第４集
このページは糖尿病である私の体験から得た医療に対する教訓と、現代医学が持つ
問題点を摘出すると共に、新しい医療情報を適切に提供するこを主旨としております。
情報 第４集(No31～No40) 目次
No31: 精神科の患者の社会復帰支援の試み!?
No32: 糖尿病ネットワーク事務局から掲載依頼
No33: 喫煙男性はリスク５倍 抗がん剤の副作用
No34: インターフェロンのがん作用の仕組
No35: 糖尿病、高齢者中心に急増1?
No36: 慢性疲労症候群、患者から特殊たんぱく質 !?
No37: 医療事故にあった人の初期対応メール！？
No38: 医療事故・民間病院は報告不要！？
No39: 判り難い病院の診療科名称！？
No40: 関節リウマチ積極治療早い段階で！？
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2003/07/11（金) No31: 精神科の患者の社会復帰支援の試み!?
精神科の専門病院に「社会的入院」中の患者を退院させて、医師や看護師、ソーシャルワーカーらが地域で支援する初の試みを、厚生労働省の研究班が近く始めます。今年度は国立精神・神経センター国府台病院（千葉県市川市）の患者約４０人を対象にする。全国で７万人とも言われる社会的入院の解消に向けた小さな一歩だが、厚労省は全国に広げたい考えております。
病状が落ち着いて入院の必要がないのに社会復帰の受け皿がなく、退院できない社会的入院は精神医療の大きな課題。米国では７０年代から「包括型地域生活支援プログラム」（ＡＣＴ＝アクト）という、「脱施設化」を目指す活動が始まり、各国に広がっております。
研究班の試みはこれを日本に導入しようという計画。同病院や国立精神保健研究所の精神科医、看護師、作業療法士、臨床心理士、就労カウンセラーら医療、福祉の専門職１０人でチームを構成。２４時間態勢で退院した患者の生活を支援します。
ふだんは生活上の様々な相談や職探しなどの福祉的な援助を行い、病状が悪化した際には速やかに医師が往診する――といったように、医療と福祉の垣根を超えて素早く対応できるのが特徴です。対象は、自傷他害や家族への暴力などで頻繁に入退院を繰り返しているような患者。本人の同意を得たうえで毎月５人ずつ支援する。年内に約４０人を想定しているようです。
研究班は、患者の生活の質が十分に保たれ、入院などの費用が少なくてすむ分、地域で生活を支えるための予算を使えることなどを明らかにしたいという。 研究班は「バラバラに活動していた保健、医療、福祉の専門職が連携して障害者の生活支援にあたるところにＡＣＴの意味がある。社会的入院を一挙に解消できるとは思っていないが、普及のきっかけにしたいと話しております。
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2003/07/20(日) No32: 糖尿病ネットワーク事務局から掲載依頼
高橋 高 様
糖尿病ネットワークを担当している（株）創新社の寺畑と申します。はじめて電子メールを送信させていただきます。
高橋様のご著書『糖尿病を友として－闘病三十二年の記録』、『糖尿病と心の療法－療養三十五年の教訓』を、遅ればせながら拝読致しました。大変に貴重な本であると、感銘を受けました。ぜひ糖尿病ネットワークの本のページでも、ご紹介をさせていただきたく存じます。
実は、昨年11月に高橋様より、ご著書について電子メールで教えていただいたのですが、当方で購入しようとしたところ、書店の取次（流通）の事情で取り寄せることができなかったらしいでのす。今回、別の大きな書店で注文し、入手することができました。はじめに電子メールをいただいてから半年近くが経過しており、当方の怠惰を恥ずかしく思っております。
