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2024年09月12日

全固体電池　量産化への動き　トヨタ、ホンダ、日産と中国

テーマ：トヨタ自動車は好きですか？(454)

カテゴリ： EV 　電気自動車

　全固体電池の実用化や市場投入は当面先であり、現在ではリチウムイオン電池や半固体電池が主流。

　カーボンニュートラルを含む気候変動対策などのトレンドもあり、全固体電池の需要は伸びると予測される。

　日産は2010年に同社初の量産BEV「リーフ」を発売。2023年7月、世界で100万台の電気自動車（EV）の販売を達成。

　全固体電池の開発も進められており、2021年11月に発表した長期ビジョン「Nissan Ambition 2030」で、2028年度までに自社で開発した全固体電池を搭載した電気自動車（EV）を市場投入すると公表している。

　ホンダは、2021年4月に現社長である三部敏宏氏が社長就任会見にて、先進国全体でのEV・FCEVの販売比率を2030年に40%、2040年にはグローバルで100％にまで引き上げることを宣言した。

　全固体電池の研究開発を独自に進めており、実証ラインでの生産技術の検証に着手し、2020年代後半のモデルに採用できるよう研究を加速すると公表した。

　2023年12月23日、ホンダはGSユアサと2023年中にEV用電池を開発する、共同出資会社を設立すると発表した。

　新会社では開発や販路の企画など幅広い領域で協業する見込み。両社はハイブリッド車（HEV）用電池ですでに協業している。

日産・ホンダ・トヨタ…

 夢の電池「全固体」開発にアクセル

2024年05月02日　ニュースイッチ

　「全固体電池」への関心が高まっている。カーボンニュートラル（CN、温室効果ガス排出量実質ゼロ）を背景に電気自動車（EV）など車の電動化が進展。EVの課題を解決するカギとして世界規模で研究開発が進む。航続距離を延ばし、充電時間短縮やコスト削減が図れる―。〝夢の電池〟をめぐる動きが活発化してきた。

日産　28年度めどに搭載車

　日産自動車は全固体電池のパイロット生産ラインを横浜工場（横浜市神奈川区）で建設中だ。エンジンやモーターなどを製造する既存工場を改修し、クリーンルームや付帯装置の工事を推進。生産設備を導入し、2025年3月の稼働を目指す。

　建設中のパイロット生産ラインは縦135×横75メートルで床面積は約１万平方メートル。「電極」「セル」「モジュール／パック」「化成」の各工程で構成する。投資額は非公表だが年産能力は2000台分に相当する最大100メガワット弱（メガは100万）を計画。200人規模が同ラインで研究開発に当たる。

　同ラインで製品・生産技術の開発を進め、26年度から試作車による公道テストを開始する。生産能力や生産性を高め、28年度から長期ビジョン「Nissan Ambition 2030」で掲げる全固体電池を搭載した新型EVの市場投入を目指す。坂本秀行副社長は「長年、電動車の設計や生産技術に携わってきたが全固体電池が到達点ではないか」とし、「革新的な生産技術の開発と量産適用で電動車の競争力を飛躍的に向上させる」と力を込める。

ホンダ　独自の技術実証へ

　ホンダも独自で開発を進める全固体電池の開発加速と技術を“手の内化”するため、栃木県さくら市に430億円を投じ、実証ラインを立ち上げる。20年代後半に投入する次世代EVへの採用を目指している。グローバルで電動化を推進し、40年までのEV・燃料電池車（FCV）でグローバル販売比率100％を目指していく。

トヨタ　出光と特許トップ連合

　トヨタ自動車は27ー28年にもEVに全固体電池を搭載することを目標に掲げる。出光興産をパートナーに選び、両社で数十人規模の特別作業班（タスクフォース）を立ち上げた。量産技術開発や生産体制の確立、サプライチェーン（供給網）構築に取り組む。競争力が高く普及しやすい全固体電池を開発・量産し、EVの市場競争力を高める方針だ。

　トヨタと出光では、現行ＥＶに搭載するリチウムイオン電池（LiB）に比べ、体積当たりで2.4倍の航続距離を持つ全固体電池を目指す。

　トヨタが出光を共創相手と選んだのには理由がある。それは、出光が持つ材料製造技術だ。同社は1990年代から石油製品の製造過程で発生する硫黄成分に着目。全固体電池の実用化に必要な、柔軟性と密着性が高く、割れにくい固体電解質の開発に2001年から着手している。この固体電解質の特許保有件数は両社が世界トップクラスであり、両社の協業は自然の流れと言える。

　トヨタの佐藤恒治社長は「車の未来を変えるカギが自動車とエネルギー産業の連携。両社の力を一つにして全固体電池を量産化し、日本発のイノベーションを実現する」と意気込む。

ゲームチェンジャーの期待高

　全固体電池は電解質が液体ではなく固体であるのが特徴だ。エネルギー密度や出力密度がLiBより優れ、電池の内部抵抗が少ないため急速充電にも適している。電解液がないため化学的にも安定し、耐久性や信頼性・安全性にも優れる。EVの充電時間短縮や航続距離の拡大など電池特性を飛躍的に高め、自動車自体の機能や商品性を向上できる。EVの普及を加速する「ゲームチェンジャー」としての期待は高い。日本や欧米の主要な完成車メーカーが量産に向けた計画を公表し、特に世界的に新エネルギー車（NEV）市場が拡大期にある中国でも研究が進む。

　　―　　引用終わり　　―

　全固体電池は今のところ製造原価が非常に高いため、高性能・高価格の車両に適用されると考えられ、廉価なEV普及拡大の決め手とはならないと考えられている。

　トヨタは、2006年とかなり早いタイミングから全固体電池における要素技術の研究開発に着手していた。

　2022年6月、国立研究開発法人物質・材料研究機構（NIMS）が設立した「全固体電池マテリアルズ・オープンプラットフォーム（以下MOP）」にトヨタが参画することが発表された。

　2023年10月、トヨタは全固体電池の量産化、サプライチェーン構築において出光興産との協業を発表した。

2024年09月06日　TOYOTA公式サイト

次世代BEV向け電池と全固体電池の開発・生産に向けた

 「蓄電池に係る供給確保計画」が経済産業省より認定

BEYOND ZERO ニュースリリーステクノロジー CASE 電動化電池カーボンニュートラル

　トヨタ自動車(株)（以下、トヨタ）は、本日、2026年導入予定の次世代電気自動車（以下、次世代BEV）等への搭載を目指している次世代電池（パフォーマンス版）と、全固体電池の開発・生産計画について、経済産業省から「蓄電池に係る供給確保計画」として、認定されました。

　今回認定された計画は、 ①次世代電池（パフォーマンス版）のプライムプラネットエナジー＆ソリューションズ株式会社（以下、PPES）での生産、②プライムアースEVエナジー株式会社＊1（以下、PEVE）での生産、③全固体電池の開発・生産計画となります。

　　―　　引用終わり　　―

　日本の自動車メーカーなどの全固体電池の開発、製造の計画がより具体化されたことにより、リチウムに代わる金属の利用、半固体電池に注力していた中国のメーカーで2024年に大きな変化が生じた。

　2024年1月、全固体電池の開発を目的として電池メーカーのFinDreams BatteryやCATL、Gotion High-tech、Svolt Energy Technology、CALB、EVE Energyと、自動車メーカーの「BYD」「Nio」などが参画するコンソーシアム「中国全固体電池協同創新（CASIP）」が発足した。この取り組みは産学官を巻き込んだもので、2030年までのサプライチェーン構築を目指すとしている。

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