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もう22年なんですね。。。

最近、神戸や阪神地区に行くことが多いですが、どこにも、当時の爪あとは見られません。
それでも、あのときの記憶は、つい最近だったかのようにフラッシュバックしてきます。

当時、まだ住みたての、八幡の今の家で、二階で寝ていて、家が、よじられるような衝撃だったのを覚えています。

まさか関西で地震が起こるとは思っていなかったので、もう日本も終わりか。。。とテレビを見ると、神戸の信じられない姿が。。。

最初は少なかった犠牲者が、報道があるたびに、桁が変わっていく。。。
長田の火事や、倒れてしまった阪神高速、駅の上の列車。。。

よく遊びに行っていた三宮の景色がまったく変わっていました。。。

うちの家は、まだ猫はいませんでしたが、壁は亀裂が入ったとこもあり

被災した阪神地区の方の安否を調べたり、職場のなかでも代表を決めて、物資を送りにいったり。。。

もう22年なんですね。。。

この前の週末、ポートアイランドや神戸を歩き回って。。。
あのころのことは、どこにも出てこないけど
オブジェの水の流れ方が変わったとか
たこ焼屋のあんちゃんが、21で、震災の後に生まれたとか
震災から、三宮は、活気がなくなった。。とか
いろんな会話に、まだ震災が出てきます。。。

当時、家がよじれて、壁が割れた部分もあって
昨年、その部分はリフォームで、造りなおされました。

耐震工事も行い、これから来るであろう、大地震に、すこしはそなえることができました。

一昨年には、初めて野島断層の保存館にも行くことができました。

あまりのすごさに、言葉になりませんでした。。。

被災者の方々の、心の傷は、22年経っても、癒されることはないと思います

犠牲者の方々の安らかな眠りを祈ります。

【阪神大震災２２年・動画】武庫川に追悼の「生」石積みオブジェライトアップ　モニュメントも

ライトアップされ、武庫川の中州に浮かび上がった｢生｣の石積みオブジェ＝１６日午後、兵庫県宝塚市（永田直也撮影）

　オブジェは震災から１０年が経過した平成１７年に同市の現代美術家、大野良平さん（５７）が制作。縦２０メートル、横１０メートルで、大雨で流されるたびに積み直し、「街と人の心の再生」という願いを込めてきた。この日は宝塚市内の犠牲者数と同じ１１８のろうそくや懐中電灯で、モニュメントとオブジェをライトアップ。発生時刻１２時間前の午後５時４６分には約７０人が黙●（＝示へんに寿の旧字体）（もくとう）をささげた。

　同市出身で広島県廿日市市に住む主婦、鵜飼美智子さん（５５）は「震災を知らない世代も増えているので、私たちの記憶を伝えていきたい」と話した。

【阪神大震災２２年】「救える命もある」　被災経験し医師に　熊本地震で恩返し

阪神大震災の被災経験を胸に、ＤＭＡＴ隊員となった北田真平さん＝兵庫県西宮市

　命を救ってもらった恩返しをしたい－。平成７年の阪神大震災で倒壊家屋の下敷きになり、九死に一生を得た兵庫県立西宮病院の整形外科医、北田真平さん（３７）＝神戸市東灘区＝は昨年、災害派遣医療チーム（ＤＭＡＴ）の一員として熊本地震の被災地に赴いた。災害医療は「判断ミスが死に直結する重い仕事」という認識のもと、使命感を胸に訓練に励んでいる。

　あの日、中学３年だった北田さんは自宅のがれきの下で死を覚悟した。ガスの臭いが充満する中、わずかな隙間に体を押し込め、暗闇に絶望しながら救助を待った。約４時間後に近所の人に助け出され、家族も全員無事だったが、近隣で多くの人が命を落としたことにショックを受けた。

