こまた☆たまこのジュネーヴ通信

お金編


2005年1月現在、わたし達は、まだ法律的に婚姻関係にはない。

欧米諸国では、ごくありがちな「結婚前提の同居期間中」である。

比較的進歩的な考え方が出来ると思っていたウチの両親でさえ、

わたしの日本出発前には、「周りの人にどうやって説明したら良いの?」

と少々困惑気味であった。



そこで、「年の功より亀の甲」を地で行く、たまこさん。

「婚約者と一緒にスイスに住んでいる」とでも言っておいてくれと助言した。

両親は、この『婚約者』という部分にホッと安心したように見えた。

昭和の人間にとって、約束めいた言葉はいまだ有効だと悟った瞬間だった。(笑)


先日、わたし達はお好み焼きをつつきながら、和やかな雰囲気の中、

同居生活に関わる費用分担の話し合いを行った。

「言い難いことは最初に」がモットーのたまこさん。

当面6ヶ月~1年に渡る経済活動の予測及びその展望を説明したのだ。


大筋で合意。(笑)


「そんなぁ~~、やっと一緒に暮らせるようになったばかりなのにぃ~、

いきなりお金の話だなんてぇぇぇ~~~。」っと、思ったあなた。

『生活』とは、シビアな現実の連続でありますことよ、オジョウサマ。


ご存知のように、ただいま、わたしは無職である。

しかも、僅かな預貯金しか持っていないときたもんだっ!(・・・・汗)

新たに振り込まれる予定の無い口座の残高に「限界がある」ことは、

誰にでも簡単に予想が出来ることだ。

つまり、自分のお金はあまり使いたくない・・・(笑)

結論から言うと、たまこの仕事が見つかるまで、

たまおさんに養ってもらうことにしました。


えっ?

そんなの当然ですってぇ???


いえいえ、欧米人男性を甘く見てはいけませんことよ、オクサマ。


専業主婦が一家のお財布を握る日本の夫婦のカタチというのは、

世界でも稀な方で、欧米では、大抵旦那さんが一家の大蔵大臣

である場合が多いのではないかと思います。


あるいは、共働きの場合であれば、夫婦共通の口座に毎月生活に

必要なお金をお互いに振り込んで、その中から家賃、光熱費、食費

などを引き落としにしているカップルが大半であるかと思います。

それぞれの口座は基本的に各々が管理し、そこから投資に回す分、

次回のバケーションの為の貯金などに振り分けるスタイルが一般的かな~?


わたしは、こうして今後6ヶ月間~1年間のわたしに係る生活費を

たまおさんに負担して貰う為の 「交渉」に『成功』 したのです。

この辺を曖昧にしたまま、海外での結婚前提共同生活を開始すると、

あなたの日本に残したままにしてある銀行口座の残高は、1年以内に

限りなくゼロに近付くことでしょう。


あるいは、あなたが日本から持ってきた当面のお金を、一時的にでも

彼の口座に入金し一緒にしてしまった場合、間違いなく、それらは

今後の生活費の一部に充当されます。


わたしは、あなたの彼が泥棒かもしれないと言っているのではありません。

あなたが彼の銀行カードを使ってスーパーで買い物をするのと同じ感覚で、

彼は、 「あなたがまだあなただけに属していると信じているお金の一部」 を、

ふたりの生活には直接関係の無い、「自分だけの趣味」である

車の新しいタイヤや、あなたから見たらガラクタに過ぎない、

車のアクセサリーを買ったりするわけです。もちろん、それらは

「ふたりのお金」 ですから、彼に罪の意識などカケラもあるはずがありません。


あなた単独の銀行口座を持つことは、外国生活を始めるに当たって

重要な最初の一歩です。



また、わたし達は、約一年前から同居開始の為に、お互いに

節約生活をしてきました。日本での仕事を辞めて海外移住を考えた場合、


基本的には、一年間収入が無くても生活していけるだけの蓄えは必要です。


それプラス日本への里帰り費用2回分くらい用意出来ていれば、

比較的楽な気持ちで同居生活を送ることが出来るでしょう。

この際、彼に「実は、それくらいのお金持ってんで~っ」などと、

正直に打ち明ける必要はありません。(笑)


そして、今回わたしが、移住の為に使った金額を大まかに伝え、

当面の生活費は負担してもらうことで了解を得たわけです。


何度も言うようですが、「最初が肝心」です。


今回の移住において、慣れない外国生活で、当面自分が必要とするのは何か?

を相手に正確に理解してもらうこと。

もちろん、お互いがハッピーで過ごせる為には、

金銭的なサポートだけに限りません。

「何か」が足りないだけでも、ストレスになるのが海外生活です。


「愛情」だけでは『生活』は成り立ちません。



あなたの不満が膨らむ前に、今日、勇気を出して彼と話し合ってみませんか?



記) 2005年1月3日




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