元ＭＯＮＯＺＵＫＩマスターの独白

第一篇第六章~七章

　　　第一節　原料の価格変動　それが利潤率
　　　　　　　　に及ぼす直接的影響
P133L9
・・・・・もし不変資本の節約なり原料の価格変動なりによってなにか変化が起きれば、それは必ず利潤率に影響するのであって、たとえば労賃には、したがってまた剰余価値の率にも量にも全然影響がなくても、利潤率には影響するのである。それはm´v/ＣのなかでＣの大きさを変化させ、したがってまたこの分数全体の値を変化させるのである。だから、ここではまた――剰余価値の考察で述べたところとは違って――このような変化がどんな生産部面で起きるかということはまったくどうでもよいのである。つまり、この変化の影響を受ける産業部門が労働者のための生活手段とかこのような生活手段の生産のための不変資本とかを生産するかどうかということは、どうでもよいのである。ここで述べることは、この変化が奢侈品生産で起きる場合にも、同様にあてはまる。そして、ここで奢侈生産物というのは、労働者の再生産に必要でないすべての生産物を意味するものである。・・・・・
　以下の研究では、労働手段として機能する機械の原料としてであろうと機械の充用のための補助材料としてであろうと商品の生産過程にはいるかぎりでの原料の価格変動ではなく、原料として商品の生産過程にはいるかぎりでの原料の価格変動だけに限定することにする。・・・・・
　利潤率はm/Ｃまたはm/c+vであるから、明らかに、cの、したがってまたＣの大きさの変動をひき起こすものはすべてまた利潤率の変動をもひき起こすのであって、たとえmやvやそれらの相互の割合は変わらなくても、利潤率は変動するのである。ところが、原料は不変資本の主要な一部分をなしている。本来の原料がはいらない産業部門でさえも、原料は補助材料や機械の成分などとしてはいるのであり、したがって原料の価格変動はそれだけ利潤率に影響を及ぼすのである。原料の価格がdという額だけ下がれば、m/Ｃまたはm/c+vは、m/Ｃ-dまたはm/(c-d)+vとなる。したがって利潤率は下がる。それゆえ、他の事情が変わらなければ、利潤率は原料の価格とは反対の方向に上下するのである。このことからとりわけ明らかになるのは、原料価格の変動が生産物の販売部面の変化を少しも伴わない場合でも、したがって需要供給関係はまったく無視しても、工業国にとっては原料の価格の低いことがどんなに重要なことであるかということである。・・・・・
　それだから、原料関税の廃止や軽減は工業にとって大きな重要性をもっているということがわかるのである。それゆえ、原料ができるだけ自由にはいってくるようにすることは、すでに、より合理的に展開された保護関税制度の趣旨でもあったのである。それは、穀物関税の廃止とともに、イギリスの自由貿易論者たちの主要目標だったのであって、彼らはなかんずく綿花関税も同様に廃止されることを願っていたのである。・・・・・
　原料や補助材料の価値は、その消費によって生産される生産物の価値に全部一度にはいってしまうが、固定資本の諸要素の価値は、ただ固定資本の摩滅の程度に応じて、したがってただしだいに生産物にはいってゆくだけである。このことから、生産物の価格は、固定資本の価格から影響を受けるよりもずっと大きな度合いで原料の価格から影響を受けるということになる。といっても、利潤率は、充用資本のどれだけが消費されどれだけが消費されないかにはかかわりなしに、充用資本の総価値額によって規定されているのではあるが。しかし、明らかに、――といってもこれはただついでに言っておくだけだ、というのは、われわれはここではまだ商品は価値どおりに売られるということを前提にしており、したがって競争がひき起こす価格変動はここではまだわれわれに関係がないのだからであるが、――市場の拡大または制限は個々の商品の価格によって定まり、この価格の騰落に反比例している。したがってまた、現実には、原料の価格が上がっても製品の価格はそれと同じ割合では上がらないし、また原料の価格が下がっても同じ割合では下がらないということが見られるのである。それゆえ、利潤率は、商品が価値どおりに売られる場合に比べて、一方の場合にはより低く下がり、他方の場合にはより高く上がるのである。・・・・・
　さらに、原料や補助材料は労賃とまったく同様に流動資本の成分をなしており、したがって毎回の生産物販売によってそのつど全部が補填されなければならないが、機械のほうは摩滅分だけが、しかもさしあたりは準備金の形で補填されればよい――そのさい各個の販売がそれだけこの準備金をふやしてゆくかどうかは実際にはけっしてあまり重要なことではなく、ただ一年間の全販売がこの準備金に一年分を加えるものと前提されるだけでよい――のだから、ここでもまた、原料価格の騰貴が再生産過程全体を縮小したり妨害したりすることがありうるということが明らかになる。なぜならば、商品の販売から得られる価格が商品の全要素を補填するには十分でなくなるからであり、または、その価格が過程をその技術的基礎に適合した規模で続行することを不可能にし、したがって機械の一部分だけしか使えなくなるか、または機械全体が平常どおりに時間いっぱいに作業することができなくなるからである。

