厚生労働省は9月20日から「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチン」の追加接種を始めた 。名称の中に「ワクチン」という国が含まれているものの、古典的な意味のワクチンではなく、これまで存在しなかった遺伝子操作薬だと指摘されている。
この新薬にはDNAが混入している問題のほか、mRNAを細胞の内部へ運ぶために使われているLNP（脂質ナノ粒子）の毒性、グラフェン誘導体の混入も懸念されているのだが、そもそも薬の仕組みそのものが危険だ。
人間の細胞に病気の原因であるスパイク・タンパク質を製造させるため、人間の免疫システムは細胞が病気の原因だと認識、炎症を引き起こす。精巣の細胞にmRNAが入り込み、精子でなくスパイク・タンパク質を作り続けるケースも報告されている。免疫システムを混乱させ、ADE（抗体依存性感染増強）を引き起こすだろうと接種前から指摘されていたが、そうしたことが現実になったようだ。
炎症を抑えているために免疫力を低下させなければならない。いわばAIDS状態にするわけで、「COVID-19ワクチン」はAIDS誘発薬だとも言えるだろう。VAIDS（ワクチン後天性免疫不全症候群）なる造語も使われ始めた。必然的にさまざまな病気が蔓延する。そのほか血栓が作られ、乳癌、子宮癌、悪性リンパ腫などが誘発されるともいう。
この危険な薬物を鼻から肺へ送り込む空中投与法をエール大学の研究チームが開発した ようだ。PACEポリプレックス（ナノ粒子）にmRNAを封入することで送達が可能になったとされている。その結果、本人が知らないまま薬物を投与されることもありえる。強制的な集団接種を秘密裏に行えるわけだ。
その一方、蚊を利用して「ワクチン」を接種するという研究も行われている。例えば、2010年3月18日にはサイエンス誌にその問題が取り上げられた記事によると、自治医科大学（栃木県）の准教授だった吉田栄人の研究グループはマラリア蚊のゲノム上に唾液の中だけで遺伝子をオンにするプロモーターと呼ばれる領域を特定、そのプロモーターに皮膚のただれや臓器障害を引き起こすリーシュマニア症のワクチン候補であるSP15を結合させる実験を行っているのだ。その蚊をマウスに食べさせたところマウスはSP15に対する抗体を獲得したという。
蚊を利用したワクチンの接種に近づいたと言えるかもしれないが、蚊に刺される回数には個人差があり、接種されるワクチンの量が違ってくる。勿論、「インフォームド・コンセント」なしに人々接種するということであり、倫理的に許されないのだが、「COVID-19ワクチン」ではそうした手続きが行われていない。
また、イギリスのオキシテック社は2010年11月11日、2009年秋にカリブ海のグランド・ケイマン島で遺伝子組み換えイエネコ蚊を用いた世界初の小規模屋外試験を実施、その後、同島で大規模な試験を実施したと発表した。この実験も十分な情報公開があったとは言えない。
オキシテック社が主要メンバーとする遺伝子組換え蚊の開発とテストを行う国際プロジェクトが存在するのだが、そのプロジェクツはビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団から助成金を受けていた。同財団はNIAID（国立アレルギー感染症研究所）の所長だったアンソニー・ファウチと同様、遺伝子操作薬で中心的な役割を演じてきた。
財団は1994年に「ウィリアム・H・ゲイツ財団」として設立、2000年にビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団になった。その前、1993年にビル・ゲイツはアンゲラ・メルケルやトニー・ブレアらと一緒にWEF（世界経済フォーラム）の第1期メンバーに選ばれている。
WEFを率いるクラウス・シュワブはビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団などと共同で2000年にGAVIワクチン同盟を設立、こうした私的権力の「企業舎弟」的な団体は資金力でWHO（世界保健機関）を支配するようになったという。
WHOは創設当初からロックフェラー財団と協力関係にあることを表明しているが、実際はデイビッド・ロックフェラーの命令で創設されたとも言われている。
ロックフェラー財閥の祖はデイビッドの祖父に当たるジョン・D・ロックフェラー。その父親はウィリアム・エイブリ・ロックフェラーだが、この人物は19世紀のアメリカでインチキ薬を売っていた。
その時に使っていた名前は「ウィリアム・レビングストン」。本人は癌の専門家だと名乗り、その薬は癌にも効くと言っていた。その薬を1瓶25ドル、その当時における平均的な収入の2カ月分に相当する金額で売っていたという。
レビングストンの本名は1849年に発覚した。少女をレイプしたとして起訴され、本名が明らかになったのだ。彼が起訴される10年前に生まれた息子がジョン・D・ロックフェラーにほかならない。ロックフェラー家は石油の前にインチキ薬で儲けていた。
COVID-19騒動では行動がロックダウンなどによって制限され、監視システムが強化され、収容所を建設した国もあったが、突如、こうしたことが起こったわけではない。
アメリカでは1950年9月に「1950年国内治安法（マッカラン法）」が成立、マーチン・ルーサー・キング牧師が暗殺された後には暴動鎮圧を目的として2旅団（4800名）が編成されている。
1970年には戦争に反対する人びとを取り締まるため、令状なしの盗聴、信書の開封、さまざまな監視、予防拘束などをFBIやCIAなどに許す法案が作成された。ヒューストン計画だが、これは司法長官のジョン・ミッチェルが拒否して実現していない。
ヒューストン計画は1979年にFEMA（連邦緊急事態管理庁）として現実化、1984年には「国家緊急事態」の際に多数の人びとを拘束するというRex 84が作成され、訓練も行われた。これは憲法の規定を停止、地下政府を樹立することを定めたCOGにつながる。COGは当初、核戦争が想定されていたのだが、1988年に対象は「国家安全保障上の緊急事態」に拡大された。
そして1991年12月にソ連が消滅、92年2月に国防総省の「DPG（国防計画指針）草案」という形でネオコンは世界制覇計画を作成した。当時のディック・チェイニー国防長官、ポール・ウォルフォウィッツ国防次官はいずれもネオコンだ。
彼らはアメリカが「唯一の超大国」になったと認識、他国に配慮することなく単独で好き勝手に行動できる時代が来たと考えた。そして手始めにユーゴスラビアを軍事侵略した。ゲイツの財団やWEFの動きも1990年代から活発化。そして2001年9月11日に「国家安全保障上の緊急事態」が引き起こされ、「愛国者法」が成立、憲法の機能は停止した。
こうした一連の動きはアメリカが唯一の超大国になったという前提から始まったのだが、21世紀に入ると状況が一変する。ロシア国内で西側の正体が明らかになり、反米感情が高まったのだ。そして登場してきたウラジミル・プーチンたちはロシアを曲がりなりにも再独立させることに成功、2014年にはネオコンによるウクライナでのクーデターが逆効果になり、ロシアと中国を接近させてしまった。現在、中露は戦略的同盟関係にある。
こうした状況の変化にネオコンは対応できていない。
