わきみずのほとり

認知症状

研究は、茨城県利根町の６５歳以上を対象に２００１年から２００５年にかけて行われた。希望者約４００人に運動や栄養、睡眠の改善を指導し、指導しなかった１５００人と比較した。

具体的には、週３～５回、１回２０～６０分、音楽に合わせてステップを踏む簡単な有酸素運動を行った。また魚の脂質に含まれるＤＨＡ（ドコサヘキサエン酸）やＥＰＡ（エイコサペンタエン酸）などを含む栄養補助剤を毎日取るとともに、３０分以内の昼寝をした。

その結果、生活習慣を指導したグループでは認知症の発症率が３・１％だったのに対し、しなかったグループは４・３％にのぼった。また、記憶能力のテストでも、指導したグループの成績が約１６％向上した。今後さらに統計的分析を進める。

認知症予防については、海外でさまざまな研究がなされており、魚を食べたり運動をしたりすることなどが望ましいとされてきた。しかし、生活習慣改善を行う「介入研究」ではなく、生活習慣を観察し、数年にわたって認知症の発症率などを見る「観察研究」が主だった。

（出典：読売新聞）

若年認知症は１８～６４歳の人で推定で全国に１０万人いるといわれています。
１８歳からというのが衝撃的ですが、２０代前半の脳卒中、心筋梗塞がめずらしくない
時代なので驚くには値しないのかも知れません。
折り梅という実話に基づいた映画を見ましたが、一番つらいのはご本人で、
最も患いたくない病気だと思います。

戦時中に後頭部に被弾したかけらの残っていた母の認知症は、７２歳と
早めにでました。
母思いの妹と相談した結果、自宅介護することになり、妹は退職して
経済的には私が支えました。
体調を崩して入院した時に寝たきりにされてから５年、８４歳で亡くなるまでの
１２年間は本当にいろいろありましたが、すばらしい経験ができたと感謝しています。
働き盛りの男性が発症すると体力があるので介護は相当大変だと思います。

発症してしまうと治すのがむずかしい病気ですので予防が肝心です。
予防はむずかしくなく、私は１２５歳の天寿まで発症しないと確信しています。

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６４歳以下で発症、受け皿となる施設の不足など公的支援が遅れている若年認知症（痴呆症）の患者の実態を把握するため、厚生労働省は、約１０年ぶりに調査に乗り出す方針を固めた。

社会の中核として働く４０～５０代の発症率が高いことから若年認知症への関心が高まっており、患者数の把握や介護の状況を調査、今後の施策に反映させる。

調査を担当するのは、筑波大大学院の朝田隆教授（老年精神医学）と田辺敬貴愛媛大医学部教授、群馬県こころの健康センター所長宮永和夫医師ら。近く同省に申請、来年度の科学研究費補助金の対象として正式決定する。

前回調査は１９９６～９７年、宮永医師らのグループが実施、患者数を全国に２万７０００人～３万５０００人と推計した。だが若年認知症は統合失調症など精神疾患と誤診される例もあり、実数ははるかに多いとみられ、朝田教授らは複数の県を抽出して調査、あらためて全国の患者数を推計する。

また、若年認知症の３分の１を占めると推定され、アルツハイマー病などに比べ取り組みが遅れている「ピック病」を中心に診断を間違いやすいほかの疾患との識別方法を研究、有効な介護方法の確立、普及を目指す。

東京の患者家族の会の顧問も務める宮永医師は「高齢者の介護制度が整ってきた中で、若年認知症の問題は置き去りになってきた。調査を通じて社会的理解を広め、患者とともに生きられる社会の実現につなげたい」と話している。

脳卒中で脳の血流が悪くなって起こる脳血管性認知症（痴呆（ちほう））は、
楽器演奏やゲームなどのレクリエーション活動により、症状が改善することを、
国立長寿医療センターの研究グループが突き止め、米老年医学会誌に発表した。

認知症は、脳梗塞（こうそく）などの後に発症する脳血管性認知症と
脳細胞が委縮するアルツハイマー病に大別される。

研究グループは、同センターに入院する脳血管性認知症４５人、
アルツハイマー病３７人の計８２人に、
楽器演奏や、風船を使ったバレーボール、体操、踊りなどのレクリエーション活動を、
週に５回（１回９０分）ずつ続けてもらった。

その結果、脳血管性認知症患者の場合、
活動を３０回以上行った１５人の記憶・認知テストの試験結果が、
活動前より１０％向上し、改善が見られた。
活動が３０回より少ない人や、
アルツハイマー病患者では試験結果に変化はなかった。

同センターの長屋政博・骨関節機能訓練科医長は
「レクリエーション活動で症状に改善が見られる人は、
血流の悪い部分が、脳の特定部分（前頭葉）に限定している場合が多いようだ」
と話している。

（出典：読売新聞）

高齢者の定期的な運動はやはり認知症の予防に有効なようだ。60代以上の高齢者1740人を平均６年間追跡して、運動の習慣と認知症発症の関連を調べた前向き観察研究の結果、週３回以上定期的に運動する人ではそうでない人に比べ、認知症全体とアルツハイマー病の発症リスクが約３割、有意に減少することが確かめられた。米Washington大学のEric B. Larson氏らの研究成果で、詳細は、Annals of Internal Medicine誌2006年１月号に報告された。