　　　第二節　資本の増価と減価　資本の遊離と拘束
P140L1
　われわれがこの章で研究する諸現象は、その十分な展開のためには、信用制度と世界市場での競争とを前提するのであって、この世界市場こそは一般に資本主義的生産様式の基礎をなしその生活環境をなしているのである。しかし、これらの資本主義的生産のいっそう具体的な諸形態を包括的に叙述するということは、資本の一般的な性質を把握してからはじめてできることである。しかも、このような諸形態の叙述はこの著作の計画外のことであって、もし続巻ができればそれに属することである。とはいえ、この表題に書いたような諸現象は、ここで一般的に取り扱うことができるものである。これらの現象は、まず第一に互いに関連しており、第二に利潤の率にも量にも関連している。これらの現象はまた単に次のような理由からも簡単に述べておかなければならないものである。というのは、これらの現象は、利潤の率だけではなくその量――これは実際には剰余価値の量と同じである――までも剰余価値の量や率の運動からは独立に増減できるかのような外観を生みだすからである。
　一方では資本の遊離と拘束、他方では増加と減価、これらは別々な現象と見るべきものであろうか？
　まず第一に問題なのは、われわれが資本の遊離と拘束というのはなんであるのか？ということである。増加と減価というのは自明である。これらが意味していることは、なにか一般的な経済事情によって――というのはある一つの私資本の特別な運命が問題なのではないからである――現存資本の価値が増減するということ、つまり、生産に前貸しされている資本の価値が、その資本の充用する剰余労働によって価値増殖するのとは無関係に、増減するということにほかならない。
　われわれが資本の拘束というのは、生産をこれまでの規模で続けるためには、生産物の総価値のうちから一定の割合をまた新たに不変資本または可変資本の諸要素に再転化させなければならない、ということである。われわれが資本の遊離というのは、生産をこれまでの規模の限度内で続けるためには、生産物の総価値のうちこれまでは不変資本か可変資本かに再転化させなければならなかった一部分が自由に処分できる余分なものになる、ということである。ここにいう資本の遊離または拘束は、収入の遊離または拘束とは別である。一資本Ｃの年間剰余価値をたとえばxとすれば、資本家の消費にはいる商品が安くなったために、従来と同じ量の嗜好品などを手に入れるのにx-aで足りるようになるということがありうる。そこで、収入の一部分＝aが遊離させられて、このaは消費の拡大か資本への再転化（蓄積）に役だつことができるようになる。反対に、同じ生活様式を続けるのにx+aが必要になるとすれば、生活様式を縮小しなければならないか、または、従来は蓄積されていた収入部分＝aを収入として支出しなければならないということになる。
　増加と減価は、不変資本か可変資本かまたはこの両方にも起きることがありうる。そして、不変資本ではまた固定部分か流動部分かまたはこの両方に関係のあることがありうる。

