《櫻井ジャーナル》

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2009.08.04
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カテゴリ: カテゴリ未分類
 64年前の8月にアメリカ軍は2発の原子爆弾を日本に落とした。1発目は6日で、広島にウラニウム235で製造した「リトル・ボーイ」を投下、2発目は9日に長崎で落とされたプルトニウム239を原料とする「ファットマン」。破壊力はTNT火薬換算で、それぞれ15キロトンと22キロトンだった。

 広島の場合は爆弾投下から4カ月で9万から12万人が死亡、長崎でも一瞬にして数万人が殺されたと言われている。原爆投下から現在に至るまで放射能は被爆者に影響し続けていることも忘れてはならないだろう。また、現在の核兵器は弾道ミサイルに搭載しているもので300キロトンから数メガトン程度のようなので、核戦争が実際に起こった場合の被害は広島や長崎の比ではなくなることは明白だ。

 今年の4月、バラク・オバマ米大統領はチェコの首都プラハで核兵器の廃絶を訴えているのだが、この演説に日本の官僚が反発しているようである。その背後でアメリカの軍需産業、そして自分たちも戦争ビジネスで儲けたいと願っている日本の巨大企業の欲望が渦巻いていることは間違いないだろう。

 日本の「核開発」に詳しいアメリカの友人に聞くと、異口同音に日本は核兵器の開発を目論んでいると言う。日本が核兵器を持ちたいと願い、準備していると信じているCIAの人間もいて、日本のプルトニウムを追跡するシステムも稼働させているという。

 言うまでもなく、日本に原子力発電を持ち込んだのは中曽根康弘で、プルトニウムを使う原発の建設は岸信介が首相のときに計画ができている。そのころから日本が核兵器の開発を意図しているとする声はあった。ちなみに、この両政治家は「MRA(道徳再武装運動)」に参加しているという共通項がある。ここでは触れないが、このMRAはきわめて重要な団体だということは指摘しておきたい。

 日本の核開発で注目されたのは、核燃料再処理工場の役割。東海村の再処理能力は年間210トン、六ヶ所村の再処理工場では年間約800トンの核燃料を処理できる。8トンのプルトニウムを生産するとして、その約1パーセントは「計量誤差」になるため、年間80キログラム程度のプルトニウムを隠すことは可能だと考えらたのである。ちなみに、日本の再処理プルトニウムはすべて兵器利用可能だとされている。

 アメリカ政府を無視して核兵器を開発することは難しく、アメリカ政府が日本の核兵器開発に協力しているのではないかという疑いも出てくる。アメリカの管理下で開発させようとしているのではないかというのだ。実際、アメリカ政府が東海村のRETF(リサイクル機器試験施設)に移転した技術の中に、「機微な核技術」と呼ばれる軍事技術が含まれていると指摘されたことも疑惑を深めた。

 考えてみると、アメリカはイスラエルの核兵器開発を黙認していた。現在、イスラエルが保有する核弾頭の数は70発とも400発とも言われているが、ともかく世界有数の核兵器保有国である。ジミー・カーター元米大統領はイスラエルの保有数を150発以上だと語っている。

 ところで、1959年7月にエルネスト・チェ・ゲバラは日本側が作成したスケジュールを無視して広島の原爆慰霊碑を訪れて献花している。2003年にはゲバラの同志、フィデル・カストロも慰霊碑を参拝している。ゲバラの広島訪問が後のミサイル危機で何らかの役割を果たしたかもしれない。戦争を身近に感じていたキューバの指導者は核戦争の悲惨さに目を向け、「平和ボケ」で好戦的な日本のエリートは核兵器の破壊力に魅了されているようだ。





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最終更新日  2009.08.05 04:15:44


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