システムエンジニアの晴耕雨読

ＳＥにとって、あるべき教育の姿とは？

エドワード・ヨードンの「プログラマーの復権」（凸版）の
中で、かなりラディカルな議論がされていたので、紹介します。

以下、ヨードンさん語る。

「私の雇用者は、私をどんな教育・訓練コースにも行かせようとしない。私のＣＯＢＯＬの職務経験はもはや役に立たなくなったが、彼らはＣ＋＋や新しい技術を私に教育しようという気がない」と言っている電子メールをひっきりなしに受け取った。

私の答えはこうだ。

「自分で学びなさい。」

常に高めていくべき専門職としての能力開発に必要な個人の時間とポケット・マネーは、ソフトウェア・ビジネスにとどまるためのコストの一部である。
あなたの雇用者は社会的契約破棄の一部として、こうした教育コストを今後補助しないことを決定したのだろう。
だが、もし誰かが払わなければ、あなたは早晩、世界のどこかにいる、速くて、安くて、スマートなプログラマーによって、このビジネスから締め出されてしまうだろう。

もし、あなたの雇用者が、いまも社会的契約に少しはこだわっているのなら、専門職としてどの分野に能力開発するかについて、たとえば教育・訓練に要する時間にはあなたの週末や祭日や休暇を充て（セミナー料金、教科書代、大学の受講料などの）お金は雇用者が出す。または、その反対に、あなたが教育費を払い、雇用者が仕事を離れて学ぶために通う時間を与える、といった納得のいく妥協をするための話し合いができるだろう。

教育・訓練活動に対するもっとも革新的なアプローチ紹介しよう。
それは、教育部門を廃止してしまえ。
そして、浮いた費用をソフトウェア技術者に直接与え、
彼ら自身に使い方を決めさせよ、である。
各年度の初めに、ソフトウェア技術者の各々は、「あなた個人にこれこれの教育予算を与えますから、それを何時、どこで、そしてどのようにそれを使うかについて、自分自身で決定しなさい。」と告げられる。
ある人は、山ほどの専門書を買うと決めるだろうし、またある人は、修士の資格を取ろうとするし、さらに別の人は、セミナーへ参加することを決めるだろう。
このようなやり方は明らかに急進的で、いろいろな理由からあなたの組織ではうまくいかないかもしれない。
しかし、もしあなたがこれを上司に提案してきっぱりと
拒否されたら、、それがあなたとあなたの雇用者間の社会的契約との関連を真剣に考え始めるときだ。