製造業の存続論
この分業のメリットについては、沼上幹・一橋大教授によると、アダム・スミスは「個々の作業への習熟効果」「段取り換え時間の節約効果」「機械の発明効果」を上げ、さらにチャールズ・バベッジは「一つのまとまった作業に適する作業者を選ぶことより、作業を分業してその一つ一つに適した作業者を選ぶことの方が容易で、より低い賃金で仕事をすることができる効果」を上げていると説明している。このようにして、生産の効率化は組織の大規模化を促すことになり、20世紀の大量生産では大型規模が前提となった。日本における生産もこの路線を踏襲して世界の工業大国を築いたのである。そして、今中国はまさにこの路線で世界の工場として追い上げつつある。しかし、常識化した規模の大型化信仰を揺るがすのが、ＩＴ技術の進歩である。情報処理・通信コストの著しい低下によって、分業を実現する手段としての組織の重要性が下がり、市場の重要性が高まる。このため、大組織の有利性が低下し、小組織の有利性が高まる。技術進歩が急速であることは、小回りの利く小組織の有利性をさらに高める。野口悠紀夫・青山学院大学教授によれば、現在の米国経済を主導する企業は、従来の巨大企業ではなく、規模が小さくて価値の高い企業だとされる。そして、中国になくて、日本にあるのが、コンベヤーを撤去して、セル生産方式で多高短少（多品種・高品質・短納期・少量）生産をこなせる多能工の熟練作業者の存在である。中国の脅威、アメリカの底力にどう立ち向かうのか。日本を救うただ一つの道を示す男の全哲学、全ノウハウとして、山田日登志著の新刊「現場の変革、最強の経営─ムダとり」（幻冬舎）が刊行された。生産現場からベルトコンベヤーの撤去、マイ
スター制度、一人屋台生産方式、セル生産方式、活人・活スペース、間締め、多能工、からくりなど、常識破りの生産方式が日本の製造業を救う。取り入れている会社は、ソニー、キャノン、ＮＥＣ、三洋電機、トステム、スタンレー電気、松下電器など、全国200社を勝ち組企業へと導く救世主・山田日登志による「メイド・イン・ジャパン復活」の著書である。
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