環境・品質 ISOの無駄話
品質記録
外部監査
続 二
内部監査
再構築
工程管理要領
統合
ISO/TS16949基礎知識
shall項目
品質記録
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外部監査
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続 二
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内部監査
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再構築
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工程管理要領
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統合
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shall項目
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環境関連のお役立ち本
教科書として使用できるし、またこの本丸写しで、出発した部分もある。なかなかスタッフがいなくては、システム構築も難しいし、維持も難しいのが現実である。
ISO 14001すぐに使える中小企業の環境ISO実例
著者：松下電器産業株式会社エアコン社 ／滋賀県工業技術総合センター
出版社：日科技連出版社
サイズ：単行本／390p
発行年月：2002年03月
【内容】
ＩＳＯ１４００１の環境マネジメントシステムの審査登録をめざす中小企業を対象に、松下電器産業エアコン社と滋賀県工業技術総合センターは、従来に比べてシステム構築の工数や登録諸費用が大幅に軽減するグループ取得法を開発した。本書は、ＩＳＯ１４００１の審査登録をグループ取得した実際の事例をもとに、最小限の基本文書で構築できるノウハウを簡潔・明瞭に解説しているので、予備知識なしでもすぐに活用できる。環境マネジメントシステムの構築から審査登録後の活動までの実践書。
【目次】
序章 松下電器産業エアコン社と滋賀県共同開発による中小企業のグループ取得活動／第１章 ＩＳＯ１４００１環境マネジメントシステム構築のステップ／第２章 推進体制の確立と初期研修／第３章 初期環境レビューによる課題の明確化／第４章 環境マネジメントシステム構築の実際／第５章 登録審査と定期審査などの対応／第６章 環境マネジメントマニュアル／第７章 基準書
改訂移行審査の時に、利用さしてもらった。EMSジャパンから出版されている。手ごろだが、なかなか参考になった。
ISO 14001がみるみるわかる本 株式会社イーエムエスジャパン
・環境側面
環境側面は聞き慣れない語である。英語はenvironmental aspectであるが、日本語でいえば「環境に影響しうる要因」である。組織の活動・製品・サービスの中で環境に影響を与えうる要因が環境側面である。
環境側面 は 要因（原因）系 であるのに対して、環境影響は 結果系 である。
環境側面 は「環境と相互に影響しうる」とか「著しい環境影響をもつか又はもちうる」とあるように、可能性を潜在させているものも含めて考える必要がある。たとえば環境保全設備が正常に作動しているために、そこに環境側面がありうることに気付きにくいことがあるが、その設備の異常（故障）によって環境影響が出てくる場合は、環境側面として捉える必要がある。
なお、環境側面を洗い出し(抽出)する場合は、定常状態、非定常状態、緊急事態の３つのケースに分けて行うのがよい。定常状態というのは通常どおりの活動を行っている状態であり、非定常状態はふつうは行わないがありうる状態（例えば毎年１度行う汚泥の清掃、ロット不良が発生した場合の製品の廃棄など）である。
また、 「有害」 な環境側面だけではなく、意識的に 「有益」 な 環境側面 を抽出するようにするのがよい。
・環境影響
結果として環境を変えてしまうのが環境影響である。 環境側面が要因（原因）系であるのに対して、環境影響は結果系である。
環境影響には 「有害」 なものだけではなく、 「有益」 なもの（環境を好転させるもの）もありうる、ということに注意が必要である。環境側面を洗い出すときには、 「有益」 なものも忘れずに抽出しなければならない。
「有益」な環境側面 は、とりわけ企画や設計などの創造的な活動によくある。
ISO 14000経営に役立つプラスの環境側面のとらえ方
環境側面と環境技術（2004年版対応）
品質ISOの無駄話
品質ISOを構築運営している会社の社員にとって、
この本は、自社の現状を分析するにはもってこいの本である。
なかなか、面白く読める。
副題は、「失敗に学ぶ55の教訓」
ISO 9000体制の構築
失敗の具体的な事例を紹介し、それがなぜ起こったかという理由とともに、その処置・対策を明らかにする。
【目次】
第１章 品質マネジメントシステムの構築／第２章 管理責任者／第３章 推進事務局／第４章 文書化／第５章 文書管理／第６章 記録管理／第７章 経営者の責任／第８章 資源の運用管理／第９章 製品実現／第１０章 測定、分析及び改善
事例4
規格の独断的解釈により、規格の要求事項からズレタことを平気で行ってしまう。これなんかは、当社に当てはまる。
事例7 管理責任者の人選
この事例も若干違うが、似たようなところがある。製品異常のトラブルシューティングばかり熱心で、システム全体が疎かになってしまうケース。
品質マネジメントの原則
１：顧客を重視する組織
２：リーダーシップ
３：従業員の熱意ある参加
４：プロセスアプローチ
５：マネジメントへのシステムアプローチ
６：継続的改善
７：意思決定に向けての事実に基づいたアプローチ
８：供給者との互恵関係
ISO／TC176
1999 年9 月17 日
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