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2010/05/11

厚労省、統合医療プロジェクトチーム会合を開催

(1)

テーマ：健康管理・増進、病気予防、抗加齢（若返り）、長寿、豊かさ探求(9884)

カテゴリ：病気・医療関連

いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。

迷走民主党政権の国民に支持されている数少ない政策の一つが
「統合医療の普及と推進」ですが、期待して失望しないように
動向だけは探りたいと思っています。

世界一医療を受診し、世界一薬好きな日本と違って
医療最先進国アメリカでは薬漬け医療に嫌気を感じて
相補・代替医療（ＣＡＭ）がとても盛んで、
日本と違って統合医療はすでに当たり前だそうです。

日本の医療世界比較週刊東洋経済0711.jpg

ＣＡＭとは現代西洋医学以外のすべての治療法・健康法の総称です。

９２年、アメリカ政府はハーバード大学のアイゼンバーグ準教授の
「米国民の３分の１が代替医療を併用している」という統計に愕然として、
世界最大の医学研究機関、米国立衛生研究所（ＮＩＨ）内に
代替医療調査室（ＯＡＭ）が設立、調査を命じました。

そして、その調査を踏まえて代替医療の必要性を痛感し、
９９年、米国立相補・代替医療研究センター（ＮＣＣＡＭ）として昇格させて、
ハーバード大学、コロンビア大学、スタンフォード大学、ミシガン大学など
米国を代表とする１３の大学に、ＣＡＭ研究所を設立するとともに、
ＣＡＭ学科も開設して医学教育を進めているおり、
ガン治療の９６％は統合医療だそうで、よい治療結果がでるはずです。

ＮＣＣＡＭの年間予算は、１億２，０００万ドルであり、アメリカには
歴史、予算規模からとても追いつけないでしょう。

私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。

関連ブログ
中国・韓国・台湾・インド　統合医療、アジア諸国で重要な役割
新宿区医師会　統合医療検討委を設置

******************************* 【以下転載】 *******************************

統合医療推進に向け、２月に発足した厚生労働省の「統合医療に関するプロジェクトチーム（ＰＴ）」は先月２６日、第２回会合を開いた。会合では厚生労働省のほか、文部科学省や環境省などで行われた省内外調査の結果報告が行われたほか、統合医療の現状と課題について、有識者を招いたヒアリングが行われた。

統合医療ＰＴは、政府与党である民主党の政権公約にある「統合医療の普及と推進」の実現に向け設置された。ＰＴのトップには足立信也大臣政務官を据え、医政局長や関係部署の課長クラスで構成。１．統合医療に関する現状把握、２．統合医療に関する今後の方策の検討――を目的としている。

会合では統合医療の現状と課題について、統合医療の有識者である日本東洋医学サミット会議（ＪＬＯＭ）の寺澤捷年議長と日本統合医療学会の渥美和彦理事長を招き、ヒアリングを行った。寺澤議長は、漢方を軸とした統合医療の有用性について述べ、ＪＬＯＭとして漢方方剤の二重盲検臨床比較試験や症例集積研究を行っていることを話した。このほか生薬の成分分析、薬理作用の評価、漢方医学で捉えられている病体の化学的解明などの研究を進めているといい、「国民の健康増進、疾病予防・治療において、統合医療の視点は不可欠。そのために科学的根拠の解明を進展させなければならない」とした。

また渥美理事長は、米国をはじめアジア、インドなど海外各国が統合医療を導入している事例を紹介。今後取り組むべき課題として、安全性や有用性および経済性の総合的な研究を行うべきと説明したほか、１．統合医療の専門家を含めた国家戦略調査委員会の発足、２．国内および諸外国における統合医療の現状調査、３．立案、管理ならびにデータバンクとしての戦略的統合医療センターの設置―を挙げ、国策として、人材育成と臨床研究を行える実践的な施設作りの必要性を唱えた。

会合ではこのほか、２月５日の初会合以降、厚労省はじめ文部科学省、環境省などが行った統合医療の現状把握を目的とする「省内外調査結果」を報告。調査は１．研究事業のテーマ、２．予算事業の内容、３．関係団体の要望書―といった内容で調査。ＰＴでは今後の取り組みとして、国民が適切に統合医療を選択できるように、関連情報の収集・発信のあり方について、今年度中に検討に入る方針を固めた。

厚労省は今年度、科学研究費の予算を拡幅。昨年度予算（８３６１万３，０００円）の１０倍以上となる１０億円を充て、統合医療の調査研究に乗り出し、来年度予算の概算要求に合わせて検討作業を進めていく。

（出典：Medical Nutrition　2010/05/10）

日本通信販売協会が厚労省に要望書提出

（社）日本通信販売協会は４月１３日、長浜博行・厚生労働副大臣に、同省内に設置された統合医療プロジェクトチーム（ＰＴ）で、サプリメントの有効性を検証することを求める要望書を提出しました。

統合医療の現場でサプリメントの効果が適切に評価されることを通じて、科学的根拠に基づく表示や適正利用を普及させるのが狙い。また、同協会は、生活習慣病の予防・改善に役立つサプリメントの普及は、医療費の削減に貢献できる可能性があるとしています。

これに対し、長浜副大臣は「今後は統合医療の問題について、西洋、東洋の漢方も含めて産業としての医療ということも考えていく。長妻大臣も柔軟に考えている」と返答。さらに、「厚労省は予防医療をどうカバーしていくかが問題と考えている。予防については健保で担保されていないので、サプリメントは健康づくりに役立つ可能性のある業界だと思っている」と述べました。

（出典：統合医療ニュース）

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