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北朝鮮の拉致問題、竹島問題、尖閣諸島問題、外務省は何一つ解決してはいない。海上保安庁には竹島の領海に入るなと通達を出しているが国民には竹島は我が国の領土とうそぶいている。ある時、海保大の1期先輩の巡視船のY船長が竹島の領海に侵入したとき大問題になった。 船長を補佐する業務監理官は同期のN監理官でこの事実について第八管区本部長にこの二人は呼ばれた。そして、きつく叱咤されお前らの将来はないとまで言ったとか。 こういった問題は外務省はきまってこういう言葉を使う「この問題は高度な外交手段を使って解決する問題だから海上保安庁は相手を刺激しないように」 高度な外交手段を使って解決=何もしないつまり外務省は何もしないのだ、そんな官庁に国民は大事な血税を支払っている。いまだかつて外務省が日本国民に有益な政治を行ったことはない。 尖閣諸島問題も同じこと、中国を刺激するので海上保安庁は中国海警が尖閣の寮かに入ってきても威嚇の射撃も出来ないし、まして拿捕も出来ない。せいぜい中国漁船に放水銃を放つぐらい、海警にはそれさえしない。 中国はころを良いことに領海に入り放題、挙句の果てには尖閣で漁を行っている日本漁船を追いかけまわす始末だ。 日本をだめにしているのは外務省なのだ、日本の主権はなくなりつつある。いつかこういうことを海上保安大のブログに書いたら外務省は文句を言ってきた。まったく役に立たない官庁である。
2020.06.13
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新聞にはのってないが海上保安大の学生のころ1年から4年は国家公務員 8等級3号俸、月額にして約8万円ぐらいだったと思う。ボーナスは期末勤勉手当という呼び方で支給された冬は確か2.5か月分ぐらいあったので24万円ほど支給されたと思う。全寮制だから食費や衣服、光熱費、風呂代は無料、友いつお金を出したのが散髪代や下着や靴下のお金。ためる奴は貯めたが僕は使い切っていた。あいにく大学は呉市の中心から離れていたため街に出るにも寮に帰るにもタクシーだった。冬のボーナスが支給された次の日量全体が大騒ぎになった。このころの給与は現金手渡し学生は不用意にも自分の机の引き出しの中に入れていた支給袋を抱いて寝るものなどもちろんなかった。泥棒が入ったのだ。ボーナスが亡くなったもの続出、しかしそれは内部的犯行だった。もちろん警察が入り犯人は捕まったが絶対に新聞に載ることはなかった。公権力がそれを許さなかったのだ、もう45年も前の話で現代では絶対に許されないことだ
2020.06.11
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後悔これは自慢になっていまうが僕は海保大の同期の中でも一目置かれていた刑法が大好きで京都大学の伊藤客員教授唯一合格点を取ったし、学校長が寮生は就寝時間後に自室で酒を飲むからと言って4つの寮のカーテンを撤収してしまった次の日、これはいくら校長の権限でも憲法が保障するプラバシーの侵害に該当すると校長を論破し、翌日には教官が再びカーテンを付けて回った。本来は4年生がやることだ、だが誰も校長に逆らわないので2年生の僕がやらざるを得なかった。そういうところを学生課が認めたのか本来4年生しか部屋長になれないのに僕は3年生で部屋長になった。学園祭のポスターをつくりその出来が良かったのかダンスパーティーは人が入りきらなかった、全国カッターボート競技会のポスターの依頼も来た。(今までの実績から呉製販に発注するところを現在のM教授の頼みでいい加減な業者に頼んだためせっかく僕が徹夜で描いたラフが使えず台無しになったが、これはカッター部の連中には悪いことをしたし自分も悔しくて顔を上げられなかった)卒業し三等海上保安正に任官し遠洋航海でシアトルへ練習船こじまで向かった時の洋上訓練でも総合指揮官に任命され49人を拡声器で指揮し、しかもその訓練内容も教官から君が作れと依頼され船長には公表で大変褒められた、公務員の世界は失敗するものに絶対に依頼はしない。そこまで期待されていたのに遠洋航海から帰りさっさと辞めてしまったのだ。後悔していなと言ったらうそになる。その訓練要員の中から将来の長官が生まれたのだがもしもだ、もしも僕が長官になっていたら尖閣列島に海上保安署を作っていたし領海に侵入する中国海警には発砲して領海外へ追い出させた。いくら外務省が口をはさんでもこれは海上保安庁の責務なのだ。国民が期待する海上保安庁の専任権限なのだ。中国との関係が悪くなる?そんなことは知ったことではない領海に勝手に入ってきたうえに日本の漁船を追い回しここは中国の領海だとうそぶく現在のような情けない状況にはしていなかった。まあ、あくまでもしもの話なのだが。同期の中から長官、第二管区、第三管区(東京湾含む)、第四管区、第11管区のそれぞれの本部長が生まれ三管本部のH君は奄美大島に領海侵犯してサンゴ礁を勝手に捕獲する中国漁船に対しSST(対テロ組織班)を使い2隻を拿捕。中国政府に抗議したら自分たちは知りませんでした。厳重に処罰しておきますだとさ(よく言うよ)本当は知っていたくせに。それぐらいやって当たり前なのだ。
2020.06.10