　避難所の小学校にたどり着くと、講堂は重傷患者であふれていた。救急隊員はおらず、整形外科医の父がパジャマ姿で応急手当てを続けていた。医師として被災者に尽くす姿をまぶしく思い、「自分も災害現場で人を助ける医師になろう」と誓った。
　阪神大震災では道路が寸断されるなどし救急や消防の初動が遅れ、倒壊家屋に取り残された多くの人が他の被災者に助けられた。６４３４人の犠牲者のうち約５００人は、初期医療の遅れが原因の「防ぎ得た災害死」だったとされる。震災後、全国の医療機関が、専門的な訓練を受けた医師や看護師で編成されるＤＭＡＴを整備した。

　北田さんが勤務する西宮病院も、２３年にＤＭＡＴを設置。北田さんは「災害医療に正面から向き合うチャンス」と迷わず隊員になった。そして昨年４月、初めて派遣されたのが熊本地震の被災地だった。

　１６日に本震が起きてすぐに招集され、翌日から熊本市内の病院の後方支援に回った。市内の別の病院が被災し、病床数の倍近くの患者が運び込まれたことから、他の医療機関に入院患者を振り分けるための診断書を作成した。被災者を直接治療する仕事ではなかったが、地域医療の機能を回復させることができたという手応えを感じ、「幅広い役割を求められるのがＤＭＡＴだ」と実感した。

　ただ、将来の発生が予測される南海トラフ地震に対しては、ＤＭＡＴの数はもちろん、自身の経験も不足していると感じている。北田さんは「災害現場では医師個人の臨機応変な対応力が求められる。いつ起きるか分からない災害に備えていきたい」と力を込めた。

阪神大震災から２２年　インフラ・住宅・被災状況をデータベース化　　迅速な復旧目指す

災害対策ソフトについて担当者（左）から説明を受ける社員ら＝昨年４月２２日、熊本市の積水ハウス熊本支店

　阪神大震災の発生から２２年。住宅メーカーや電力・ガス会社など都市基盤を支える企業は、商品や設備の耐震性能を高める一方、被災地で集めたきめ細かな情報を社内で共有するシステムも充実させてきた。被災者支援、復旧作業を迅速に進めるためだ。そうした取り組みの一部は、昨年４月の熊本地震でも生かされたという。

　積水ハウスは阪神大震災後、被災地の顧客を個別に訪問したり食料を提供したりするサービスを開始した。熊本地震でも約１万８００件の個別訪問を実施。このときに役立ったのが顧客の住所、氏名、住宅の築年数や、必要な物資などの情報を社員の間で共有できる専用ソフトだ。

　現地に派遣された社員らがタブレット端末で情報を入力し、全体の状況確認もできる仕組み。熊本地震発生時は開発中だったが、現地で使用することを決め「担当社員が徹夜で間に合わせた」（広報担当者）。従来は手書きでまとめていた情報が瞬時に共有できるようになり、残業時間も減らせたという。

　パナホームは阪神大震災後、顧客のデータベースに安否や家屋の損壊状況、その後の補修状況などを加えた。熊本地震の際には、試験的に社員がタブレット端末でデータを見られるようにした。また、寒波や台風など被害発生が予想される場合は、事前に防災対策を顧客にメールで知らせる取り組みも行っている。

　インフラ業界でも取り組みが進む。関西電力は発電・送配電設備の被害、復旧状況を社員がオンラインでチェックできる「災害情報システム」を平成１０年度に導入。後に顧客が停電情報をネットで閲覧できるサービスへとつながった。

　大阪ガスは、ガス漏れ事故を防ぐため柔軟性に優れたポリエチレン製のガス管の導入を進めている。阪神大震災当時のポリエチレン管の総延長は大阪、兵庫など管内２府４県で約１２００キロだったが、２７年１２月末現在では約１万４９００キロに拡大した。

　また管内３４カ所にあった地震計は昨年３月末時点で２５８カ所に増設した。地震発生から約１０分以内にデータ収集を完了し、被害の大きい区域では火災や爆発を防ぐためガス供給を止める。一方で素早い供給再開のため、情報収集する区域の細分化も進めている。