P142L6
・・・・・問題を簡単にするために、固定資本はさしあたり全部除外して、不変資本のうち原料と補助材料と半製品と製造中の商品と完成して市場にある商品とから成っている部分だけを考察しよう。・・・・・
　だから、原料の価格が上がったときに多量の完成商品が、その完成の程度はどうであろうと、市場にあるならば、この商品の価値は上がり、したがってまた既存資本の価値の上昇が起きるのである。同じことは、生産者の手にある原料などの在庫についても言える。このような増価は、個々の資本家にとっては、また資本の一つの特殊な生産部面全体にとっても、原料の価格騰貴から生ずる利潤率の低下を償うことがありうるし、またそれを償って余りあることもありうる。ここでは競争の作用の詳細には立ち入らないとしても、補足として次のようなことが言える。(1)原料の在庫が相当に大きい場合には、それは原料の生産場所で生じた価格騰貴を抑えるように作用するということ。(2)市場にある半製品や完成商品が非常に市場を圧迫している場合には、それは、完成商品や半製品の価格がその原料に比例して登記することを妨げるということ。
　これと反対なのは原料価格の下落の場合であって、この下落は、他の事情が変わらないかぎり、利潤率を高くする。市場にある商品山田製造中の物品や原料在庫は減価し、したがって利潤率の同時的上昇を抑えるように作用する。・・・・・
　われわれはこの研究ではどこでも価格の騰落は現実の価値変動の表現だという前提から出発する。しかし、ここではこの価格変動が利潤率に及ぼす影響が問題なのだから、価格変動の原因がなんであるかは、事実上どうでもよいのである。だから、ここで述べることは、価格の騰落が価値変動の結果としてではなく信用制度や競争などの影響によって起きる場合にも、同様にあてはまるのである。
　利潤率は、前貸総資本の価値にたいする生産物価値の超過分の割合に等しいのだから、前貸資本の減価から生ずる利潤率の上昇は、資本価値での損失と結びついているであろうし、また、前貸資本の増価から生ずる利潤率の低下は、場合によっては利益とも結びついているであろう。
　不変資本のもう一つの部分、すなわち機械や一般に固定資本について言えば、ここで起きる増価、ことに建物や土地などに関連する増価は、地代論なしには述べられないことであり、したがってここで述べるべきことではない。しかし、減価については、次のようなことは一般的に重要性のあることである。
　(1)不断の改良が行なわれ、それによって既存の機械や工場設備などは相対的にその使用価値を減殺され、したがってまたその価値をも減殺されるということ。この過程が特に手ひどく作用するのは、新たに導入された機械がまだ一定の成熟度に達していない最初の時期であり、したがってこの時期には機械はその価値を再生産するだけの時間がたたないうちに絶えず時代遅れになってゆくのである。これこそは、このような時期にありがちな労働時間の無際限な延長や昼夜交代作業が行なわれる理由の一つなのであって、これによって、比較的短時間のうちに、機械の摩滅度があまり高く計算されることなしに、機械の価値が再生産されるのである。ところが、もし機械の作用期間の短いこと（改良が予想されるために機械の寿命が短いこと）がこうして埋め合わされないならば、機械はあまりにも多くの価値部分を無形の摩滅分として生産物に移すことになり、したがってそれは手労働とさえも競争できなくなるのである。

