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家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］ 平成21年調査結果

金融商品別にみると、預貯金（郵便貯金を含む）の構成比がもっとも高く6割弱となった。また、有価証券（債券・株式・投資信託）は1割強となり、前年に比べ低下した。
現在の貯蓄残高が、1年前と比べ「減った」と回答した世帯が4割強となった一方、貯蓄が「増えた」とする回答は約2割となった。
40-70歳代で「減った」4～5割、20-30歳代では「増えた」3～4割となっている。
貯蓄残高が増加した世帯では、「定例的な収入が増加したから」3割強、「定例的な収入から貯蓄する割合を引き上げたから」約3割。
貯蓄残高が減少した世帯では、「定例的な収入が減ったので貯蓄を取り崩したから」との回答が6割弱となっているほか、「耐久消費財（自動車、家具、家電等）購入費用の支出があったから」、「こどもの教育費用、結婚費用の支出があったから」との回答が3割弱となっている。また、「株式、債券価格の低下により、これらの評価額が減少したから」は約2割と上昇している。