク源だし、美味である。栄養価値、食文化の上でも後世によい牛肉を残すべきだと思う。しかし、その一方で、牛を育てるためには大量の穀物が要る。牛の「そしゃく」ではき出される温暖化ガス（地球上の総メタンガス排出の15％）も無視できない量だ。現実的に人口爆発に歯止めがかからない以上、海洋にタンパク源を求めることは間違っていない。クジラへの同情は別として、科学的観点のみからいえば、適正なクジラ捕獲は、鯨肉という良質なタンパク源の確保と同時に、クジラが大量に消費してしまう小型魚介類からのタンパク源確保という２重の食料確保となることは事実だ。まだ日本には貴重な食文化が残っている。●環境テロリストは捕鯨問題で２重に儲けている環境テロ団体「グリーンピース」には年間200億円という寄付金が寄せられる。純利益として考えると、超巨大企業でも200億円はなかなか叩き出せない。その200億円は主にPR活動の反響として寄せられるのだが、一番の稼ぎ頭は「捕鯨妨害」である。良しににつけ、悪しきにつけ、過激な活動はテレビなどで大きく取り上げられる。その活動資金は、もともと「クジラで損をする人たち」から寄せられる。そして、シー・シェパードら、環境テロ団体は「飼い犬」として危険行為を行う。彼らが環境「テロリスト」団体である所以は、環境をネタに私服をこらすからである。シー・シェパードは、なぜあそこまで危険な行為に走るのか？まったく理解できない人もここを抑えれば、テロリストの魂胆が分かるだろう。環境テロ団体の筆頭はグリーンピースであり、寄付金はグリーンピースに流れがちである。２流のテロ団体としては、より過激な行為でアピールするしかない。「グリーンピースより危険なシー・シェパード」と呼ばれたがっているのだ。そして、テロ行為（いかにも正義に満ちた環境保護活動を装ってPRされるが･･･）の後には、必ず無知な人々からの寄付金が寄せられる。役員は寄付金で潤い、テロ行為の筆頭に立った団体員にはボーナスが出る。危険行為の実践する一般会員の多くは、そんな事実を知らされず、自分たちは環境を守っているのだと信じ込んでしまっている。しかし、環境テロ団体にとって捕鯨問題はいいネタだ。環境テロ団体は捕鯨問題が長引けば長引くほど（つまり、クジラが増え続けて漁業が損害を受けたり、問題になればなるほど）儲かる。捕鯨全面中止を最も恐れているのは、実はグリーンピースら環境テロ団体だ。この問題を引っ張るために、別の活動団体をロンダリングして、捕鯨推進議員にすら政治資金が流れている。捕鯨問題を長引かせて、苦しむのは、クジラと海に生きる人々なのに。。。●環境テロリストの本質を知る利益のために、活動をする事自体は悪いことではない。しかし、環境テロ団体は違法行為で利益を出そうとするから「テロリスト」なのだ。しかも、最前線で過激行為を行っている団員のほとんどは、洗脳によって「環境保護のため」と信じている。だから、命がけの行動もできる。もはや、構造的にも、活動的にも、カルト教団に近い。環境保護のためには、日ごろの心がけの他に、具体的にお金が必要である。そのお金が、200億円もグリーンピースのようなテロ団体に流れている。シーシェパードなど大手環境テロ団体（メガＮＧＯと言われる）全体では400～600億円も流れて、前述のような違法行為にしか使われない。シーシェパードやグリーンピースは調査捕鯨を「違法行為だ」と言う。根拠ははっきりと示さず、違法だと言うばかりである。違法だ！と責めながら、もっと違法な妨害行為を平然とする。仮に調査捕鯨が違法だとしても、環境テロ団体の違法行為を正当化する理由にはならない。違法なら、しかるべき取締機関に捉えさせ、正当な司法に裁かせよ。テロリストの捕鯨妨害のような私的制裁はどんな文明国家も認めていない。数年前、デパートの警備員が、万引きをした女子高生を捕まえて、恐喝し、レイプしたという事件があった。「お前は悪いことをした、二度とできないように体罰を加える。