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保身は人間が本来から持っている自己防衛本能である。しかし、指導者のから資格からして一番抑えなければならない本能でもある、この世の中の指導者という人種のその能力の強さにはいい加減嫌気がさす。 いつから人類は潔さを失ったのか?たとえば日本人でいえば武士道精神があったその精神の根幹を形作っているのは潔さがあったと思うのだ。だが、中国大陸、朝鮮半島には武士道精神というものはなく欲望と裏切りに満ちていてそれは歴史が物語っている。 国際裁判所の裁判官はこういっT習近平の言い訳をきっぱりと切り捨てた。 「あなたは中央委員会のトップの指導者だ、たとえほかの6人の委員全員が反対したとしても何が正義で何が悪なのか正す立場の人間であるしかるに自分は正しくて多数決で決まったような喪にいは指導者の資格はない。今回の事態はあなたに全責任がある」 習近平はじぶんが今回の事件を招いたという証拠でもあるのか?」と言い直った。裁判官はきっぱりと証拠はありあすよ、あなたはオープンソースインベスティゲーションを知らないのですか?初めて聞いた言葉だった、 SNSの発達により全世界にデジタルハンターという人たちがいるのです。彼らは特殊な能力を駆使して不特定多数のSNSからあがった映像や原稿を結び付け確たる証拠を掴むスペシャリストなのです、例えばユーチューブに挙げられた映像の一部の建物から場所を特定し何万という情報の中から革新的な証拠を特定する人たちですよ、もう少し説明すればベリングキャットという組織がありますね、またニューヨークタイムズの中にもデジタルハンターはたくさんいます。 裁判官はそういうとある映像を映し出した。その映像は驚くべきもので中国武官のP4研究所に通う習近平の姿を映し出していた。中国史府がいくらその種の映像を強制的に削除しようと、また別のハンターが拡散するしあなた方が知らない証拠の保存場所もネットの中に存在するのですよ。
2020.06.09
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民主国家となった中国では2020年に世界を混乱に招き入れた犯人探しが始まった。もちろん当時の国家主席は習近平なので主犯格は決まっているのだが習近平は巧みに自分の責任を回避すべく既に手を打っていた。その話というのはこういうものだった。自分は2019年11月の段階で武漢ウィルスが流出したのを知りこれを世界に発表、WHOにも依頼し封じ込めを図ろうとしたが7人の最高責任者のうちその5人から隠蔽せよとの命を受け仕方なしに隠蔽したのだという。それは順位2番の李克強をはじめ順位8番の王岐山にいたる6名全員から強く止められたというのだ。習近平 - 序列第1位 党総書記、国家主席、中央軍事委員会主席、国家軍事委員会主席李克強 - 序列第2位 国務院総理(首相)栗戦書 - 序列第3位 全人代常務委員長(国会議長)汪 洋 - 序列第4位 全国政協主席王滬寧 - 序列第5位 党中央書記処書記趙楽際 - 序列第6位 党中央規律検査委員会書記韓 正 - 序列第7位 国務院副総理(副首相)王岐山 -責任の所在を明確にするため 国連にある国際裁判所で審議することとなった。
2020.06.08
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(あらすじ)2020年の中国武漢から発生した新型コロナウィルスは世界中に猛威を振るい全世界で600万人の死者を出し2012年7月に終息した。 その影響は人類の死亡という損失を皮切りに世界経済を混乱の巻き込み世界各国のGDPの合計を2021年初頭には当時の半分まで押し下げた。アメリカ合衆国CIA、イギリス連邦MI6などの調査からコロナウィルスの発生源は中国武漢のP4研究所から流出したものと判明。 2019年の11月末には中国共産党はこれを知りつつ隠蔽し翌年2020年に武漢から自然発生したことを認めたが、それ以降新たな不都合な事実が判明し世界各国から損害賠償金を請求された。しかし、中国側はこれを認めなかったためその損害の担保として中国が持つ外国資産である米国債他あらゆる財産は凍結され2020年末までにデフォルトに至った。 また、香港を皮切りに中国全土を含む1000万人規模のでもが発生。中国陸軍上将である曹操のクーデターにより2021年には民主主義国家となり三権分立制度の確立、工作員活動の廃止、個人の財産権の確立、表現の自由、秘密警察の解体、など現代民主国家の持つ体制への変更を果たしたため最終的には2021年には内需の大幅拡大ファーウェイをはじめ共産党が管理していた先端企業は民主へ譲渡されたため外貨も獲得できるようになり損害賠償金を少しずつでも返済していくことになる。国際連盟の不公平さが問題となり解体されアメリカ合衆国を中心としたグローバルユニオンが設立境中の軍で最強の力を持つ部隊がグローバルユニオンに集結し世界最強のグローバルユニオン軍が構成された。また地球温暖化の問題は大きく取り上げられ2015年までに全世界のエネルギーの80%までは自然エネルギーと原子力エネルギーに厳しい安全規制をかけそれにパスした発電所のみが稼働を許可されこの基準が達成できない国には大きな反則金が課せられることになる。
2020.06.06
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