ご著書を拝読し、感銘を受けた箇所がいくつかありますが、もっともすばらしいと思ったのは、糖尿病の本質を理解され、患者さん自らが積極的に医療に参加することの重要さを説いていらっしゃることと、同時にご自分を含めてこの社会における医療の有り様と問題を冷静に見据えていらっしゃることです。こうした視点は、いま糖尿病と闘っておられる方、そしておそらく医療従事者にとって、大変に貴重かつ有用なものと思います。
付け加えて言えば、若い方々にとっては、先立ちがどれだけご苦労をされたかを、そして現在の糖尿病の医療がそうしたご苦労の上に成り立っていることを知ることができます。多くの読者に読まれることが期待されます。ご著書のご紹介として、以下の通りに作成致しました。心許ない内容ではありますが、ご意見などを伺えればさいわいです。
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◎糖尿病を友として－闘病三十二年の記録 高橋 高 著
四六・192ページ 1，500 1997年発行 紫翠会出版(075-533-3001)
１型糖尿病の患者さんによる、三十年以上にわたる闘病生活の記録。著者は、患者本人が糖尿病の本質を理解し、自からが積極的に医療に参加することが“自主管理”であるとし、糖尿病について「これから一生涯付き合うのなら、敵として日々戦い続ける事よりも、友として上手に付き合う事の方が、人生に如何に大切か」（巻頭の“はじめに”から）と考える。患者による治療の記録として貴重な内容。
◎糖尿病と心の療法－療養三十五年の教訓 高橋 高 著
四六・213ページ 1，600 2000年発行 紫翠会出版(075-533-3001)
著者は昭和四十年に１型糖尿病を発症、壮年期に糖尿病性神経障害など合併症が起こる。その後の闘病生活により、糖尿病の早期治療と自己管理の重要さについて経験。三十五年以上にわたる療養を通じて、患者の立場から見た医療のあり方、患者本人が積極的に医療に参加することの重要さについて考察を重ねる。さらに、患者の心を癒す医療のあり方についても論じている。
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上記内容について、ご教示・ご鞭撻いただければさいわいです。ご著書であらわしていらっしゃる内容・質的にとても奥行きが広く、このような小さいスペースでご紹介するのは全く心許ないのですが、より多くの読者が手に取って読んでいただくお役にたてばさいわいと思います。
更新は、明日の午後５時を予定しております。掲載させていただく場所は、以下
の通りです。以上、突然に電子メールを差し上げ、恐縮ではありますが、どうぞよろしくお願い申し上げます。
●本・ビデオのページ 糖尿病の本・ビデオ
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糖尿病ネットワーク事務局
株式会社 創新社
寺畑正吾
〒105-0004 東京都港区新橋5-1-5
Tel.03-5470-9090／Fax.03-5470-9094
メール：dm-net@ba2.so-net.ne.jp
糖尿病ネットワーク事務局
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2003/07/26(土) No33: 喫煙男性はリスク５倍 抗がん剤の副作用
肺がん用の抗がん剤イレッサ（一般名ゲフィチニブ）で肺炎などの副作用が出る危険は、喫煙歴のある男性ほど高く、吸わない人の約５倍にのぼることがわかった。肺がん治療の専門医らでつくる西日本胸部腫瘍（しゅよう）臨床研究機構が１８日発表した。
大学病院など７３病院で昨年の夏から年末までにイレッサを使った患者約１７００人のデータを詳しく分析した。副作用の急性肺障害や間質性肺炎の疑われた人は６４人で、うち死者は２５人。死者はみんな男性だった。その結果、副作用の危険因子として「喫煙」や「男性」などが判明。
吸ったことのない男性の副作用発症率が１．１％なのに、喫煙歴のある男性は５．４％で、死亡率は２．２％だった。 女性の副作用発症率は０．７％で男性の４．７