他言すると家や学校にバラす」と言って、無抵抗な女子高生をレイプし、その後もたびたび呼び出してはレイプし、さらにはお金まで巻き上げたという事件だった。吐き気をもよおすほど下品で卑劣な行為だ。そして、グリーンピースやシー・シェパードの捕鯨妨害は、本質的にそういった行為である。●テロ資金に流れる寄付金は「クジラのために」使われるべき捕鯨を行いたい国の中には、クジラが小型の魚介類を消費してしまうため、漁業へのダメージを警戒する声が少なくない。漁をする人々は、クジラを食べなくてもいいから、イワシやイカを食べられたくないのである。イルカや小型のクジラが漁に与える影響は意外にも深刻だ。単に魚介類の数が減るだけではない。増えすぎたイルカやクジラは、漁師が仕掛けた網を襲って中の魚を食べてしまう。翌日には破られた網は空になっている。漁獲量が減れば廃業せざるをえない。「クジラをなんとかしてくれ！」というのは漁業界の切実な思いだろう。捕鯨をせず、クジラ（やイルカ）が増える一方になるというのならば、人間とクジラが共生できるようなシステム作りのために、寄付金５００億円を使った方が確実にクジラを守れる。たとえば、近海養殖漁業への切り替えのための貸付金とする、クジラの漁域内侵入防止のためのパトロールに使う、魚類学の進歩のための研究資金とする、などだ。メガNGOのように過激行為によらない、科学的根拠と環境への愛情のバランスに立とうという、善良な環境活動団体はいる。寄付金が悪いとは言わないが、知名度でなく、活動実態で送金先を考えるべきだろう。●善意をテロリストに利用されてはいけない捕鯨反対でもよいと思う。非科学的だけども、クジラを殺したくないという感情論でもいい。しかし、その純粋な気持ちをいかなる形でも、環境テロ団体に利用されてはいけない。テロリストは狡猾な卑怯者だが、その支援者は愚かな犯罪者である。彼らは、自分たちの団体と支援者の利益のために、環境と他人を危険にさらすテロリストたちだということを理解してほしいと思う。マメ知識～名古屋城で有名な鯱（しゃちほこ）は顔がワニ、胴がクジラの空想動物金運↑↑の金の鯱ストラップ

沖縄の空にあらわれた幸福の「神の手」は７人を不幸にする！？

一昨年の台風4号が過ぎ去ったあとに沖縄の空に現れた「神の手」と呼ばれる雲。数十年に１度あらわれ、この雲を友人７人に伝えると、その友人が幸福になるという。さらに、その友人もまた７人に教えると・・・その伝説を信じて、この写真は一部の間でやりとりされた。しかし・・・おや？　どこかで聞いたような話である。大体、何十年に１度って、そんな携帯も（もしかしたら電話も）ない昔に、雲が崩れないうちに、７人の友人に連絡を取るなんてできただろうか？実はこれ、アメリカで作られた合成写真！TBSの気象予報士として有名な森田正光氏も結論から言えば、この雲写真は加工されたものです。どうやら、４年ほど前に海外で別の目的で作られたものが、「７人に送ると幸福になる」とのコメントを付けられチェーンメールとして出回ったのが真相のようです。（チーム森田の"天気で斬る！" ）とバッサリ。以前は、森田氏が専門家として素早い判断を示したことまた、沖縄の人々が「そんな雲見たこと無い」と口を揃えたことでこの下らないスパムはほとんど出回ることがなかった。しかし、最近またチェーンメールとして流行っているそうで「７人にこの画像を送ると幸せになれる」とか「神様からのメッセージ」などとして出回りはじめた模様。さらに、何も知らない送信者は「あなたも７人に送るといいよ」と善意のスパム推奨。この手のスパムメールの許せないところは、他人の善意や、はかない希望をあざ笑う愉快犯ということ。しかも、この合成写真。最初のタイトルは「ケツの穴を開く白人親父」という題名だったというのだから、なおさらたちが悪い。この写メをもしあなたの友人が送ってきたら、悪いことは言わない。友人が恥をかく前に、そしてスパムに手を貸してしまう前に、事実を教えて挙げて欲しい。「この写真はニセモノだったけど、私の幸せを願っていてくれることが嬉しい。ほんとうに有り難う。」と・・目の健康のためにはときどき空を見るのがいい