P145L1
　次になお可変資本について述べておかねばならないであろう。
　労働力の再生産に必要な生活手段の価値が上がったために労働力の価値が上がり、またはこの逆にこの生活手段の価値が下がったために労働力の価値が下がるかぎりでは――そして可変資本の増価と減価が表現するものはこの二つの場合にほかならない――、労働日の長さが変わらなければ、この増価には剰余価値の減少が対応し、この減価には剰余価値の増大が対応する。しかし、これには同時に他の事情――資本の遊離と拘束――が結びついていることもありうるのであるが、これらの事情は前には研究されなかったので、いま簡単にそれを述べておかねばならない。
　労働力の価値低下（これには労働の実質価格の上昇が結びついていることもありうる）の結果として労賃が下がれば、それまで労賃に投下されていた資本の一部分は遊離する。可変資本の遊離が生ずるわけである。このことは、新たに投下される資本にとっては、ただ、その資本がより高い剰余価値率で仕事をするという作用をするだけである。以前よりも少ない貨幣で同じ量の労働が動かされ、したがって労働の不払部分が支払部分を犠牲にして増大する。しかし、前から運転されていた資本にとっては、剰余価値率が高くなるだけではなく、そのうえに、これまで労賃に投下されていた資本の一部分が自由になる。この部分はこれまでは拘束されていたものであって、事業が元どおりの規模で続けられるためには生産物の売り上げのうちから労賃に投ぜられて可変資本として機能しなければならなかった恒常的な部分をなしていたものである。今ではこの部分が処分可能なものになり、したがって、それを同じ事業の拡張とか他の生産部面での機能とかのために新たな投資として利用することができるのである。・・・・・
　次は反対の場合である。・・・・・可変資本の価値が上がったために・・・・・新たに投下される資本にとっては、この剰余価値が低くなるということがただ一つの影響であろう。他の事情が変わらなければ、利潤率も、それに応じて、たとえ同じ割合でではないにしても、下がるであろう。・・・・・これに反して、すでに運転されている資本にとっては、影響は二重であろう。・・・・・生産をこれまでの規模で続けて機械・・・・・を休ませないようにするためには、可変資本を・・・・・増額して前と同じに・・・・・労働者が使えるようにしなければならない。そして、そうすることができるのは、ただ、これまでは処分可能だった資本が拘束されるということ、すなわち拡張に役だつはずの蓄積の一部分が今ではただ補充だけに使われるとか、あるいは収入として支出されるはずの部分が旧資本につけ加えられるとかいうことによるよりほかはない。・・・・・同じ労働者数を働かせるためにより多くの資本が必要であり、それと同時に、各個の労働者が引き渡す剰余価値は減少しているのである。
　可変資本の遊離から生ずる利益と、その拘束から生ずる不利益とは、どちらも、ただ、すでに運転されている資本、したがってまた与えられた事情のもとで再生産されつつある資本にとってのみ存在する。新たに投下される資本にとっては、一方で得られる利益、他方で受ける不利益は、剰余価値率の上昇または低下に限られており、また、たとえそれに比例はしないにしてもそれに対応する利潤率の変動に限られている。

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・・・・・それゆえ、不変資本のうちで機械などの固定資本から成っている部分の生産や増加が、有機的原料から成っている部分よりもずっと速く進んで、そのためにこの有機的原料にたいする需要がその供給よりも速く大きくなり、したがってその価格が上げるということは、ありうることであり、また発展した資本主義的生産では避けられないことでさえある。この価格上昇は実際には次のようなことを伴う。(1)価格の上昇が運輸費の増大を埋め合わせるので、このような原料がいっそうの遠方から供給されるということ。(2)このような原料の生産がふやされるということ。しかし、このことは、事柄の性質上、おそらく一年後にはじめて生産物の量を現実にふやすことができるであろう。(3)以前は利用されなかった各種の代用品が利用され、また廃物がいっそう経済的に取り扱われるということ。価格の上昇が生産の拡張や供給に非常に目だって作用しはじめるときには、たいていはすでに転回点が現われていて、そうなると、原料やそれを要素するすべての商品の騰貴がかなり長く続いたために需要は減退し、したがってまた原料の価格にも反動が現われる。このことがいろいろな形での資本の減価をつうじていろいろな動揺をひき起こすということは別としても、そのほかにもすぐに次に述べるようないろいろな事情が現われる。・・・・・
　ところで、原料価格の上昇が需要の減退をひき起こしたり、一方では生産の拡張を、他方ではいくらか遠くにあって従来はあまり利用されなかったかまたは全然利用されなかった生産地からの供給をひき起こしたり、また、この両方によって、需要を越える――ことに元のままの高い価格では需要を越える――原料供給をひき起こしたために、このたかい価格の崩落が起きるとすれば、その結果はいろいろな観点から考察されなければならない。原料生産物の価格の突然の崩落はその再生産にブレーキをかけ、こうして最も有利な諸条件のもとでそれを生産する原産国の独占が回復される。おそらくいくらか制限されて回復されるであろうが、とにかく回復される。