％より低かったが、喫煙歴があると２．２％に上がった。 男女合わせた副作用の発症率は３～４％。死亡率は１～２％と推定された。イレッサによる副作用報告は４月２２日までに６１６人（厚生労働省調べ）。うち２４６人が死亡した。
西日本胸部腫瘍（しゅよう）臨床研究機構は、「発症率や死亡率は決して低いものではなく、副作用のない抗がん剤とは言えない。特に喫煙歴のある男性に使う際は
細心の注意が要る。この結果をインフォームド・コンセント（説明と同意）に役立てて欲しい」と話した。
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2003/08/03(日) No34: インターフェロンのがん作用の仕組
Ｃ型肝炎の治療などに使われる抗ウイルス薬インターフェロンががん細胞の増殖を抑える仕組みを、東京大学の分子免疫学の研究グループが解明した。１７日付の英科学誌ネイチャー電子版に発表する。ほかの抗がん剤との併用でがん細胞が死滅することもわかり、新たながん治療への応用も期待される。
インターフェロンはウイルスによって引き起こされる病気の治療薬だが、慢性骨髄性白血病や肝臓がんなどにも効果があることが経験的に知られている。しかし、なぜ抗がん作用があるのかはわかっていなかった。
研究グループは、マウスの細胞を用い、インターフェロンがＩＳＧＦ３という転写
因子を介して、がん抑制遺伝子ｐ５３の働きを高めていることを突き止めた。がん
抑制のｐ５３たんぱくが３～４倍多くなり、がん細胞が自然死する「アポトーシス」という現象をより多く引き起こしていた。
また、ヒトの肝臓がん細胞に、インターフェロンとごく少量の抗がん剤５－ＦＵ
（一般名フルオロウラシル）を使うと、がん細胞が死滅することを確かめた。同研
究グループでは「インターフェロンを使うことで、少量の抗がん剤でも治療効果があることが示唆された。併用療法で抗がん剤の副作用を減らすことができるかもしれない」と話している。
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2003/08/07(木) No35: 糖尿病、高齢者中心に急増1?
厚生労働省は６日、糖尿病が「強く疑われる人」は約７４０万人、予備軍に当たる「可能性が否定できない人」を含めると、成人の６．３人に１人に当たる約１６２０万人に上るとする２００２年の糖尿病実態調査の速報値を発表しました。
１９９７年の前回調査に比べ、患者が含まれる「疑われる人」は５０万人、予備軍を含めた全体では２５０万人の増加。特に高齢者や予備軍の増加が目立ち、同省は「食生活改善や運動などの啓発活動を強化する必要がある」としております。
調査は昨年１１月、２０歳以上の５７９２人を対象に実施。国民栄養調査おける血液検査などのデータと質問票を基に分析し、その結果から国民全体の推計値を算出しました。
糖尿病の指標になる血中の糖化ヘモグロビン濃度が6..1％以上か、糖尿病の治療を受けているとした「糖尿病が強く疑われる人」は740万人。年齢別では男女とも60才未満ではやや減少していたが、70才以上の男性では前回の11.3％から21.3％に急増しております。
一方、ヘモグロビン濃度が5.6％以上6.1％の糖尿病予備軍は880万人。男性は50才以上、女性はほぼ全年齢で増加していた。強く疑われる人のうち現在治療を受けている人は50.6％で、依然として低い水準だったが、検診を受けたことがない人は約11％しか治療を受けていないなど、職場や人間ドックなどの検診が治療の気っ掛けになっております。
一般に、食生活の欧米化や高齢化で血糖値は年齢とともに上昇するため、専門医は「この影響が出ているのでは」と指摘する。ただ、前回調査とは年齢構成に差があり、厚労省は今後詳しく評価するとしている。
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2003/08/15(木) No36: 慢性疲労症候群、患者から特殊たんぱく質 !?