　大ガスの本荘武宏社長は「防災設備の充実だけでなく、復旧がどれくらい早くできるか、二次災害を防止できるかが大切だ」と話している。

阪神大震災から２２年で思い出す３人

阪神大震災で倒壊した阪神高速神戸線＝平成７（１９９５）年１月１７日、神戸市東灘区（本社ヘリから）

　阪神大震災から２２年になる。毎年「１・１７」がめぐってくると、「あの日」に引き戻される感覚を覚える。

　「天災は忘れたころにやって来る」で知られる寺田寅彦は、「きのうあった事はきょうあり、きょうあった事はまたあすもありうるであろう」という警句も残した。

　忘れてはならないのだ。思い出すのではなく、つい「きのう」の事（こと）として。

◇

　昨年、震災時に大きな役割を果たした３人の方々が亡くなった。

　被災地の避難所の入り口に、赤い縁取りをした貼り紙がずらりと並んだのを覚えている人も多いだろう。

　「私はここにいます」「Ｗｅ　ａｒｅ　Ｈｅｒｅ」と書かれ、その下が伝言欄になっていた。

　当時、大手広告代理店の博報堂関西支社長代理だった岩崎富士男さんらのアイデアだった。

　阪神大震災は戦後最大の自然災害だった。体験したことのない惨状を目の当たりにして、「広告会社として何ができるか」を考えた。

　「水や食料は誰かが運ぶ。我々はコミュニケーションの専門家だ」

　思いついたのが伝言カードだった。「とにかく見てもらうことが必要」と、目立つように縁を赤枠にした。名前、居場所・連絡先の欄と、ちょっとしたメモを書き込める欄を設けた。そして、自費で約６０万枚を刷って、市役所や避難所に持ち込んだ

　伝言カードで離ればなれになった家族と再会できたり、友人、知人の安否を確認した人も多い。

　岩崎さんらは「会社のＰＲに利用したくない」と名乗らなかったが、１３年後に日本災害情報学会の会報で明らかにされた。

◇

　自民党総務会長、労相、総務庁長官などを務めた小里貞利さんは、阪神大震災から３日後、震災対策担当相に任命された。

　すぐに現地へ飛んだ。未曽有の災害を目の当たりにして、「これは命がけでやらないといかん」と身震いしたという。

　当時の村山富市首相に「超法規でもやりますよ」と相談すると、「（人事も予算も）すべて任せます」と言われた。全権を委任されて、国会対応などを除いてほぼ現地に腰を据え、指揮を執った。

　まず手をつけなければならないのは、がれきの処理だった。個人に負担させるのは無理だ。大蔵省（現財務省）から来た官僚が「公費と言わない方がいいですよ」と言うのを、「計算するな」と一蹴して、公費負担を即決した。

　がれきの集積場も、森林法や農地法の手続き、許可を一切とらず、六甲山の裏や神戸港に集めることを決めた。

　仮設住宅は兵庫県から３万戸の要望があった。官僚主導なら２割減らそうかとなるが、小里さんは逆に４万戸の建設を命じた。最終的には４万８千戸になった。

　そして、建設会社の社長を集めて、「土日返上でやってくれ」と頭を下げた。

　その決断力、行動力がなければ、復旧は遅れていただろう。

◇

　下河辺（しもこうべ）淳さんは、首相の諮問機関として設置された「阪神・淡路復興委員会」の委員長だった。

　関東大震災の１カ月後に生まれ、終戦時は東大在学中で戦災復興都市計画に参画し、卒業後は戦災復興院に入った。復興の先頭に立つのは宿命だったのだろう。

　さらに５次にわたる全国総合開発計画のすべての策定に携わり、「ミスター全総」と呼ばれた。

　復興委員会の第１回会合では、特別顧問の後藤田正晴元副総理が「焼け太りは認められない」と発言した。

　震災前の水準までは政府が支援するが、それ以上は全国的な均衡上、特別扱いはできないというのだった。

　いきなり壁にぶち当たった貝原俊民兵庫県知事が目指す「創造的復興」を支持したのが下河辺さんだった。今風に言うなら「被災地ファースト」、すなわち被災地の意向を最優先して、全国の地方都市のモデルになるような復興を成し遂げた。

　３者３様に、いや多くの人たちがそれぞれの役割を果たして、震災から２２年後の今がある。

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