個人情報を守る「個人情報漏洩対策」　～インターネット上のちょっとしたコツ～

［ネット情報の漏出］過去の記事（新手の児童ポルノ架空請求「刑事訴訟裁判通達書」にご注意）でも書いたように、どうやらネット通販等から漏洩したと思われる架空請求詐欺が流行っている。ネット通販やオークションはインターネットに接続している人の９割が利用している。ヤフーの情報管理の甘さにも見られるよう、今後も情報漏洩そのものを完全に防ぐのは難しいだろう。しかし、少し工夫をすれば、個人情報を悪用しにくくすることは可能だ。[おすすめはカタカナ宛名]商品を購入する際、住所・氏名・電話番号を入力しなければならない。これがデータベース化され、一人あたり5～50円という情報量で取引されているわけだ。まず氏名で是非工夫したいのが「カタカナ」である。例えば　西　島　　秀　俊　　　　　　↓　ニシジマ　ヒデトシのようにカタカナ表記にするのである。（もちろんフリガナも「ニシジマヒデトシ」と書く）もしこの情報を頼りに詐欺目当ての封書が送られてきたら、宛名は「ニシジマ　ヒデトシ様」となっているはずなので、一目であやしいと分かる。もし、リスト配布元の業者にちょっとでも智恵が働くのであれば、カタカナ表記されていることで、どこからリストが漏れたか発覚するのかをを恐れ、リストから削除するかもしれない。アパート・マンションの名前をカタカナにするのも悪くない。　メゾン一刻１０１号　→　メゾンイッコク１０１号ただし、住所地をカタカナにしてもあまり意味がない。例えば「カナガワケン」と書いていても「神奈川県」と確実に変換できるからだ。「ニシジマ　ヒデトシ」なら、西島なのか西嶋なのか、秀俊なのか英敏なのか分かりようがない。もちろん、日本郵政や宅配便に迷惑をかけることもない。たとえ宛名がアルファベットでも彼らはきちんと郵便物を届けてくれるぐらいだから。[電話番号は書かないのが原則]電話番号は架空請求だけでなく、うるさいセールス電話にも悪用される。電話番号は明かさないのが基本である。例えば、オークション等で冊子小包やクロネコメール便をで配達してもらう場合、電話番号は不要なので書かない。仮にどうしても書く必要があっても携帯電話にすべきだ。携帯電話では、ナンバーディスプレイが普及するよりはるか前に、電話番号通知のシステムが整っていたので、有線電話より対策もかんたんだからだ。まず、詐欺・商用電話の７割が「非通知」設定でかかってくる。携帯の設定で非通知拒否は簡単に設定できる。さらに、電話番号が表示された場合でも、DoCoMoやＡＵの携帯は、本体で番号指定拒否ができる。（Softbankのやり方はHPを見たが不明）迷惑電話への対策>>　DoCoMo　au　Soft Bankつまりイザというとき、対策が取りやすいからだ。さらに言えば、個人的には本当の電話番号を書く必要もないとっている。電話で緊急に事態を確認する必要がある場合はないし、電話がつながらなければ間違いなくメールで問い合わせてくるからだ。たとえば　03-XXXX-XXX1　という電話番号だったとしよう。これを　　03-XXXX-XXX2　のように実在しない番号に変えておく。もし、宅配業者が「電話がつながりませんでしたよ」と小言を言ってきても「ああ、タイプミスでしょう。すみません」で済む。（実際、自分は１度そういうことがあった）ただし、これは住所に間違いがないことが前提なので、注意が必要だ。[フリーメールの活用法]メールアドレスも、スパムの原因となる。ネット通販やヤフオクなどで、プロバイダーのメールアドレス正直に書くのは良くない、というより間違いと言っていい。（銀行や公共機関への登録ならまだしも・・）一番いい方法は　１．　通販専用のフリーメールを使うこと　２．　定期的にメアドを変えることの併用だ。