　　　第三節　一般的例証　１８６１年―１８６５年の綿花恐慌

　　第七章　補　　遺
P175L1
　この篇で規定されているように、それぞれの特殊な生産部面で取得される利潤量は、それぞれの部面に投下されている総資本が生み出す剰余価値の総額に等しいと仮定しよう。それでも、ブルジョアは利潤を剰余価値すなわち不払剰余労働と同じものとは考えないであろう。しかもそれは次のような理由からである。
　(1)　流通過程ではブルジョアは生産過程を忘れている。商品の価値の実現――それには商品の剰余価値の実現が含まれている――は、彼にとっては、この剰余価値をつくりだすことを意味している。{原稿に空白が残っていることは、マルクスがこの点をもっと詳しく述べるつもりだったことを暗示している。――Ｆ・エンゲルス}
　(2)　労働の搾取度が同じだと前提すれば、すでに明らかになったように、信用制度によって持ちこまれる修正や、資本家どうしのあいだの詐欺瞞着や、さらにまた有利な市場の自由な選択などはいっさい考慮しないことにしても、利潤率は次のようなことによって非常に違うことがありうる。すなわち、原料が安いかあまり安くないか、その買い付けについて専門知識が多いか少ないかによって、また充用される機械が生産的で合目的的で安価であるかどうかによって、また生産過程のいろいろな段階の設備全体が完全であるかあまり完全でないか、材料の浪費が排除されているかどうか、指揮監督が簡単で有効かどうか、等々によって、利潤率は非常に違ってくるのである。要するに、一定の可変資本についての剰余価値は与えられていても、この同じ剰余価値がより大きい利潤率で表わされるかより小さい利潤率で表わされるか、したがってそれがより大きい利潤量を与えるかより小さい利潤量を与えるかは、資本家自身なり彼の管理補助者や支配人なりの個人的な事業手腕によって非常に左右されるのである。・・・・・そして、このような事情が資本家を惑わせて、自分の利潤は労働の搾取のおかげではなく、少なくとも一部分は労働とは無関係な別の事情、ことに自分の個人的な行為のおかげだと確信させるのである。

P178L10
　利潤率の増大は、つねに、剰余価値がその生産費すなわち前貸総資本にたいする割合において相対的または絶対的に増加するということから生ずる。言い換えれば、利潤率と剰余価値率との差が小さくされるということから生ずる。
　資本の有機的諸成分の変動や資本の絶対量とは無関係な利潤率の変動を可能にするものは、前貸資本の再生産に必要な労働時間が既存の資本とは無関係に増大または減少したために前貸資本――それがどんな形態で存在するか、固定的であるか流動的であるかにかかわりなく
――の価値が上がるか下がるかするということである。各商品の――したがってまた資本を構成する諸商品の――価値は、その商品に含まれている必要な労働時間によってではなく、その商品の再生産に必要な社会的に必要な労働時間によって制約されている。この再生産は、最初の生産の条件とは違ったより困難な事情のもとで行なわることも、より容易な事情のもとで行なわれることもありうる。同じ物的資本を再生産するのに、変化した事情のもとでは一般的に二倍の時間かまたは逆に半分の時間が必要になるとすれば、貨幣価値が変わらないかぎり、その資本の価値は、以前は１００ポンド・スターリングだったとすれば、今では２００ポンドかまたは５０ポンドになるであろう。もしこの増価または減価が資本のすべての部分に一様に起きるならば、それに応じて利潤もまた二倍の貨幣額かまたはたった半分の貨幣額で表わされることになるであろう。しかし、もしこの増価または減価が資本の有機的構成の変化を含んでいて、可変資本の相対的増大につれて上がり、その相対的減少によって下がるであろう。もしも前貸資本の貨幣価値だけが（貨幣の価値変動によって）増大または減少するならば、剰余価値の貨幣表現も同じ割合で増大または減少する。利潤率はもとのままで変わらない。

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