強い疲労感や筋肉痛、微熱などが長期間続く原因不明の病気，慢性疲労症候群の患者の半数で、特殊なたんぱく質が血液中，に出ていることが、関西福祉科学大と大阪大の共同研究で分かった。
このたんぱく質は脳や心臓などで神経の情報伝達を妨げる働きをする。病態の解明と治療法開発への手がかりになるという。国際医学専門誌の８月号に報告した。
関西福祉科学大（内科学）は患者６０人と健康な人３０人の血液を採り、神経の情報伝達に関係する４種類のたんぱく質を調べた。すると、ＣＨＲＭ１抗体という特殊なたんぱく質が、患者の５３％にあたる３２人から見つかった。健康な人からは見つからなかった。
患者のうち、このたんぱく質があった人は「筋肉の脱力感」の程度が、なかった患者より１．５倍強く、「ぼーっとする」という訴えも１．２倍強かった。また、たんぱく質の量が多いほど、症状の程度も重かった。
大脳や神経、心臓などには、意欲や思考力に関係するアセチルコリンという情報伝達物質を受け取る「受け皿」役のたんぱく質がたくさんある。研究チームは、ＣＨＲＭ１抗体がこの「受け皿」に強く結びつき、アセチルコリンの働きを阻害していると見ている。
アセチルコリンの作用を阻害するたんぱく質と慢性疲労症候群との関係が明らかになったことは、病態解明と治療法開発への大きな手がかりになります。
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2003/08/26(火) No37: 医療事故にあった人の初期対応メール！？
医療事故にあった（と思う）人向けの初期対応メールサービス「医療事故ホットメール」が25日、始まった。事故直後に何をどうしたらよいかなどのメールによる問い合わせに、医療事故についての知識や経験がある弁護士と医師が、メ-ルで情報提供や助言などを返信する。
特定非営利活動法人（NPO法人）の「患者のための医療ネット（PMネット）」が行うメールサービス。「どんな説明を求めたらよいか」「カルテなどの開示を求めるべきか」「解剖をすべきか」「謝罪を求めるべきか」「弁護士に相談や依頼をしたいが、どこに聞けばよいか」など、医療事故にあった直後の判断がつきにくい場面で、患者やその家族などの問い合わせに対応していく。
返信は24時間以内に行い、通常（午前0時から同8時までは除く）は10時間以内の返信が目標。すぐに回答できることは取り急ぎ返信し、追って次の回答を行うケースもあるという。 患者のための医療ネットは、法律関係者約35人、医療関係者約30人のほか、ジャーナリスト、教諭、会社員など会員数110人が参加している。
[医療事故ホットメール]
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2003/08/30(土) No38: 医療事故・民間病院は報告不要！？
医療事故の防止策などを検討している厚生労働省が、事故報告を義務付ける医療機関を国立病院などに限定し、医療法人などの民間病院を対象外とする方針を示していることが明かになった。方針は日本医師会の求めに応じて同省が提出した「確認書」の中で示された。
民間病院を対象から除外すれば、９割以上の医療機関が事故の報告義務から免れることになり、患者が求めている「医療情報の公開」は、大幅に後退を余儀なくされます。
確認書は７月29日に開催された「事故報告範囲検討委員会」に先立ち、医政局総務課長が同月28日付けで日医側に示した。範囲検討委の検討内容は（上部機関の）医療事故事例情報検討部会の論議を踏まえて、事故の分析体制が確立している国立高度医療センター、国立病院、国立療養所、大学病院に限定し、報告対象病院の範囲については検討しないとしている。
厚労省は今年12月中に範囲検討委の意見書を取り纏める予定だが、関係者の間ではこの方針により、民間病院への適用拡大が絶望的になったとの見方が強まっております。日医は「報告を増やせば、有益な情報が得られるわけではない。医療関係者が同じ基準や方法で集めた、正確な情報を共有して防ぐべきだ。」として、制度の整った国立病院などに限定し、民間病院については個々に努力すべきと主張している。
然し、現在多発している医療ミスは国立病院や大学病院だけではなく、民間病院においても発生しており、それも同じ病院での発生や同じ医師の医療ミスが起きており、常に病院長の記者会見では「再発防止に努めます」と、言われますが具体的な改善内容は公表されません。
