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おやこ

Ｘ（被上告人）は，大正１２年，亡Ａと亡Ｂの夫婦（以下「Ａ夫婦」という。）の長女として出生し，昭和５年，亡Ｄと亡Ｅの夫婦（以下「Ｄ夫婦」という。）と養子縁組をし，その後，Ｄ夫婦の子として養育された。亡Ｃは，大正１４年，Ａ夫婦の二女として出生した。
Ｙ（上告人）は，昭和１６年，亡Ｆと亡Ｇの夫婦（以下「Ｆ夫婦」という。）の間に出生した。Ｆ夫婦は，Ａに対し，ＹをＡ夫婦の嫡出子として出生の届出をするように懇請し，Ａは，ＹについてＡ夫婦の間に同月に出生した長男として出生の届出をした。
Ａ夫婦は，Ｙを同夫婦の実子として養育した。Ｙは，高校卒業のころ，自分がＡ夫婦の実子ではないのではないかという疑問を抱いたことはあったが，Ａ夫婦を含む周囲の者からその旨を告げられることはなく，Ａ夫婦の実子であると思い続けていた。その後，Ｙは，大学に進学し，卒業後，婚姻したが，昭和５１年までＡ夫婦及びＣと生活を共にした。また，Ｃは，Ｙの学費を負担するなどＹの養育に協力した。Ａは，昭和４９年に死亡したが，生前Ｙが自分の子ではない旨を述べたことはなかった。Ａの遺産はすべて妻であるＢが相続した。
Ｙは，平成２年ころ実母であるＧの喜寿を祝う集まりに呼ばれ，平成５年ころには，自分が真実はＦ夫婦の間に生まれた子であることを認識するに至ったが，その後も，従前と同様に，Ｂ，Ｃ及びＸとの間で家族としての関係を継続し，同人らも，ＹがＡ夫婦の間の子であることを否定したことはなかった。
Ｂは平成８年に死亡した。その遺産は遺言によりすべてＣが相続したが，このような遺言がされたのは，遺産の主なものがＢとＣが居住していた自宅の土地建物であり，Ｂの死後もＣが引き続きこれに居住できるようにＢが配慮したためであることがうかがわれる。
独りで生活していたＣは，平成１４年自宅で死亡し，その約１０日後に発見された。Ｃは，Ｂの死亡後も，ＹがＡ夫婦の実子であることを否定する旨を述べたことはない。
Ｘは，ＹがＣの安否の確認をしなかったためにＣの死亡の発見が遅れたと思い憤りを感じていたところ，Ｃの法要の参列者をＹがＸに相談なく決めようとしたことなどに反発し，ＹとＡ夫婦との間の実親子関係を否定するに至った。
Ｙは，ＸがＤ夫婦と養子縁組をした後，Ｄ夫婦の子として生活していたこと，Ａ夫婦は，生涯Ｙとの実親子関係を継続し，死亡するまでこれを否定することはなかったこと，Ａ夫婦は死亡したため，現在では，ＹがＡ夫婦との間で養子縁組をすることはできない状況にあること，Ｘは，Ｃの死後，その遺産の相続についてＹと話し合うなかで，Ｙが，Ａ夫婦と親子関係がなく，Ｃの相続人ではないと主張するに至ったのであって，本訴請求は専らＸが上記遺産の独占を図る目的のものであることなどの事情に照らすと，本訴請求は権利の濫用であると主張した。
原審は，戸籍の正確性確保や，対世効をもつ身分関係存否確認訴訟で個別事情を重視すべきでないことなどを理由に権利濫用を認めず，Ｘ勝訴。Ｙが上告した。

戸籍上の父母とその嫡出子として記載されている者との間の実親子関係について父母の子が不存在確認請求をすることが権利の濫用に当たらないとした原審の判断に違法があるとされた事例

民法1条3項，民法772条，人事訴訟法2条2号

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