「 『 東急ハンズ 』 はなぜ追い詰められたのか　コロナ前からの “伏線”と、渋谷文化の衰退」 （ ITmediaビジネス）

「やはり親会社 （東急不動産 HD） が小売業ではない、というのはどうなのか （東急不動産 HD・広報） 」（同上）

スパーマーケットは、西友ストアー（１９５６）、ダイエー（１９５７）、イトーヨーカ堂（１９６１）が創業。

その成長に目を付けた、様々な企業がこぞって、スーパーを創立した。

「ゆりかごから墓場まで」なんでも商売に結びつける商社も当然進出。

商社のやり方は、儲かっている企業、業態に、ヒト・モノ・カネをぶち込んで、市場を一気に席巻する。

自分たちで、新たなビジネスを操業するなんて、危険な真似はしない。

ところが、現在商社系のスーパーは残っていない。

唯一残っているのは「サミット」だけ。

サミットが残った理由は以下の通り。

当時、商社系のスーパーは、親会社の商社が大量に輸入した商品を廉価で販売した。

時には当たったが、多くが売れ残った。

顧客が求めている商品でなく、商社が売れるだろうと、勝手に思い込んだ商品を大量に安く仕入れて販売した。

オッサン連中が、主婦の感性を理解できるはずもない。

大量に売れ残り、結果スーパー必ずしも儲からずと、サッサと撤退してしまった。

サミットの当時のトップは、親会社からの天下り。

当然、親会社の顔色を伺うかと思ったら、違った。

「親会社も仕入れ先の１社に過ぎない。」とガンコに、親会社からの売れもしない押し付け商品を断った。

そのおかげで、サミットは今も残っている。

なおサミットって店名の由来は、 SUMITOMOを外人バイヤーが「サミットォ」て読んだことから付けられたとか。（諸説あり。）

生き残れない理由もある。

生き残れた理由も明確にある。

後から見れば、難しいことは、何もない。

本来のビジネス原理以外の理由が加わる事で、企業の寿命を縮めてしまう。

難しいいこっちゃない。

潰れる理由は、コロナだけではない。