背景世界年表
2008年
・北京五輪。金融危機から世界同時不況突入。
2009年
・LV1（Learning Virus I）ウィルス流行。世界で数千万の犠牲者を出す。
（収束までの死亡者数は3億人以上）
・同ウィルスで北朝鮮国家最高指導者が死去。体制崩壊。
・日本でも数十万人が死亡。
2010年
・パプリック・チルドレン法成立。
・韓国、元北朝鮮併合を旧北朝鮮政府と協議するが難航。
・元北朝鮮から数百万の亡命者が周辺諸国に流出
2011年
・中国での暴動が激しくなり、三つの中国に分裂、以後内戦状態が毎年
激化していく。チャイナショックと呼ばれる衝撃が世界経済に走った。
2012年
・関東大震災。被害総額百兆円以上。
・被害者数数百万。数十万人が死亡
2013年
・西日本（中部・関西・南海）大震災。前年の関東大震災と同規模の被害。
・震災後、国内最大自動車メーカーのトヤタが本社機能の海外移転を発表。
・トヤタショックとなり、日本に上場している企業の20%以上が海外移転を発表し、東証平均株価はその後半年で70%程下落。
・相次ぐ優良企業の国外脱出で、国債価格も暴落し、金利は5%以上に高騰。（2007年当時と比較して20倍以上）
・円はユーロに対して1/3以下、ドルに対して1/2以下にまで下がった。
（元は中国の分裂で暴落済み）
2014年
・日本、国家としての無税金政府案と道州制を緊急導入。国民投票で可決。
2015年
・LV2ウィルスが発生。世界で約15億人以上が死亡。国内でも数百万の犠牲者を出す。
（インド国内だけでも3億人以上死亡し、世界経済に影響を与えた）
・天皇家及びその家族も次々に倒れ、国民感情は非常に暗くなる。
・男児としては唯一生き残った和久(かずひさ)が8歳にして即位。
・新年号は、恒和に。
・残った皇族は、他に相子(当時13歳)のみとなる。
2016年
・衆議院議員の定数半減、参議院の廃止が検討され始める。
2017年
・衆議院議員の定数1/3に。参議院の廃止方針固まり、代替の府として
抽選議員議院が考案、検討され始める。
・様々な改革の断行で、国家運営コストは2007年当時の半分以下に。
2018年
・震災やウィルス被害から復興し始め、為替がユーロに対して1/5、ドル
に対して1/3以下になっていた点などに着目し、トヤタなどの製造業が
日本に戻ってき始める。
・第二次トヤタショックと呼ばれ、為替や平均株価は30%以上上昇した。
2019年
・さらに企業を海外から招致する為に、企業院の設立が検討され始める。
・皇女相子様が、若手アイドルと熱愛宣言をしたが、そのアイドルが事故
死するという相子様事変が発生。
相子が皇女としての身分を捨てるのではないかという推測が社会に広まる。
2020年
・新憲法が国民投票で可決される。年号をとって"恒和”憲法と呼ばれる。
・成人年齢が18歳に引き下げられた。
2023年
・企業院法案が国民投票で可決される。
2024年
・参議院廃止法案及び抽選議院設立法案が国民投票で可決される。
・抽選議院設立準備委員会が、憲法裁判所内に設立される。
・日本は国家政府として、ほぼ無税金状態を達成。（通貨発行益と、
地方政府や民間への公的サービス/設備(インフラ)や資金貸出などの
利潤で運用コストを吸収）
2026年
・抽選議員の抽選実施。(発表は2027年)
2027年
・抽選議院の活動始まる。
・中目零那、パブリックチルドレンとして、初の抽選議員に。
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