このような事故防止策として、医療ミスを行った医師の免許剥奪が世情を騒がしている中で、厚労省と日医が協定してこのような確認書を作成するとは、患者の立場を考えずに病院の看板を汚したくないと言った、日医の姿が見え見えなので、いくら医療技術が進歩しても患者から信頼される医師は生まれません。
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2003/09/05(金) No39: 判り難い病院の診療科名称！？
個人病院の掲示看板や総合病院の診療科目に、非常に真擬らはしく判り難い科目が多くなりました。『精神科』・『神経科』・『心療内科』・『神経内科』など、似たようで違う診療科名が並んでおります。患者は「いったい何科にいけば良いのか」と戸惑いを感じます。
院外の看板に表示できる心療科名は、医療法施行令で規定されておりますが、この四ッはいずれも認められております。では、どんな違いがあるのだろうか。まず「精神科」ですが、主に統合失調症や鬱病、不安障害などが扱われます。不安障害はいわゆる神経症の一つです。心の病全般が対象になります。
「神経科」は神経医学の変遷ががあり、なぜ心の病が発症するのかと言う考え方に違いがありました。そんな歴史の名残で精神科と神経科に分離されていましたが、今では実質的に同じものと考えられております。
「心療内科」は本来、内科のジャンルの一つです。主にストレスなどの心の問題からくる身体の不調、例えば神経性胃炎とか過食症・拒食症とか過換気症候群などですが、でも現実には軽い鬱病も診療されており、患者の抵抗感を和らげるために、心療内科を同時に掲げる神経科の病院やクリニックもあります。
「精神科・神経科・心療内科」は重なる所が多いですが、「神経内科」は全く違います。身体機能や知覚神経に関する疾患が対象です。例えば脳率中に伴う症状や慢性的な頭痛、内分泌疾患、膠原病、パーキンソン病などです。
では、なぜ分かり易く統合できないのか、日本では医師免許を持っておれば一部を除いてどんな科目でも表示できる制度になっております。科目名を患者に分かり易く整理すると同時に、自由表示制度も見直す必要があります。
それと、心の病や精神科への偏見が難解差に拍車をかけており、心の病と言っても範囲が広く各自の医師の得意なジャンルに、集約させて表示するべきではないでしょうか。
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2003/09/11(木) No40: 関節リウマチ積極治療早い段階で！？
関節リウマチの標準的な治療法を検討してきた厚生労働省研究班の指針が固まった。効果の穏やかな薬を優先した従来の考え方を転換し、早い段階から効果の強い薬を積極的に使うことを打ち出す。これにより、関節が壊れるのを遅らせることが期待できる。指針は全国での治療のばらつきを減らすのが目的で、将来は患者への説明資料としても活用していく。
節リウマチは全身の関節が炎症を起こして壊れていく病気で強い痛みを伴う。これまで比較的副作用の少ない「抗炎症薬」などを飲み、効果が足りなければ徐々に強い薬に変えていく治療が主流だった。だが、この方法では関節が壊れていくのを防げない。免疫の異常を抑える「抗リウマチ薬」をより早く使った方が、関節への障害を遅らせて生活の質を保つ効果が高いことが複数の臨床試験で分かってきた。
このため研究班はメトトレキサートといった抗リウマチ薬をできるだけ早く使うことを勧める。 一方遺伝子組み換え技術で作られ、７月に関節リウマチ用に承認された新しい薬インフリキシマブについては、有効性があるが副作用のリスクも伴うこなどから「メトトレキサートを３カ月以上使っても十分効果が得られない例に点滴で投与する」としている。
米国の指針も同様で、抗リウマチ薬を「診断から３カ月以内に始めるべきだ」としている。この病気は免疫の異常がかかわるとされるが原因はよく分からず、婚本的な治療法は見つかっていない。国内患者は約７０万人と推定されている。 いずれは患者向けの分かりやすい指針も作り、治療法を選ぶ参考にしてもらいたいとしている。
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