これまでにも長期にわたる観察研究や無作為割付試験で、運動が高齢者の認知機能の向上に役立つ可能性が示され、また、運動量が多いと加齢による海馬組織の減少は少ないと報告されている。Larson氏らの研究グループは、認知症発症率リスクに着目した。

対象は米ワシントン州シアトル在住の認知障害がない66歳以上の高齢者1740人。認知機能スクリーニング検査（CASI）スコアが25パーセンタイル超（CASIスコアが91-100）の人を登録した。CASIスコア86は、MMSE（Mini Mental State Examination ）25～26に相当する。ベースラインで、運動の頻度、認知機能、喫煙、認知症の危険因子となるアポリポ蛋白質E4の遺伝子型などを調べた。

運動については、過去１年間に行ったウォーキング、エアロビクス、水泳、ストレッチなどの頻度を尋ねた。今回の対象者には、運動を積極的に行っている人が多かったため、週３回以上を定期的な運動と判断した。

平均6.2年の追跡期間中、158人が認知症を発症した。そのうち107人がアルツハイマー病、33人が脳血管性認知症、18人がその他の認知症だった。

発症率は、ベースラインで週３回以上運動していた人で1000人年あたり13人、運動頻度が週３回未満の高齢者では1000人年あたり19.7人で、年齢と性別で調整したハザード比は0.62（ｐ=0.004）となった。交絡因子として、アポリポ蛋白質E4の遺伝子型、糖尿病、高血圧、心血管疾患、自己申告の健康状態、身体機能、鬱、認知機能で調整したところ、ハザード比は0.68で有意（ｐ=0.030）となった。

アルツハイマー病発症者に限定した分析でも同様の結果となった。年齢と性別で調整した運動によるアルツハイマー病ハザード比は0.64（ｐ=0.031）となった。ただし、交絡因子で調整したハザード比は0.69（0.45-1.05、P=0.081）となった。運動による認知症リスク減少は身体機能が低い人でより大きかったが、運動量の増加とリスク減少の間に、用量-反応関係は見られなかった。

今回は、運動の頻度のみを指標とし、運動の強度や時間は分析に加えていないが、得られた結果は、定期的な運動が認知症およびアルツハイマー病の発症を遅らせることを示した。近年、複数の無作為割付試験で、既にアルツハイマー病を発症した患者にも定期的な運動が有益であることを示す結果が得られている。

アルツハイマー病その他の認知症は、高齢化が進む先進国においては深刻な問題だ。認知症の発症を遅らせ、リスクを減らす戦略が確立されれば、高齢者の生活の質は高まり、余命は延び、医療費は抑制でき、社会的な負担は減るはずだ。

（出典：MedWave）

６０歳代、７０歳代に脳波を調べると、７年～１０年後に認知症（痴呆症）になるかどうかが予測できる、という論文が、雑誌「加齢の神経生物学」（Neurobiology of Aging ）のオンライン版で発表された。

この研究を行ったのは、ニューヨーク大学（ＮＹＵ）医学部のレスリー・プリチェップ博士ら。研究者たちは、６０歳代、７０歳代の男女４４人の頭に、電極をつけで、脳波をよく調べた。全員「からだは健康だが、近ごろ物忘れをする」と言う程度の人たちばかりだった。

それから、およそ１０年間、彼らがどうなったかを、追跡調査した。
その間に、２７人が認知症にかかったが、前にとった脳波との関係を見てみると、なんと、９０％の正確度で予測できることがわかったという。

（出典：日経ヘルス）

肥満細胞が様々な毒素を分泌して病気を招くことがわかってきました。
認知症も肥満によりリスクが増えることがわかったそうです。

ダイエットは単に体重を減らすのではなく、体脂肪を減らすことが正しいダイエットです。
正しい知識、ポイントを外さないコツ、努力なしにダイエットが成功することはありません。
飲めば痩せるなどの安直なダイエットはありません。
甘く考える人は悪徳業者の餌食になります。

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米国最大の非営利HMO（会員制健康維持組織）であるKaiser PermanenteのRachelA Whitmer氏らは、多民族からなるHMO加入者を平均２７年間追跡する前向きコホート研究を行い、中年期に肥満だった人の認知症リスクは、正常体重だった人の１．７４倍であることを明らかにした。British Medical Journal誌電子版に０５年４月２９日に報告された。

先進国では、人口の高齢化と歩調を合わせるかのように認知症の患者が増加している。肥満患者の急増も問題となっている。先頃、高齢の肥満女性は認知症リスクが高いと報告されたが、認知症のごく初期に食欲に変化が生じ、BMIが減少するとの報告もあり、肥満と認知症の関係を論ずることの難しさが指摘されていた。

研究者らは今回、中年期に、BMIと皮下脂肪厚によって肥満と判定された人々のその後の認知症リスクを調べた。対象は、北カリフォルニア地区のKaiser Permanente加入者のうち、１９６４～１９７３年（４０～４５歳時）に詳細な健康診断を受け、１９９４年の時点でもこのHMOに加入していた１万２７６人の男女。健診時には、全体の１０％が肥満、３６％が過体重、５３％が正常体重、１．３％が低体重だった。

（出典：MedWave)

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