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2016.11.10
カテゴリ： 225オプション・先物
「株式市場は暴落し、強烈な円高となる」
という 専門家？ ？のコンセンサスは、
ブレクジットの時と同じであり、
瞬時の急落とその後の急速な戻りと、
震源地である、英国・米国の株価が
当日中にプラスとなったこと
も全く同じだ。
同様に、変動に拍車をかけたのは、
コンピューターに支配されている
ヘッジファンドによるポジションの巻き戻しだ。
その理由は、
ブレクジット、トランプ当選では
将来的に、何が起こるかわからないが、
現状は、何も変わらない
ということだ。
この状況は、サブプライム問題の初期と酷似している。
2007年3月13日に大手のニュー・センチュリー・ファイナンシャルの
経営破綻が懸念されるとしてNYSEでの取引が停止され、上場廃止が決まった 。
ここから危機はスタートしたのだが、
2007年8月のパリバショック
までは、個別金融機関の問題に過ぎないとされていた。
そして、問題発覚から 1年6カ月後に
2008年9月のリーマンショック
の勃発で本格的な金融危機に突入したのである。
中国経済リスクや ドイツ銀行問題 については、
危機情報がある程度周知・開示されているにも関わらず、
金融危機を引き起こす可能性は低い？
と楽観視されているが、トランプ大統領の就任で
事態が一変する可能性がある。
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