いわゆる捨てアドを活用するということだ。フリーメールは登録する情報も本メアドとハンドルネーム程度だし、情報漏洩の心配がない。ただ、多くの通販ではyahooやgoo、hotmailなどの有名どころのメアドはダメという所も少なくない。自分が使った経験で、Outlookなどでメールが受信でき（POP対応）、送受信の状態がいいところで、さらにどこの通販でも使えるのはZENNO.COM　と　Inter7 フリーメール　がいいと思う。どちらもWebメールに対応しているので、外出先や職場でもメールチェックできる。さらに、この２つがいいのは、同一人物が同じメアド（プロバイダーメール）で、複数のメアドを取れることだ。捨てアドとしてはこの点が一番重要だ。このメアドを使っていて、迷惑メールが目立つようになったら、そのアドレスは捨てて（特別な退会処理は要らない）、新しいメアドに引っ越せばよい。［業者に嫌われよう］セールス電話でマンションを売る会社に勤めていたことのある人に聞いたことがあるが、商用電話をかけてくるような会社は、どんな人がお客さんかを嗅ぎ分けるマニュアルを持っている。ひとことでそれを言うと「きまじめな人」ということになる。住所・氏名・自宅の電話番号・プロバイダのメアドがキチンと書いてあるような人がカモということである。逆に、情報にいろんな工夫をしている人は、防御が固いとして望み薄で、始めからかけてこないか、かけてもすぐ引き下がる。カタカナ・電話番号・フリーメール。この３つを実施するだけで、情報が仮に漏出したとしても、被害を最小限にできるだろう。うまく業者に警戒されたら、業者間で取り引きされるリストから「逆ブラック（要警戒人物）」として外される。[おまけ・消費生活相談員がおすすめするセールス電話の断り方]もう一つ、消費生活センターの相談員に聞いた話がある。英会話でも、マンションでも、セールス電話を断る文句を多くの人が間違うそうだ。「忙しいので」「勤務中ですから」・・・お忙しくないときは何時ですか？「それは要りません」「間に合っています」・・・別のおすすめがあります！意外にこういう答えをして、業者に付け入る隙を与えてしまう人がいるそうだ。一番よい電話の切り方は「迷惑だから、二度と電話しないでね」と、相手が話している途中に、この２言だけ言ってガチャン！と切ってしまうことだそうである。・まず、相手の話を聞かないことが一番のポイント（はじめ要件を切り出さないタイプには、「で、要件は？」と聞いて話し始めた出鼻でガツンと切ると相手のダメージ大）・他にはなにも言わず「迷惑」と切り捨てること・二度とかけるなと明白な意思表示をすることこの３つが肝心かつ効果的だという。そういえば、前出の元・セールス電話の人が言っていたが、掛ける方も「どんなに罵倒されるかとビクビクしていた」「プルルルッという電話の音が恐くなった」「電話に出てくれないでとどこかで祈っていた」と語っていた。他人様に迷惑をかけている、という自覚のある常識人なら恐いのだ。当然だろう。そういう人をまっとうな仕事に戻らせ、そうでない厚顔無恥な人には鉄槌を下す。そのためにも「迷惑！ガチャン！」が一番いいのだと、消費生活相談員は説明してくれた。[余談]「迷惑！ガチャン！」をすると、ごくまれに、話を聞いてもらえなかったことに逆ギレして、再度電話を掛けてくる阿呆としか言いようのないセールスもいるが、その場合、脅迫罪（もし業務中ならプラス業務妨害罪）にあたるので警察（110番）に相手の電話番号を通報してよい。警察から相手方に電話し、即逮捕まではしないまでも、二度とかけてこないし、要警戒者としてリストからも外してもらえる。もっとも、ちゃんとした？セールス電話のマニュアルには逆ギレで警察沙汰にならないよう、これを厳しく禁じているそうである（前出の人の会社では「警察出てきたらクビ」だったそうだ）。マニュアルには「迷惑だ！ガチャン！」にも耐えて次の客を探せと書いてあるそうだ。